世界的にEV＝電気自動車の開発競争が激しくなる中、ソニーグループとホンダは、EVの開発や販売で提携すると発表しました。年内に両社で新会社を設立し、2025年に電気自動車の最初のモデルの販売開始を目指すとしています。 ソニーグループは、4年前からEVの開発を進め、ことし1月には、SUV＝多目的スポーツ車タイプの最新の試作車を公開し、EVの市場投入を本格的に検討することを明らかにしていました。 こうした中、ソニーグループは、ホンダとの間で、EVの開発や販売、それに関連するサービスの提供などで提携することで合意したと発表しました。 具体的には、年内に両社で新会社を設立し、ホンダが車体の開発や製造などの技術を提供する一方、ソニーはセンサーや通信などの技術を提供し、新時代の自動車やサービスの実現を目指すとしています。 そのうえで3年後の2025年に、EVの最初のモデルの販売を目指すとしています。 E

> F1ニュース記事一覧 > 30年ぶり栄冠の立役者、山本雅史MDがホンダを退社「全身全霊でやりきった。ホンダ人生に終止符を打ついいタイミング」

BS1スペシャル「30年ぶりの栄冠! ホンダF1 最後の戦い」初回放送日：2022年1月2日 自動車メーカー、ホンダがＦ１の２０２１年シーズン、２２戦のレースを戦いぬき、ついにライバルを撃破、栄冠に輝いた。１番になるための技術者の熱き挑戦をドキュメント。 世界最高峰の自動車レース、Ｆ１。ホンダは最先端技術の開発と人材を育てるために、挑戦を続けてきた。しかし、２０２１年限りでＦ１から撤退する。技術者たちは「このままでは終われない」と、最後の戦いに挑んだ。そして、激戦の末、フェルスタッペン選手がドライバーズ部門で悲願のチャンピオンを獲得した。３０年ぶりの栄冠をどのようにして、実現したのか？、ホンダの技術者たちの挑戦と勝利の秘密を解き明かす。

ホンダは8日、米ゼネラル・モーターズ（GM）やGM子会社と連携し、自動運転の実証実験を9月中に国内で始めると発表した。結果を基に自動運転向けの高精度な地図を作り、2020年代半ばにもライドシェア（相乗り）事業などを立ち上げる。自動運転を利用した次世代移動サービス「MaaS（マース）」の動きが本格化してきた。9月中に栃木県内のホンダの研究所で、専用車両の走行実験に取り組む。その後、22年に宇都宮

ホンダは18日、子会社の本田技術研究所が持つ四輪車の開発部門をホンダ本体に吸収すると発表した。開発の効率化で採算を改善し、商品力の強化にもつなげる考えだ。ホンダの業績は低迷し、成長戦略を描き切れていない。創業者の本田宗一郎氏らが生み出した技術研究所の四輪車開発という「聖域」にメスを入れ、一段の改革を進められるか正念場となる。技術研究所は本田宗一郎氏や藤沢武夫氏の発案で1960年に研究開発部門を

イギリスのテレビ局は、大手自動車メーカーのホンダがイギリス南部にある工場を2022年に閉鎖する方針を固めた、と伝えました。ホンダは今のところコメントしていませんが、複数の現地メディアはＥＵ＝ヨーロッパ連合からの離脱が背景にあるという見方を伝えています。 閉鎖の理由など詳しい情報は明らかになっていませんが、複数の現地メディアは、来月29日に迫ったＥＵ離脱による影響が見通せないことが背景にあるという見方を伝えています。 また、地元選出の下院議員はメディアの取材に対し「この工場での生産は終了し、日本に移管されることになると理解している。近く正式な発表があるはずだ」と話しています。 ホンダはＮＨＫの取材に対し、今のところコメントしていません。 ホンダの工場では去年、イギリスの自動車産業全体のおよそ10％にあたる16万台の乗用車を生産し、およそ3500人を雇用しています。 現地ではＥＵから離脱したあ

【シンガポール=谷繭子】ホンダは8日、フランスのプライベートジェット運航会社から小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」を16機受注したと発表した。受注数は過去最多で航空事業者向けの納入は初めて。受注は好調だが収益に貢献するのは道半ばだ。大型受注を弾みに黒字化を急ぐ。ホンダジェットを採用するのは欧州で「エアタクシー」と呼ばれる不定期航空サービスを手掛ける仏ウィジェット。エールフランスのファース

ホンダは中国の電子商取引大手アリババ集団と「コネクテッドカー（つながる車）」を開発する。アリババのインフラを活用し、スマートフォン（スマホ）のように車そのものに決済などの機能を持たせる。世界最大の自動車市場である中国では政府主導で次世代車の技術開発が進んでおり、ホンダは日本勢で先行して現地のネット大手と組み成長市場を開拓する。コネクテッドカーは通信を介してネットなどに接続できる機能を備えた車で

東南アジア最大の自動車生産国タイで日系大手がハイブリッド車（HV）を相次ぎ現地生産・販売する。トヨタ自動車は2018年にも小型車を投入する。ホンダや日産自動車も準備を急ぐ。タイ政府の電動車の産業育成策が追い風。欧州や中国は電気自動車（EV）の普及に努めるが、東南アジアではインフラ不足に加え、交通渋滞や高い気温など電力を消耗する障害が少なくない。各社は域内の電動化による環境対応の第一歩として、まず

ホンダと日立製作所子会社の日立オートモティブシステムズは7日、電気自動車（EV）など電動車両の基幹部品であるモーターで提携すると発表した。開発・生産の共同出資会社を設立し、EVの需要が急増する米国と中国に生産拠点を設けることを計画する。自前の技術にこだわってきたホンダはEVでは出遅れていたが、モーターの技術力に定評のある日立と組み巻き返す。

ホンダが米グーグルと人が関与しない完全自動運転車の開発で手を組むことになった。22日の発表によると、ホンダ車にセンサーやソフトウエアを載せて公道で実証実験する。狙いはグーグルの「知」だ。自動運転技術の勝敗を分けるカギは膨大な走行データ収集とその分析技術。燃費性能や走りで培った技術は通用しない。未踏の領域では過去の「自前主義」は捨て、提携路線を歩む。米グーグルの自動運転開発部門を独立させたウェイ

ホンダは22日、米グーグルの自動運転車開発部門を独立させたウェイモと、完全自動運転技術の共同研究を開始する検討を始めたと発表した。ホンダが提供した車両にウェイモが現在使っているセンサーやソフトウエア、コンピューターを搭載し、米国で公道を使った実証実験を始める。ホンダは自前での自動運転技術の開発と並行してウェイモとも組み、自動運転関連の技術を蓄積する。研究開発子会社の本田技術研究所を通じ、ウェイ

国内外の自動車産業を分析してきたが、マツダの復活は本質的に正しいことを徹底した結果だ。世界最高のエンジンや「乗って楽しい」など、車ならまずは追求すべきことを愚直にやりきった。その意味でマツダに一番近いのは独BMWだ。両社とも一本の軸に集中して成功している。内燃機関の追求というテーマはど真ん中の選択肢だが、むしろすごいのはそれ以外をやらないと選択して貫いた点だろう。エコカーもブームに乗らない根拠

ホンダが12日、東南アジアの配車アプリ最大手グラブに出資したと発表した。背景にあるのは二輪車市場に押し寄せる変化の波。東南ア各国では所得水準の向上で、「二輪車」から「四輪車」への需要シフトが起きつつある。加えてモノを所有せずに複数の利用者で共有する「シェアリングエコノミー」も台頭する。ホンダとグラブの提携は、二輪車業界が「作れば売れる時代」が終わりを迎えつつあることを示している。世界の二輪車需要は5.4%減

【武漢=中村裕】ホンダは8日、中国内陸部の湖北省武漢市に新工場を建設すると正式発表した。2019年前半の稼働を目指し、前年比3割増と好調な販売が続く旺盛な新車需要に対応する。投資額は約30億元（約500億円）。昨秋、景気減速を受けて新工場の建設計画を凍結したが、この1年間で投資環境が整ったと判断し、一転して大型投資に踏み切る。新工場の生産能力は当初12万台で、ホンダの中国の生産能力は113万台

ホンダは23日、6月の株主総会後の役員人事で伊東孝紳社長（61）が取締役相談役に退き、後任に八郷隆弘常務執行役員（55）が昇格する人事を内定したと発表した。6年ぶりの社長交代となる。 社内からは「伊東社長の判断ミスによって大規模リコールが起こり、その対応でエンジニアは忙殺され、今やブラック企業の顔負けの労務管理によって、体調と家庭が壊れる社員もいる」（中堅幹部）といった不満も渦巻くほか、社長ＯＢからは「伊東君は責任を取るべき」といった意見も出始めていた。こうした批判を受けて、伊東氏が事実上、引責辞任する形だ。しかし、この役員人事は、伊東氏が「院政」を敷くための巧妙な人事でもある。 伊東社長が「院政」を引きやすいトップ交代 ホンダはいま、経営危機の「入り口」に立っている。この円安の追い風によって、トヨタ自動車や富士重工業など日本の自動車メーカー5社は、2015年3月期決算で営業利益が過去最高

広岡 延隆 日経ビジネス記者 日経コンピュータ編集部、日本経済新聞産業部出向を経て2010年4月から日経ビジネス編集部。現在は自動車など製造業を担当している。これまでIT、電機、音楽・ゲーム、自動車、製薬産業などを取材してきた。 この著者の記事を見る

日本のコンパクトカーが「試練」に直面している。 2月12日、トヨタ自動車は2009年3月から14年2月までに生産した「3代目プリウス」で、ハイブリッドシステムに不具合があるとしてリコールを発表。対象は世界で190万台以上に上り、同車種のリコールとしては史上最大規模のもとなった。 そのプリウスのライバルとして知られる本田技研工業（ホンダ）のハイブリッド車（HV）、新型フィットもリコールが続いている。自動変速機の不具合が見つかり、ヴェゼルとともに計8万1353台のリコールを届け出た。リコールは昨年秋の発売以降3回目。プリウスに対抗するために採用した新しいハイブリッドシステムや変速機方式にホンダが不慣れだったなどの原因が囁かれているが、ホンダでこのような事態が起きるというのは前例がない。 日本の自動車産業を牽引する2台のリコールがこのタイミングで発表されたことで、国内だけではなく世界市場への悪影