ドナルド・トランプ米大統領「日本が攻撃されたら、我々は第三次世界大戦にすら臨む。生命と財産を投げ出して日本を守ろうとする。つまり全てを投げ売って戦う。しかし我々が攻撃されたら、日本は我々を一切助けない。ソニーのテレビで攻撃を眺めるだけだ。ここに違いがある。わかるか？」
ＮＨＫ国際部 @nhk_kokusai 6月26日
【速報】
トランプ大統領は日米安保条約について「もし日本が攻撃されれば . . . 本文を読む
誰が「国家反逆罪」やねん？ トランプ大統領vs.NYT（リベラルメディア）の『仁義なき戦い』
トランプ氏、米のロシア送電網侵入拡大伝えたNYT記事を非難 「反逆行為」2019年6月17日 AFP
ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は15日、米国がロシア送電網への侵入を拡大していると伝えた米紙ニューヨーク・タイムズ（New York Times）の記事を「事実上の反逆行為」と . . . 本文を読む
『経団連の中西会長はリンパ腫』
「治療に専念」とコメント 2019/6/5 16:50 (JST)©一般社団法人共同通信社
経団連は5日、検査入院していた中西宏明会長（73）＝日立製作所会長＝がリンパ腫と判明したと発表した。入院を続けて化学療法による治療を行う予定だとしている。中西氏は「一日も早く復帰できるように治療に専念する」とのコメントを出した。
中西氏はコメントで「入院期間や復帰時 . . . 本文を読む
『秋田・山口 「米国防衛」の「適地」』 2019年6月18日(火)しんぶん赤旗電子版陸上イージス配備先 専門家が指摘ハワイ・グアム射程の直下やはり「アメリカありき」だった―。陸上配備型ミサイル迎撃システム「イージス・アショア」の配備をめぐり、防衛省は陸上自衛隊新屋（あらや）演習場（秋田市）、むつみ演習場（山口県萩市）を「適地」としました。しかし、とりわけ新屋に関しては、データの誤りや二転三転する説 . . . 本文を読む
右からイランの最高指導者ハーメネイー師と会談する日本の安倍晋三首相、左端がローハーニー大統領。４１年ぶりにイランを訪れた日本国首相安倍晋三の前の卓上に何かの書簡（紙切れ）
『最高指導者、「トランプ大統領はメッセージを交換するに値する人物ではない」 』6月13日 Pars Today
会談冒頭で安倍首相は、最高指導者ハーメネイー師に対し「私はアメリカ大統領のメッセージを閣下にお渡ししたい」 . . . 本文を読む
Eテレ 毎週木曜夜10時放送！ フランケンシュタインの誘惑
科学は、人間に夢を見せる一方で、ときに残酷な結果を突きつける。理想の人間を作ろうとした若者フランケンシュタインが恐ろしい怪物を生み出してしまったように―。
科学史の陰に埋もれた“闇の事件”にスポットを当て、科学の魔性の姿に迫るスリリングな教養番組。徹底した調査に基づく取材ビデオとVFX技術を駆使した独自の再現ドラマによるスタイリッシ . . . 本文を読む
１９８９年の消費税導入と日本独自の引きこもり、中国の天安門事件、ソ連軍のアフガニスタン撤兵から３０年が経過した世界
『［寄稿］日本社会の深い悩み』2019-06-09 23:13 山口二郎・法政大学法学科教授//ハンギョレ新聞社
新天皇の即位の前後、国民をあげての騒ぎが続いたが、日本社会の病理は深刻である。5月28日、川崎市で51歳の男性が死者2人を含む20人の死傷者を出す犯罪を実行し、自らも . . . 本文を読む
１２年前の２００７年９月１２日、下痢などの体調不良を理由に（注、辞任当時の記者会見では安倍晋三はその理由を明らかにしなかった）唐突に辞任を発表、自ら政権を放り出した安倍晋三総理大臣。（後任の首相は麻生太郎副総理だったが任期満了の総選挙で民主党に大敗して鳩山由紀夫が総理大臣になる）
『野党、予算委開催求め合同で院内集会』─6月6日 17時13分─ＴＢＳＮＥＷＳ
国会では与党側が応じないことか . . . 本文を読む
新語時事用語辞典 『プリウスミサイル』（2018年8月23日更新）
いわゆる「コンビニに車突っ込む」事故や、交通法規を無視した傍若無人な運転といった、常軌を逸した非常識な運転およびその当該者車両を指す通俗的な呼び方。
プリウスミサイルという呼び方は問題行動を起こす車両にトヨタ・プリウスが多い（プリウス乗りに問題ある運転手が多い）という経験則的なステレオタイプに基づく呼称である。
プリウスだけがこ . . . 本文を読む
『まっしぐらに「滅び」に向かって暴走する日本』
元朝日新聞社主筆でアメリカCIA人脈の船橋 洋一とほぼ同じような経歴の元毎日新聞記者の重村 智計（しげむら としみつ ）は大学教授の肩書で一昔前は北朝鮮バッシングの電波芸者（北朝鮮叩きの専門家）として大活躍していたが、何とも不可解な韓国駆逐艦レーダー照射』騒動に関連し、日経ビジネス（2018年12月27日）で今までの北朝鮮バッシングから韓国バッ . . . 本文を読む
