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プロイセンの軍事思想家カール・フォン・クラウゼビッツは、こう記した。「戦争とは、他の手段をもってする政治の継続にすぎない」。クラウゼビッツの死後、1832年に出版された著作「戦争論」から、ほぼ全ての陸軍将校が学ぶ一節があるとすれば、それは、武力紛争の目的を定義したこの言葉である。
1月3日朝、米軍がベネズエラを攻撃し、独裁者ニコラス・マドゥロ氏を拘束して米国に連行し刑事訴追するというニュースを耳にした時、真っ先に頭に浮かんだのが、この言葉だった。
理由は単純だ。ベネズエラへの攻撃は、19世紀の世界秩序が崩壊する前、2度の壊滅的な世界大戦が起こる前、そして米国がまさに実行したような国家の行動を阻止するために設計された国際法と外交体制が生まれる前の、異なる時代を想起させるからだ。
あらゆる国家が決定すべき最も重要な課題の一つは、いつ、そしてどのように、戦争を遂行するかである。ちなみに、クラウゼビッツを道徳観念のない戦争推進者と見なすのは誤りだ。彼はこの概念を発明したわけではなく、当時の世界を描写したに過ぎない。彼の言葉は、人類史の大半において主権国家が戦争をどのように捉えてきたのかを端的に説明している。
強国が「戦争は政策の延長に過ぎない」という原則のもとで行動する時には、マフィアのボスのような振る舞いに陥りやすい。弱い国とのあらゆる相互作用には何らかの形で武力の脅威が伴うことになる。素敵な国ですね。もし何か起きたら残念ですね、という具合に。
これは空想ではない。トランプ米大統領はアトランティック誌との電話でのやりとりで、マドゥロ氏の副大統領を務めたベネズエラの新たな指導者デルシー・ロドリゲス氏を脅した。「彼女が正しいことをしなければ非常に大きな代償を払うことになるだろう。おそらくマドゥロよりも大きな代償だ」と述べた。
外交と経済的圧力は、依然としてほとんどの場合、強国がとる最初の手段である。しかし、意図した成果を上げられなかった場合に次に何が起こるかは、ベネズエラでの米国の攻撃の映像を見ればわかるだろう。
しかし、クラウゼビッツ的な見方は、国家とその指導者たちにとって唯一の選択肢というわけではない。国際関係にはより優れたモデルが存在する。それは悪の存在と国家の利益という現実を認めつつ、平和と人命を守るための境界線を引くものだ。
人類はクラウゼビッツとアクィナスの間を揺れ動いてきたのだと、筆者は分析します。歴史を振り返りつつ、今回の米トランプ政権のベネズエラ攻撃をどう読み解くのか。「戦争は政治の延長」の先にある世界とは……。
13世紀に書かれた「神学大全」でアクィナスは、後に「正戦論」として知られる三つの基本要件を提示した。
第一に、戦争は主権者の合法的な行使によって遂行されなければならず、野心的な個人の私的な冒険主義によってはならない。
第二に、戦争は正当な大義に基づかなければならない。例えば、国家の自衛や集団的自衛は明らかに正当である。
第三に、正当な目的、すなわち善を推進し、悪を回避しなければならない。
戦争の形態の変遷を考える一つの方法は、人類がクラウゼビッツとアクィナスの間で揺れ動いていると捉えることだ。強い国は弱い国に自らの望みを押し付け、やがては強国が互いに押し付け合おうとする。必然的に大惨事が起き、アクィナスに立ち返る。
この揺れ動きの結果は、実際に歴史の長い流れの中で確認できる。紛争による世界の死者数を分析すると、戦争は常に存在するものの、その激しさは強弱を繰り返していることがわかる。極度の苦痛と死の時代は、比較的平穏な時代を経て、再び恐怖の時代へと続く。
第1次世界大戦以降の歴史を考えてみよう。塹壕（ざんごう）戦での絶え間ない殺戮（さつりく）の後、世界は侵略戦争を禁止し、平和を維持するための国際機関である国際連盟を設立しようとした。
国際連盟は、米国が加盟を拒否したことも一因となって失敗に終わり、さらに恐ろしい世界大戦を経て、今度は米国主導のもとで世界は再び試みた。
アクィナスの思想は国連憲章の随所に反映されている。憲章第2条は侵略戦争を禁止し、51条は大国を抑制するための個別的・集団的自衛権を認めている。そして第5章は平和維持のために安全保障理事会という機関を設立した。
この体制が完璧だとは誰も言わないだろう。だが、第2次世界大戦後も侵略戦争が起きる中で、この体制は主要な目的を達成してきた。世界は大戦を免れてきたのだ。
ただ、アクィナスのモデルは、二つの敵と戦わなくてはならない。権力への願望と記憶の風化だ。正戦論は、強者の自制を求めている。大国に自らの願望を押し付けることを控えさせ、短期的な国益より、国際平和と正義という長期的な目標を優先させることさえ求める。
ここで記憶の風化が作用する。人々が世界大戦を記憶している間は、自制はより説得力を持つ。国連とNATO（北大西洋条約機構）をつくった人々は、2度の戦争を経験していた。その意味で、侵略戦争に対する道徳的議論は、現実的な意義を持つ。
世界は、力への願望が国際情勢を支配する結果を目の当たりにしてきた。指導者たちは、最も壊滅的な紛争がごくささいなきっかけから始まることを知っているし、知るべきである。
例えば、1914年にガブリロ・プリンツィプがサラエボでフランツ・フェルディナント大公を狙撃し、オーストリア・ハンガリー帝国が小国セルビアに軍を動員した時、1600万人以上が命を落とす戦争になることを、いったいどれほどの世界の指導者たちが察知していただろうか？
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サラエボで起きたオーストリア・ハンガリー帝国のフランツ・フェルディナント大公と妻の暗殺事件を報じる朝日新聞紙面（1914年7月30日付）
記憶が薄れるにつれ、クラウゼビッツのモデルはより魅力的に映る。その一因は、まさにベネズエラで起きたように、即効性のある結果をもたらし得るからだ。
とはいえ、トランプ氏のベネズエラ介入に激しく反対する人々でさえ、マドゥロ氏の支配を美化すべきではない。彼は腐敗した暴力的な独裁者であり、国民を抑圧し、貧困に陥れた。
経済指標がその実態を物語っている。マドゥロ政権が発足する前年の2012年、ベネズエラの国内総生産（GDP）は3720億ドルを超えていた。それが、2024年には1200億ドル弱にまで急落した。壊滅的な崩壊だ。
マドゥロ氏が権力を維持できたのは、民主主義を無視したからに他ならない。選挙監視員たちによると、2024年の選挙で、3期目をめざしたマドゥロ氏は30ポイント以上の差で負けていたとされる。対立候補のエドムンド・ゴンサレス氏は65%を超える票を獲得し、マドゥロ氏はわずか30%強だった。しかし公式集計ではマドゥロ氏の勝利が宣言された。
ただ、GDPの数値や得票数だけでは、マドゥロ政権が人々にもたらした苦難を語るには不十分だ。2014年以降、貧困や汚職、抑圧から逃れるために約800万人のベネズエラ人が国外へ脱出した。これはマドゥロ氏が大統領に就く以前の人口の4分の1以上に相当する。
トランプ政権は、マドゥロ氏を権力の座から追放することが米国の国益に最もかなうとの判断を下し、議会の承認を得ることなく、完全に独自行動をとった。
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米フロリダ州で2026年1月3日、記者会見に臨む米国のトランプ大統領。後ろにいるのはルビオ国務長官=AP
第一に、トランプ氏は、米国法の要件を無視し、一方的に行動した。議会と協議せず、宣戦布告も取り付けなかった。彼は、ただ自らの権限だけで、主権国家を攻撃したのだ。
マルコ・ルビオ国務長官は、政権の行動は戦争行為ではなく、「法執行活動」であり、国防総省は容疑者を逮捕する公務員たちを守っていたにすぎないと主張している。
この弁明は笑えるほどにお粗末だ。この理屈では、大統領は敵対する指導者を起訴し、指導者の逮捕に必要な大規模な軍事力は単に法執行を保護しているだけだと主張することで、事実上あらゆる戦争を法執行活動に変えることができる。これは議論ではない。言い訳だ。
第二に、トランプ氏は開戦事由も、国際法や国連憲章が認める正当な理由もなしに攻撃を仕掛けた。ハーバード大教授で、ブッシュ政権（子）下で司法省法律顧問局次官を務めたジャック・ゴールドスミス氏が指摘したように、（国連）憲章の命令を執行する明確な方法がないとしても、この攻撃は明らかに憲章に違反している。
第三に、独裁者を権力の座から追放することは正当な目的になりうるかもしれないが、民主的に選出された野党指導者を無視するというトランプ氏の決定は、非常に問題である（編集部注：トランプ氏は15日にベネズエラの野党指導者マリア・コリナ・マチャド氏と会談した。）。腐敗した政権の残党が、米国企業の石油取引交渉の要求に従い、依然として国を統治していることは、自由と民主主義を犠牲にして腐敗と抑圧を永続させる危険性がある。
これらは何も新しいことではない。歴史家のニーアル・ファーガソン氏は、トランプ氏のベネズエラへの攻撃は、第1次世界大戦の惨事以前の時代の政治と外交の復活という、より大きな全体像の一部であると述べている。
19世紀後半の南北戦争後に米経済が急発展した金ぴか時代の砲艦外交は、米国が中南米を支配していたことを確かに意味していた。それは、この地域に植民地に似た現実を押し付けた。各国は少なくともある程度の米国の監視の下で発展し、主権は米国が認める範囲にとどまった。
トランプ氏のベネズエラ攻撃もまた、何もないところから出てきたわけではない。昨年12月、政権は国家安全保障戦略の文書を発表し、西半球を最優先に位置づけた。
この文書はアジア、欧州、中東に先立って米州を扱い、「西半球における米国の優位を回復するため、モンロー主義を再確認し実施する」と宣言した。
大統領はすでに、19世紀の米国外交政策を復活させる自らの政策に「ドンロー主義」という名を付けている。
トランプ氏はドンロー主義を熱心に推し進めている。カナダとメキシコに対して経済戦争を仕掛け、カナダは米国の51番目の州になるべきだと発言した。NATOの同盟国であるデンマークの主権領土の一部であるグリーンランドにも野心を抱いている。
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デンマークのコペンハーゲンの米国大使館前で2026年1月14日、グリーンランドはグリーンランド人のものだと抗議する人々=ロイター
ここで再び、影響圏による世界支配と、「政策の延長としての戦争」という非道徳的アプローチの致命的な欠陥に直面する。小国は強国に支配されることを望まず、強国はライバルの台頭を望まない。故に同盟を結ぶ。1914年、セルビアにはロシアが、ベルギーには英国がいた。1939年にはポーランドにフランスと英国が味方した。
なぜ南米諸国が他国との緊密な関係を求めるのか、米国人が疑問に思うのならば、むしろ彼らと米国との歴史的経緯や、南米の人々がモンロー主義の攻撃的復活をどう捉えているかを問うべきだろう。
一つは、トランプ氏がベネズエラ介入で先例をつくったというものだ。ロシア、中国、イランといった国々は、自らの勢力圏でその先例に従おうと躍起になるだろうし、我々が取ったのと同じ手法を敵対国が自らの勢力圏で取っても、我々に異議を唱える資格はなくなる、というものだ。
しかし、ウラジーミル・プーチン氏のロシア、習近平氏の中国、革命体制のイランは、正戦論や道徳的議論などみじんも気にかけたことがない。彼らがある程度抑制されているのは、抑止力によるものであり、もし抑止力が失敗すれば、純粋な軍事力による。
もう一つの議論は、正戦論が決して全会一致で受け入れられることはないことを認めるものだ。国連憲章が往々にして実践的というより理想論的なものにならざるを得ない運命にあることを認識するものだ。
この議論は、世界秩序の存続が強国に依存するわけではないが、米国という最大の強国には依存していることを認識している。言い換えれば、我々の国がアクィナスに傾倒していることが、クラウゼビッツを遠ざけているのだ。
安全保障理事会の常任理事国5カ国のうち、米国・英国・フランスの3カ国だけが国連憲章と国際法に従う状況で、我々はかろうじて世界秩序を維持している。しかし、もし米国がロシアや中国と同様の武力紛争や国際関係へのアプローチを採用すれば、西側の戦後コンセンサスは完全に崩壊する。
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ベネズエラの首都カラカスで2026年1月6日、3日前に米軍に拘束されたマドゥロ大統領の解放を求めるデモのそばに「トランプ:殺人者 誘拐犯」などと書かれた落書きがあった=AP
「アメリカ第一主義」は必ずしも孤立主義ではない。主権国家の指導者を逮捕し、その国を「運営する」と宣言することに孤立主義的な要素はない。だが、それは短絡的で、正義と平和を犠牲に、国家権力の高揚感を追い求めている。
トランプ氏がいま、まさにその高揚感に浸っているのは明らかだ。1月4日の夜、米NBCは、トランプ氏が依然として「我々はベネズエラを運営していく」と発言していると報じた。トランプ氏は「彼らが従わなければ、第2の打撃を加える」と付け加えた。
トランプ氏が考えていたのはベネズエラだけではない。「コロンビアも非常に病んでいる」、キューバは「崩壊しつつある」と彼は述べた。さらにイランが抗議デモ Permalink | 記事への反応(1) | 23:06
えー忘れちゃった。少なくとも今は思ってないし。人間の考えなんてころころ変わるでしょ？
https://note.com/yomu_ikiru/n/nab28cae063ac
思想家の体系の中で、あるいは思想家のキャリアのなかで異なる時期ごとに、矛盾し合うような主張がなされている場合には、事情はもっとわかりやすいかもしれません。
というのは、思想家というのも哲学者というのももちろん人間だからです。つまり、同じ問題にずっと立ち向かい続けるとしても、いろいろな所で学び、いろいろなところから情報を摂取し、いろいろな人と話しているうちに、考え方が変わってくることはもちろんあります。
時代や著者によっては、「私はかつてこう考えていたが、今ではこう考えている」などと言ってくれる場合もあります。例えばトマス・アクィナスは、割礼に関する議論について自分が考えを変えたことを明確に説明しています（『神学大全』第3部第70問題第4項主文）。
とはいえ、そのように自分がどのような経緯で考えを変えたのかということを逐一説明してくれる思想家は、それほど多くないといってよいでしょう。
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| 世紀 | ||
|---|---|---|
| 前6 | 孔子（前551・儒教の祖） 孫子（前544・『孫子』著者） | |
| 前5 | 釈迦（？・仏教の開祖） ヘロドトス（前484・歴史の父） ヒポクラテス（前460・西洋医学の父） プラトン（前427・哲学者） | |
| 前4 | アリストテレス（前384・万学の祖） アレクサンドロス大王（前356・マケドニア王） | |
| 前3 | アルキメデス（前287・古代最大の数学者） 始皇帝（前259・最初の中華皇帝） 劉邦（前256・漢の高祖） ハンニバル（前247・包囲殲滅戦術を確立） | |
| 前2 | 司馬遷（前139・『史記』著者） | |
| 前1 | カエサル（前100・ローマの終身独裁官） ウェルギリウス（前70・ローマ最大の詩人） オクタウィアヌス（前63・ローマ帝国の初代皇帝） イエス（前4・キリスト教の開祖） | |
| 1 | プトレマイオス（83・天文学者） | |
| 2 | ガレノス（130・古代医学を確立） 張仲景（150・医聖） 曹操（155・三曹の一人） | |
| 3 | ||
| 4 | 王羲之（303・書聖） アウグスティヌス（354・古代最大の神学者） | |
| 5 | アッティラ（406・フン帝国の王） | |
| 6 | ムハンマド（570・イスラム教の開祖） 李靖（571・『李衛公問対』） 李世民（598・唐の第2代皇帝） | |
| 7 | ||
| 8 | アブー・ムスリム（700・アッバース革命の立役者） 李白（701・詩仙） 杜甫（712・詩聖） カール大帝（742・フランク王国） | |
| 9 | ||
| 10 | フェルドウスィー（934・『シャー・ナーメ』著者） イブン・ハイサム（965・光学の父） イブン・スィーナー（980・アラビア医学を体系化） | |
| 11 | ||
| 12 | 朱子（1130・儒教の中興者） サラディン（1137・アイユーブ朝の開祖） インノケンティウス3世（1161・教皇権最盛期のローマ教皇） チンギス・ハン（1162・モンゴル帝国の初代皇帝） | |
| 13 | トマス・アクィナス（1225・『神学大全』著者） ダンテ（1265・イタリア最大の詩人） ジョット（1267・西洋絵画の父） | |
| 14 | 羅貫中（？・『三国志演義』『水滸伝』編者』） イブン・ハルドゥーン（1332・『歴史序説』著者） ティムール（1336・ティムール朝の建国者） ヤン・ジシュカ（1374・マスケット銃を使用） グーテンベルク（1398・活版印刷の発明者） | |
| 15 | ジャンヌ・ダルク（1412・百年戦争の聖女） コロンブス（1451・アメリカの再発見者） ダ・ヴィンチ（1452・万能の天才） ヴァスコ・ダ・ガマ（1460・インド航路の開拓者） マキャヴェッリ（1469・『君主論』著者） ミケランジェロ（1475・芸術家） マルティン・ルター（1483・宗教改革） スレイマン1世（1494・オスマン帝国最盛期の皇帝） | |
| 16 | エリザベス1世（1533・アルマダ海戦に勝利） セルバンテス（1547・『ドン・キホーテ』著者） ガリレオ（1564・科学革命の中心人物） シェイクスピア（1564・イギリス最高の詩人、劇作家） グスタフ・アドルフ（1594・三兵戦術を確立） デカルト（1596・合理主義哲学の父） | |
| 17 | ルイ14世（1638・絶対王政最盛期の王） ジョン・ロック（1632・イギリス経験論の父） ニュートン（1642・科学革命の中心人物） 康熙帝（1654・清の第4代皇帝） バッハ（1685・音楽の父） | |
| 18 | オイラー（1707・数学者） 曹雪芹（1715・『紅楼夢』著者） アダム・スミス（1723・経済学の父） カント（1724・哲学者） ワシントン（1732・アメリカ初代大統領） ワット（1736・蒸気機関の改良） ラボアジェ（1743・近代化学の父） モーツァルト（1756・音楽家） ナポレオン（1769・初代フランス皇帝） ベートーヴェン（1770・音楽家） ガウス（1777・数学者） クラウゼヴィッツ（1780・『戦争論』著者） スチーブンソン（1781・鉄道の父） ファラデー（1791・電磁気学の父） バベッジ（1791・コンピュータの父） | |
| 19 | ダーウィン（1809・進化論を提唱） ポー（1809・ミステリの父） マルクス（1818・共産主義を提唱） ヴィクトリア女王（1819・帝国主義最盛期の女王） パスツール（1822・近代細菌学の父） ヴェルヌ（1828・SFの父） モネ（1840・印象派の祖） ロダン（1840・近代彫刻の父） エジソン（1847・発明王） フォード（1863・自動車の大量生産） ライト兄弟（1867・飛行機の発明） アインシュタイン（1879・相対性理論を発表） ピカソ（1881・画家） ケインズ（1883・マクロ経済学を確立） グデーリアン（1888・電撃戦を確立） ヒトラー（1889・ナチス指導者） |
