はてなキーワード: なうとは
格安SIMにしろとか自炊しろとか健康損なう節約はするなとかは散々言われてるのでそれ以外で
害悪。基本的に金を吸い取る為に生み出された存在なので近寄らないが吉
「無課金プレイならお得」という意見もあるが、ログボだのデイリーだの期間限定ミッションだの
金と同じくらい貴重な時間もゲーム側の都合で浪費させられる事実を指摘される事は少ないのは何故?
遊びたい時に遊べる買い切りのゲームのがコスパ以外でも優れてる
帰宅時などお腹が空くと予め予想出来るなら、事前にドラッグストアなり業務スーパーなりで
カバンに間食出来る安価なものを入れておいて、空腹時はそれを取り出した方が良い
別にしっかりした食べ物じゃなくても、ガムとか飴なんかでも全然大丈夫
それ口にしながらさっさと家帰って、着いたらさっさと自炊して飯食った方が経済的
健康の為の近所の散歩、日用品の買出しなどの目的があるなら問題はないが
大抵は「折角の休みだから」を免罪符に無駄な浪費を正当化するケースになりがち
貯金をしようと心掛け始めたと言う事は本質的には浪費家の性質を抱えてる事を自覚して
インドアでそこまでお金掛けずに楽しめる趣味を楽しんだ方が貯金は効率良く貯まる
この物価高の時代で大抵の一般人がやってる生活をしようとすると、どんなに頑張っても金は貯まらない
企業も馬鹿じゃないからどうやって金を使ってもらおうか戦略を練り続けてるし
「⚪︎⚪︎してない奴は頭おかしい」みたいな空気感を作り出して同調圧力を促してくる
その中で貯金をすると言う事はそういった一般人のレールから逸脱して貯め続けるしかないわけで
さっさと模範的一般人の生活モデルからは背を向けて、自分なりの生活スタイルを構築した方が良い
とりあえず自分が貯金する上で有効だったなと思った事を経験からまとめてみた
節約系Youtubeとか楽しく貯金♪みたいな動画をいっぱい出してるけど
実際の所、貯金するって事は買いたい物も買わないし行きたい所も行かないみたいに
やりたい事を全て封じた上で慎ましく生きる感じになってくるから
そりゃ大抵の人はやらんよねってなる。貯金額が増える時が一番生を実感するっていうか
(anond:20260507125956 anond:20260507130029 両トラバへ)
すまんかった。私が愚かでした。
↓この問いはまだ生きてる?たとえば過去の消費増税なんかも国債でまかなえという話になる?
コープの荷物が尿まみれで配送された事件で明るみになったけどよほどのホワイト企業以外は、特に外仕事の従業員の排泄について一切の考慮をしないところが多い。
どう考慮しないかというとアイドルはトイレしない、くらいのノリで労働者は仕事中にトイレしないものとされている。
もちろんトイレ禁止などと明文化したりはしないが、トイレのために時間を取ることは基本的に許されない。
休憩時間のときに済ませるのが社会人として当然で急にお腹を壊したとしても労働時間中であれば我慢するのが社会人。
最悪漏らしても自己責任。
どうしても排便排尿をするならそれこそ荷台でこっそり済ませるしかない。
トイレに行く暇はないし、あったとしてもコンビニに寄るのはサボりとみなされるからだ。
一つ解決方法があるとすれば立ちションを大目に見てもらえればいい。場所を選ばないし時間もかからない。
でも立ちションは見つかるし怒られる。
みんなは見つからないようにやってるんだから次からは工夫してほしいね。
あんなに沢山の尿ペットボトルが道沿いに転がってるのに投げ捨てられる現場は見たことないだろ?
みんなうまくやってるのよ。
ふへへへへへ😜
誰にも渡さんぞこんなうめぇもん
最高だよ最高
いくら釣っても怒られない最高の楽しみ
下処理して揚げるか煮るか焼くかすれば高級魚の味そのものだしな
ぐへへっへへ臭みなんか塩や酢やらもろもろあるんだから完全に吹っ飛ぶぜ
ほぼ毎週ブラックバスばかり食ってるぞ
他の魚には興味はほぼねえな
ブラックバスさえ食えりゃあそれでいい
俺だけの特権!
ぐははははははっはは
こんな美味いもん俺がとりまくってたら
絶滅しちまうんじゃねえかな!
あぁうめえうめえうめえうめえ
Freedom of scientific inquiry: reclaiming space for controversy
論争を呼ぶテーマについて心を開いて理性的な議論を続けることができない私たちの姿勢が、科学への公衆の信頼を損なっているかもしれません。
同僚の娘がヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン接種後に、生命を脅かす自己免疫性脳炎を発症したのを覚えています。彼女が娘の病気がワクチンに関連している可能性があるのかさえ尋ねることすら、障害に直面しながら苦闘する姿を見ました。このような質問は分野内で歓迎されず、キャリアや信頼性すら危うくする可能性があります。
コンセンサス的な見解に留まるよう求める圧力は、評判の損失、資金の除外、キャリアの昇進の欠如への恐れから、かつてないほど高まっています。これはソーシャルメディア上で大規模に増幅されます。しかし、コンセンサスに留まり代替的な見解を抑圧することは、科学の信頼と進歩を損なう可能性があります。
科学者たちは『反ワクチン派』とレッテルを貼られるため、「ワクチン後症候群」のリスクについて自由に調査することができないのです。
サービス向上のため。 通信速度は距離が短いほうが有利で、ユーザが多い場所にデータセンタを設置する強い動機がある。
インターネット上を流れる膨大なデータをさばくために情報のクローンを世界中の拠点 (データセンタ) に分散させる CDN という仕組みがあるんだが、拠点が近くにないような地域では CDN の恩恵を得にくい。
特に動画は容量が大きいし安定した通信速度が必要 (動画再生より通信速度が遅いと途切れてしまい視聴体験を損なう) なので大手動画配信サービスは都市部の住宅地に積極的に CDN のエッジサーバを置いてる。
データセンタがどのようなデータを扱ってるのかは場合によるけどあえて住宅地の中心にデータセンタを置こうとしている場合は CDN の拠点の可能性が高いので地元の人に恩恵はあるよ。
1936年末、日本の脱退宣言によりワシントン条約は失効し、海軍休日は終わりを告げた。
以後第二次世界大戦に至るまでの数年間は無条約時代と称され、各国とも新たな建艦競争にひた走ることになる。
日本は自主的かつ適正な国防所要兵力標準として戦艦12隻、航空母艦10隻以下を定め、海軍国防所要兵力整備十年構想に基づいて軍拡を開始した。
1937年の第三次海軍軍備補充計画では戦艦2隻、航空母艦2隻等66隻を建造している。この時点で日本は、過度の建艦競争を予想していなかった。
しかし対抗するアメリカは、経済恐慌からの立て直しの一環として建艦計画もその主要な柱の一つとしており、日本に数倍する建艦をスタートさせた。
1934年の第一次ヴィンソン案こそ条約保有枠を満たす程度の比較的小規模なものだったが、1938年に無条約時代最初の計画として成立した第二次ヴィンソン案は海軍力25%増強を謳い、戦艦3隻と航空母艦1隻等の増強を決めた。
既存計画と合計するとその規模は日本の4倍にも達するものであり、想定以上に過激な反応を見た日本は新たな対抗手段を求められた。
1939年、当初予定から1年繰り上げて第四次海軍軍備充実計画が策定され、戦艦2隻、航空母艦1隻等80隻の建造を開始した。
この計画ではアメリカの建艦に互することの困難さを認める兆候が早くも現れており、量的な対抗は不可能と考えられ始めていた。
だがアメリカは手を緩めなかった。
折から第二次世界大戦が勃発したこともあり、1940年の第三次ヴィンソン案ではさらに海軍力25%増強を目指した。
当案は議会の査定で11%増強に抑制されたが、それでも戦艦2隻と航空母艦3隻等を追加するもので、対抗上日本も第五次海軍軍備充実計画の策定で戦艦3隻、大型巡洋艦2隻、航空母艦3隻等第三次と第四次を合計したものにほぼ等しい大計画を立案し1942年からの着手を目指した。
そして1940年7月、ドイツのフランス攻略を受けて発表された最大の建艦計画が日本を震撼させた。
両洋艦隊法、スターク案と呼ばれた同計画は戦艦7隻、大型巡洋艦6隻、航空母艦18隻など216隻、海軍力実に70%増強を目指すもので、当時の連合艦隊総力に匹敵するという膨大な計画は、もはや日本の追随をまったく許さなかった。
対抗案として1944年スタートの第六次海軍軍備充実計画が検討され、戦艦4隻、大型巡洋艦4隻、航空母艦3隻などの建造を構想してはいたが、第五次計画の実現さえ危ぶまれる情勢の中、その実現はほとんど不可能と思われた。
急速に開き始めた日米間の戦力差(1943年時点で対米5割、44年時点で同3割まで戦力比が低下しまったく勝ち目はなくなるとされた)に危機感を抱いた日本では、
戦力比が優位なうちに開戦を目指す論が勢いを増し始める。
着手時期の関係で1941年には一時的に日米戦力比は対米8割を超えるまでに改善すると見込まれていたからで、一連の流れは太平洋戦争開戦の少なくとも一因を担ったと評されている。
ずっと同じ文字を書いていると、だんだん何を書いているのかわからんようになうじゃない?
そういう現象と同じじゃないのかな?
きちんと美術の勉強をしてデッサンをしっかりしてる人とか崩れないんだけど
日本社会において、女性主導のBL(ボーイズラブ)文化は巨大市場を形成し、性的表現の自由をめぐる議論を長年続けてきた。しかし、その根底にある「BL無罪」という思想は、深刻な人権問題をはらんでいる。
「BL無罪」とは、主に女性の性的ファンタジーとして描かれる男性同士の恋愛・性愛表現(やおい・BL)を、
として無条件に擁護する立場を指す。対して、男性向け表現(萌え絵、異性間エロなど)や現実のゲイ表象への批判は厳しく行われる。この性別による二重基準こそが問題の本質である。
• 「ゲイの経験を勝手に商品化・美化・ステレオタイプ化するな」
• 「表象の横奪だ」
• 「女性のファンタジー空間に口出しするな」という反論に対し、ゲイ側は「現実の多様性や苦悩を無視した消費」を問題視した。
現在、商業BL市場は180〜200億円規模(同人含め300億円超)と推定され、年間1,400冊以上の新刊が刊行される。一方、ゲイ向け商業雑誌はほぼ壊滅状態だ。老舗誌が次々と廃刊し、当事者による自己表象の場が激減した。女性消費者主導の巨大資本が、ゲイ表象を「イケメン同士のエロティックファンタジー」として独占的に消費する構造が定着したのである。
特に悪質なのは、弱い立場のマイノリティを対象化している点だ。BLの定番テンプレートである「強い攻め×弱い受け」の力関係・歪んだ支配関係は、現実のジャニーズ性加害事件(権力者による脆弱な少年の搾取)と構造的に重なる部分が多い。それを知りながら、または薄々気づきながら「女の欲望の自由だろ!」と擁護する姿勢は、傲慢そのものだ。
この問題を象徴するのが、東京大学大学院情報学環教授・田中東子氏である。公的立場では、宇崎ちゃん献血ポスターなどの女性モノ化を「ジェンダー規範の再生産」として批判し、表現規制的な議論を展開。一方で、黒澤多香子名義で脅迫・SM・心理支配を主題とした過激BL作品を商業出版していたことが2024年に暴露された。
• 男性のモノ化(特に歪んだ支配関係) → 正義・性的主体性
東大教授という公的権威を背景にこうした二重基準を提示することは、知的誠実性を大きく損なう行為だ。
日本国憲法第14条は明確に定めている。
「女性の性的ファンタジーだから無罪」という主張は、生まれ持った性別を基準に表現の許容度や道徳的価値を分ける属性差別である。表現の自由(憲法21条)も、人権も、性別フィルターをかけるべきではない。最高学府の教授がこれを繰り返すことは、人権侵害的主張を公的に容認するに等しい。
BL市場の拡大は女性消費者の満足度を高める一方で、ゲイ当事者の疎外感、一般男性への表現規制圧力、社会的分断を増大させている。性別で「勝ち組/負け組」を決めるゼロサム的論理だ。
「BL無罪」というスローガンは、表面的には「表現の自由」を掲げながら、実際には人間の尊厳を性別で二分する。 弱い立場の男性マイノリティの経験をファンタジーとして食い物にし、その苦痛を「ほっといてください」で片付ける構造は、人権の選択的擁護といえる。
というわけだ。
真の平等とは、性別問わずオブジェクト化の害・表象の権利・表現の自由を同じ基準で評価することである。最高学府が性別ダブルスタンダードを擁護し続ける現状は、看過できない人権問題である。