はてなキーワード: 郵便局員とは
好きな漫画の作者にファンレターを出すのが趣味(好きすぎて作品語りをしたくてしょうがないし、何を書くか考えてる時間そのものも好き。思考が整理されるから。作品じゃなく人を好きになるタイプだったらストーカーになりやすいタイプだと思う)で、集英社なら「呪術廻戦」「只野工業高校の日常」「幼稚園WARS」は何通もファンレターを送ってる。
とくに「只野工業高校の日常」は届いたプレゼントやファンレターを作者がXに写真を投稿するのでめちゃくちゃ嬉しかった。
ファンサービスが好きなんだなぁ、としみじみしていた。
送ってよかった、連載が長く続いてほしいなぁ、と思っていた。
なんとファンレターもプレゼントもハガキで返信をもらえるのだ。
返信用テンプレートのハガキならまだわかるけど、わざわざメッセージまで書くなんて手間がかかりすぎてる。
もちろん嬉しい。
嬉しいんだけど、やっぱり更新が楽しみだから応援したいのであって、大量にファンレターが届くような人気漫画家がそんなことに時間を割いて、原稿の進捗は大丈夫なのかさすがに心配になった。
いや、嬉しいんだけどね。
そんな感じで「チェンソーマン」もレゼ編見て面白かったのでファンレターを送ったら3通まとめて返送されてしまった。
パソコンで作ったハガキ(さすがに手書きはしない。字が汚いので)が3通、封筒に入っていた。
住所が間違ってるとか内容が殺人予告とかヤバイとかならわかるけど、送り返される理由がよくわからない。
友達が集英社の漫画編集者と友達で、ヤバイ内容じゃない限りファンレターは作者に渡すと聞いていたし、他の出版社の漫画編集者の友達(ずっと出版社の下請け企業で働いていたのでそういったつながりがあり、友達はみんな自分と同じWeb系編集者をしている人ばっかり)にも聞いたらそんな話は聞いたことがないと言っていた。
じゃあ、これはジャンプ+編集部に理由を聞くしかないと思って、問い合わせフォームに以下のように連絡してみた。
「ご担当者様
お世話になっております。
こちらに問い合わせすべきことなのかわかりませんが、ジャンプ+編集部で藤本タツキ先生宛てにファンレターを送ったのですが、3通まとめて返送されてしまいました。
こういったことはよくあるのでしょうか?
住所が間違ってたわけじゃなく、他の先生でこんなことはなかったので、一体なぜなのか気になっており…。
そしたらわりとすぐに返信が届いて、こんな内容だった。
「お客様
ご利用ありがとうございます。
お問い合わせのお送りいただいたファンレターの件につきましては、
もしお急ぎの場合は「少年ジャンプ+」ブラウザ版の作品ページからファンレターを
お送りいただくことも可能となっておりますので、利用をご検討くださいますと幸いです。
下記URLの作品ページにて下方向にスクロールすると、画面左側に「ファンレターを送る」が表示されます。
https://shonenjumpplus.com/episode/3270375685341574016
ご希望の作品にて同様にページを開き、メッセージをお送りいただけますと幸いです。
※ご返信の際は、同一のメールアドレスにて件名を変えずにご送信ください。」
え!?
郵送時の問題とは…?
郵便局員が何かしたということ…?
それはさすがにありえないでしょ…。
ファンレターが作者に確実に届いてることはすでに知ってる(集英社の作家以外も大量に送ってる)のに、そんな雑な回答なの…?
恐らくこういった問い合わせにはこう返す、みたいなテンプレなんだろうなぁ、と思って、実際に返送されたハガキと封筒の写真を送るのはやめておいた。
サポートなんて社員じゃなくアルバイトだろうし、会社としての問題にしたくないんだろうなぁ、と思った。
「只野工業高校の日常」「幼稚園WARS」はマジで面白いので読んでほしい。
すでに人気だけど知らない人もいると思うので書いてみた。
――米銀シティバンクの在ロンドン金利・為替トレーダーとして、2008年のリーマン・ショック後、低金利の長期化を予測し、大もうけしたとか。
「私はロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)で経済学を学び、トレーダーになったばかりでした。当時は同僚たちも、エコノミストたちも、経済の落ち込みは一時的だとみていました。景気が回復すれば、各国でゼロパーセント近くにまで引き下げられていた金利も徐々に上向いていくというのが市場の予想でした」
「しかし、そんなことはあり得ないと思いました。彼らは末期がんを、季節性の風邪か何かと誤診していたのです。結局、経済の停滞と低金利はその後何年も続きました。金利が上がらないことに賭ける金利先物取引などで、私は年に何千万ドルもの利益を銀行にもたらし、歩合のボーナスで私も億万長者になりました」
――ゼロ金利で経済は回復に向かうものでは。なぜ、危機が長引くと予想できたのでしょう。
「いくら金利が低かろうが、普通の家庭にお金を使う余裕などないと体感的に知っていたからです。私は東ロンドンの貧しい地域と家庭で生まれ育ちました。ドラッグ売買で高校を退学させられたこともあります。カネがなくて穴の開いた靴を履き、地下鉄の料金をケチろうと改札を飛び越えるような友人もいた。多くの知人は仕事もなく、住宅ローンが払えず家を追い出されていました」
「財産を失い、追い詰められている彼らに『金利が低いのに、なぜもっとお金を使わないのか』と問うのは無意味です。人々がお金を使わなければ、経済は回復などしません。トレーダーも経済学者も上流階級出身者ばかりで、理論上の『平均的な経済人』の分析はできても、庶民の暮らしや経済の実態を把握できていませんでした」
――一方で、株式や不動産といった資産価格はかなり上がりましたね。
「私は大富豪と仕事をしてきたのでよくわかりますが、彼らは有り余るカネを消費しきれず、不動産や株、金などの資産を買いあさる。それも、低金利のマネーで元手を膨らませて。富豪はブラックホールのように社会の富を吸い上げ、あらゆる資産価格をつり上げ、その結果、ますます豊かになりました」
「そのあおりで、庶民は家も買えない社会になってしまった。社会の資源をめぐって、富豪たちは庶民のあなた方と競争しているわけです。土地も、食料も。そして『専門家』とされる賢い人の労働力もです。確かに私は小金持ちにはなりましたが、それは、大金持ちがもっと大金持ちになるのを助けたからです」
「欧米に比べれば、中間層が厚い日本はまだマシです。庶民のための質の良いレストランもホテルもたくさんある。しかし、このまま不平等が拡大すれば、超高級か超貧相か、その両極端のサービスしかなくなっていくでしょう」
「格差は一度広がりだしたら止まらず、放っておけば、いずれ極限まで行き着きます。インドやアルゼンチン、ブラジル、南アフリカをみてほしい。英国も日本も、そうならない保証はありません」
――心のバランスを崩し、トレーダーの仕事を5年あまりで辞めましたね。
「私は東日本大震災でも金利の取引で大金を稼ぎました。トレーダーとしてはやりきったという思いと、人々の生活が崩壊し、将来が悪くなることに賭けてもうけるのはもう十分という気持ちもありました。大学院に通い、経済解説の仕事を始めました」
「私の父は郵便局員でした。早起きして電車で通勤し、夜遅くまで働き、疲れ果てて帰ってきた。その父の年収の何倍もを、私は働きだしてすぐに稼ぎました。それは良くないことだと思う。もっとも稼ぐべきなのは、もっとも社会に貢献した人のはずです」
「トレーダーのような『おいしい仕事』にはコネが必要で、ほとんど金持ちの子女しか就けなくなりました。政治家もそうです。格差はいずれ、どれだけ優秀か、どんな仕事ができるか、どれだけ働くかではなく、『親が誰であるか』が唯一の要因になっていくでしょう」
「すると、優秀な人にすら仕事が回ってこなくなります。社会のためではなく、富豪のために財産を管理することが、賢い人の主な仕事になる。貧しい人からカネを巻き上げ、金持ちにさらに集中させる仕事です」
――大富豪といえば、トランプ米大統領と一時は蜜月関係にあった起業家イーロン・マスク氏をどう評価しますか。
「政治権力やプラットフォームも含めて、全てをカネで買い占めようとした彼の存在は、大富豪がいかに社会に有害かを典型的に示していると思います」
「彼らは人々がこの構造に気づき、団結するのを恐れています。トランプが関税を連打し、マスクが欧州の右派に肩入れし、そして2人とも移民の危険性を喧伝(けんでん)してみせるのは、『問題は自分たちの内側ではなく外国にある』と人々に思い込ませたいからです」
――米国では大富豪がメディアを手中に収める動きが目立ちますね。
「メディアには二つの種類の仕事があります。人々に真実を伝えるか。あるいは、金持ちのために、彼らが人々に信じ込ませたいストーリーを流すのか。後者を買収する力を富豪は持っています。(米FOXニュースを立ち上げ、米紙ウォールストリート・ジャーナルなども傘下に収めたメディア王)ルパート・マードックや(米紙ワシントン・ポストを個人で買収した米アマゾン創業者)ジェフ・ベゾスをみてほしい」
「残念ながら、今のままでは不平等は拡大し、資産価格だけが上がり続けるでしょう。だから、私は個人では金や株を買っています。しかし、それと同時に人々の生活は破壊され、排外主義が高まってゆく。ファシズムにつながっていった1930年代と今との類似点を見いだすのは、歴史の学生でなくてもできることです」
――反転のすべは残っていないのでしょうか。
「とりわけ米英では金持ちが税制で優遇され、相続税の負担が軽いため、世代を越えて不平等が固定化されてしまっています。手っ取り早い処方箋(せん)は富裕税です。労働所得への課税を軽くし、資産に重い税を課すのがポイントで、それなら優秀な人の国外流出も招きません」
「英国のフードバンクを訪れたとき、最も貧しいであろう人々が、ウクライナ向けの支援物資をせっせと箱詰めしていました。たとえほんのわずかしか持っていなくとも、人々はより良い未来のために団結し、声を上げ、働けるということです。今とは違う未来があると示すことが、これからの私の仕事だと考えています」
Gary Stevenson 1986年、英国の東ロンドン・イルフォード生まれ。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)を経て2008年に米シティバンクの為替・金利トレーダーとなり、ロンドンと東京で勤務。14年に退職後、英オックスフォード大で経済学修士。ユーチューブに経済解説チャンネル「Garys Economics」(ギャリーの経済学)を立ち上げ、登録者数は約153万人。24年に出した自伝が英国でベストセラーとなり、邦訳「トレーディング・ゲーム 天才トレーダーのクソったれ人生」(早川書房)が25年に出版された。
https://digital.asahi.com/articles/ASV264FQ0V26ULFA02HM.html
自動音声「日本郵政株式会社です、荷物の保管期限がまもなく切れるのでウンタラカンタラサポート繋がるのは0番に」
0番押す
どうなされましたがじゃないんだが…
増田「分かりません」
ここで終わる
家族に聞くも心当たりなし
https://www.post.japanpost.jp/notification/notice/2025/0829_01.html
自動音声により、「日本郵便です。お客さまの荷物に異常が発生しました。オペレーターにつなぐには1番を押してください」などと案内し、プッシュボタンを操作するとオペレーターにつながり、住所や氏名等の個人情報を聞き出そうとする。
自動音声により、日本郵政グループを名乗り、「荷物の保管期間が切れるため、手続きが必要」などと案内し、プッシュボタンを操作するとオペレーターにつながり、住所や氏名等の個人情報を聞き出そうとしたり、SNSでやり取りをさせようとする。
自動音声により、実在する郵便局名や架空の郵便局名を名乗って、「オペレーターにつなぐには1番を押してください」などと案内し、プッシュボタンを操作するとオペレーターにつながり、「荷物を預かっているので住所を教えてほしい」などと案内して、個人情報を聞き出そうとする。
発信番号が+から始まる国際電話番号から電話をかけ、日本郵便を名乗り、住所や氏名等の個人情報を聞き出そうとする。
日本郵便の検査部等の部署名を名乗り、荷物に問題が見つかったとして、住所や氏名等の個人情報を聞き出そうとする。
差し出した郵便物の中に偽造パスポートが見つかったため、住所や氏名等の個人情報を聞き出そうとする。
実在する郵便局名や偽の担当者名を名乗り、「高齢者に25,000円の給付があるので、口座番号を教えてほしい。」「給付を受け取れないと困るので、新たにカードを作らないといけない」「こちらで代わりにカードを作る。これから担当者がお家に伺うので、カードと通帳を渡してください。」等と案内し、キャッシュカードや通帳をだまし取ろうとする。
まんまじゃん…
しかし、ここで疑問点
住所も聞かれなかったし、SNSでのやり取りは持ちかけられなかったし、カードの話なんて出なかった
じゃあ増田にかけて来た奴はやる気がない奴だったのか?「追跡番号を調べてください」待ちだったのか?
謎は深まるばかり
日本郵政、モラルがぶっ壊れてる…「すっぴん動画」「不適切点呼」から始まる「郵便局崩壊」の現実味
https://diamond.jp/articles/-/360970
日本郵便の従業員は17万1804名(2024年3月31日現在)だが、2012年は20万601人もいた(会計監査院調べ)。つまり、12年前から3万人近く減って、85%のマンパワーに削減されたのだ。
そうなれば当然、郵便局ネットワークも85%程度に縮小していなくてはおかしい。デジタル化だなんだと言ったところで、まだ日本では手紙も郵便も「人力」で運んでいるし、郵便局の窓口業務も人がやっているからだ。
しかし、恐ろしいことに郵便局はほとんど減っていない。日本郵便によれば2012年10月1日時点で全国に2万4233局があった。そこから12年を経て25年1月末にどうなったかというと2万3496局。97%に微減しただけでほぼ横ばいだ(日本郵便「郵便局数の推移」)。
ちなみに、これは「法律」でそう決まっていることが大きい。ただ、総務省の郵便局活性化委員会の「諸外国の郵便サービス」(平成30年12月7日)によれば、日本の面積約37.8万平方キロメートルと近いドイツ(約35.7万平方キロメートル)の郵便局は1万3000局。ドイツは日本よりも4000万人ほど人口が少ないことを差し引いても、2万4000局というのは「異常」だ。しかも、既に日本は年間89万人の人口が減って、多くの自治体が「消滅」の危機に瀕している。
こういう明らかに「異常」なことがまかり通っているのは、自民党が全国の郵便局を「票田」としている政治的な理由のためだという指摘もある。実際、全国郵便局長会の組織内候補、柘植芳文の得票数(2019年参院選)は60万票で、自民の比例代表のトップで、日本医師会やJAの組織候補など足元に及ばない「集票力」を誇っている。
日本がまともな国ならば、赤字や過疎地の郵便局を集約・合理化を進めて、1万程度に集約をさせようという話になるだろう。17万人の郵便局員たちにも効率的かつ、生産性の高い仕事をしてもらって、「稼げる組織」に生まれ変わらせよう、と国民の代表である政治家が動くはずだ。
しかし、日本ではそういう話は「タブー」視される。先ほども言ったように、自民党などの「オトナの事情」があるので、どれほど赤字を垂れ流そうとも、郵便局に訪れる人が減ろうとも「2万4000局がキープされる。つまり、これからさらに現場のモラルハザードは続いていくということだ。
そんな…晋さんどうして…
オウム真理教事件は、おおかた法曹絡みの事件だから、警察介入が遅れたり、無実の人が犯人扱いされたんだよなぁ
なぜなら、増田も無実を主張しているが、以下のとおり、法曹と郵便局員に付け狙われながら、有実と決めつけられるだろう判決を待っている
こういう蛇幽霊のやつらなら、オピオイドガスなど平気で使うだろうと思うわけである
どうしてくれるんだろうなぁ?
またニヤニヤ笑うんだろうなぁ
傷害事件隠蔽しているてめえらも傷害殺人罪の容疑者だぞ?と言っても、本人らが法曹だから事件隠蔽技術にも長けている
この蛇どもらが関係なくても、何かあったら、毎回苦情するぞ?