はてなキーワード: トランスとは
性的な嫌がらせを受けたり性被害に遭った女の子達が、自分が女性であること・自分の女性の肉体に強い嫌悪感を持つようになったところでトランスイデオロギーに出会い、活動家やその仲間の医師から「男になればいい」だとか「間違って女性に生まれた男性なんだよ」と言われて勧められるままに乳房を切除して。
その後、手術の後遺症や心境の変化、異性にはなれないことを知ることにより、ジェンダー肯定医療を受けたことを後悔する多くの若い女性達が、トランスイデオロギーの危険性を訴えたり、活動家達に対し訴訟を起こしているのが現在です。
全国の女子大7校がトランスジェンダー女性の入学認める 16校が検討
出生時の性は男性で、自認する性は女性のトランスジェンダー女性(トランス女性)の学生について、全国の4年制の女子大を対象に毎日新聞が調査したところ、6校が入学資格を認めていることが判明した。
また1校が今後入学を認め、16校が受け入れを検討していることも明らかになった。トランス女性の受け入れに前向きな女子大が2020年度以降、徐々に増えている。
日本が正しい方向に発展している実感が湧いて嬉しい
戸籍変更している人数はトランス女性よりトランス男性の方が多いぞ。
目立たないのは、トランス男性の方がホルモン療法だけでパス度が上がりやすく社会に埋没しやすいからだろう。パス度が低いなら低いで「マニッシュな女性」と見られてトランス女性より目立ちにくかったりするし。
実は男→女と同数くらいいるが、目立たないだけ。なんでかというと心が男だったら女の体でいることはむしろメリットという思考になる確率が高いから。
女の体で女と交わることを熱望するのはむしろ心が男である証拠。
体も男のままでないと違和が解消されないという思考もあるが、それはマイノリティの中でもさらに少数派なので目立たない。
大抵の男は心が男のままで女の体になれる。
心が男の女も体が女のままで男になれる。
XGという、その筋では有名なガールズグループのメンバー、COCONAが乳房を切除する手術を受け、自らの性別をノンバイナリーであるとカミングアウト。これからはもう少し男性的に生きていく、というトランス男性的な立場にあることを示唆
これがフェミにとっては大地雷だったみたいで、Xではラディフェミが大発狂し、普段は男を叩いている彼女らが、女性として生まれた人を叩くという珍しい光景が観測されている
女を捨てることに「おめでとう」と言うな、というのが中心にあるみたいだが
普段、フェミって女性の体がいかに窮屈かとか言ってるから、正直、女性の体を脱することがここまでフェミの地雷だとは思わなかった
私が所属している某大手メーカーの新規事業部が、先日めでたく爆散しました。
いやー、すごかった。何がすごいって、数年かけて数百億円を溶かして、何も生み出さずに更地に戻ったあとの清々しさたるや。
あまりにも典型的すぎて教科書に載せたいレベルの「JTCの新規事業失敗事例」だったので、ここにお焚き上げとして供養させてほしい。
ことの発端は、偉い人たちの「これからはモノ売りじゃない、コト売りだ!」という号令でした。
今までハードウェアを作っていたおじさんたちが、急にシリコンバレーの風に吹かれてしまったのです。で、何をしたかというと、「既存のハードウェアに無理やりWi-Fiつけてクラウドに繋ぐ」。これだけ。
「これで顧客の課題を解決するソリューションになる!」って息巻いてたけど、顧客からしたら「いや、その機械、スタンドアロンで動くのが一番便利なんですけど」という至極真っ当なツッコミは、Teasm会議のミュートの闇に消えていく。
で、中身を作るのは誰かというと、ソフトウェア開発なんて触ったこともない生え抜きのハードウェア設計者たちと、大量の新卒・若手社員。あと少しの中途社員。
経験豊富なCTOもいない無法地帯で、意識高い系の末端エンジニアが「Qiitaで見たから」という理由だけで選定した技術スタックが乱舞。しまいには買収した子会社が自己成長に向けた謎技術の提案。
• ユーザー数人の時点で、Google規模に耐えうるKubernetes構成
• 単純なデータ表示だけなのに、無駄に複雑なマイクロサービス化
そして訪れた「事業撤退」の日。ここからが弊社、いやJTCの真骨頂です。同じチームにいた現地の海外関係会社のメンバーは、Zoom会議一本で即日レイオフ。「Sorry」の一言で画面が消えるドライさ。
一方、日本の我々はどうか。誰一人としてクビになりません。「君たちには明日から、全社DX推進本部に行ってもらう」出たー!「DX」という名の現代の姥捨山!
今までAIなんて触れてなかった人たちが、明日からAIを用いて全社のデジタルトランスフォーメーションを担うんです。専門性? 適材適所? そんな言葉は弊社の辞書にはありません。AIが全てをなんとかするんです!実態は、社内システムのExcelマクロを直すだけの仕事です。これぞ、年収1000万の窓際族の爆誕です。
一番面白いのは、この事業を立ち上げて大失敗したマネジメント層の挙動です。普通、責任取って辞めるとか、降格とかあるじゃないですか。彼らは「貴重な失敗経験を積んだ人材」**として、何食わぬ顔で隣の事業部の部長にスライドしていきました。異動先の事業部の部員たちの、「えっ、あの沈没船の船長がウチの舵取るの…?」という絶望的な顔。モチベーションの低下音が聞こえてきそうでした。
解散後、数名は「敗戦処理部隊」が残されました。任務は、**「ほぼ顧客ゼロのソリューションシステムの維持」**です。
なぜか?
「サービス終了」をアナウンスすると、失敗を対外的に認めることになるから。「あくまで事業再編であり、サービスは継続している」という建前を守るためだけに、誰も使っていないサーバーが唸りを上げています。A⚪︎ureだかの請求書を見ると、月額数千万円。これぞデジタル赤字。
これだけのリソースと金をドブに捨て、社員のキャリアを迷子にさせても、弊社の株価はピクリとも動きません。時価総額ウン兆円の巨体にとって、数十億の損失なんて「誤差」なんでしょう。
今日も社食のランチは美味いし、オフィスから見える東京タワーが恍惚としている。この「茹でガエル」の湯加減が最高に気持ちいいから、私はまだしばらくこの会社にいると思います。
だいぶん経ったと思うんだけど、結局あの時「トランスジェンダーを入れるなんて!」って怒ってた連中が危惧してたようなトラブルって何かあったの?
人口比率的にもほとんど入学者はいないだろうし、いたとしたらすでに十分移行が済んでいる見た目にも違和感のない人だろうし、せっかく入れた大学で問題になる行動もそんなにしはしないだろうし、「別に何も起こらず、数人の学生に安心できる進路の可能性が広がるだけ」という当事者達が言っていた以上のことが起きているような話は聞かないけれど。
もちろんトランスフォビアを抱えた他学生がそのせいで不快に感じるとかはあるかもしれないけど、それは当人の気持ちの問題だしね。
いまの反トランスジェンダーの運動って日本ではこれが出発点だとされることが多いから(2018年頃)、特に何もないならトランス当事者的にはただただ殴られ損なんだけど。
例えばさ、ある時期にお前のGithubで公開したコードが一世風靡したとするだろ?
んで、お前がXでこんなコードを作りましたと言っても、お前のXアカウントは信頼されない。
なぜなら、そのGithubアカウントがお前のXアカウントを同一人物として判別するには、プロフィールの相互リンクが不可欠だから。
たぶん、Google検索もこういったトランスランクを加味している可能性が高い。
だから結局、トラストランクというのは内容そのものの良し悪しよりも、主体の一貫性が外部から検証可能かどうかで決まるんだよ。
技術的に正しいコードを書いても、それが誰による成果物なのかが曖昧なら、評価システム全体は防御的に振る舞う。
これはSNSでも検索エンジンでも同じで、なりすまし・スパム・宣伝アカウントを排除するための基本的なリスク管理構造だから。
そして、これらのサービスは互いのデータを直接共有しているわけじゃない。
個別に主体の実体を推定しようとする。そのとき一番効くシグナルが相互にリンクされたプロファイルなんだよ。
片方向リンクは主張に過ぎない。相互リンクは検証可能な関係性になる。
つまり、X → GitHub だけでは本物かどうかは確証できない。
GitHub → X のリンクが揃ったとき初めて、システムはこれは同一主体の操作だと判断しやすくなる。
これはWebのリンク解析が昔から採用している相互性から生まれる確からしさと同じ構造だ。
そしてGoogleがこれを無視する理由はほぼ存在しない。なぜなら、主体の正当性を誤判定すると検索品質そのものが崩れるからだ。
品質維持のためには、リンク構造・アカウント間の整合性・外部発信の一貫性をスコア化せざるを得ない。
これはPageRankの派生というより、E-E-A-Tやスパム防御の延長線上に自然発生した要件と考えるほうが合理的だ。
だから、どれだけ良いコードを書こうが、どれだけ正確な技術記事を書こうが、主体の整合性が弱ければ情報は正当に扱われない可能性がある。
一般的に、株価が1年で2倍になることを「ダブルバガー」と呼び、大きな成功と見なされます。
直近のニュースや分析に基づくと、イオン株がこのように大きく上昇した背景には、主に以下のような要因が考えられます。
コロナ禍からの経済回復や、消費者の行動変化に適応したビジネスモデルが功を奏し、本業の業績が好調に推移していることが最大の要因です。
特に食品スーパー事業やドラッグストア事業の堅調さが評価されている可能性があります。
不採算事業の見直しや、デジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みなど、長年進めてきた構造改革の成果が顕在化し、収益性の改善に繋がっているとの見方です。
物価高(インフレ)の環境下で、イオンのようなナショナルブランドやプライベートブランド(PB)を扱う巨大小売は、仕入れ交渉力や価格競争力を発揮しやすく、消費者から選ばれやすくなっています。
かつては「優待株」や「ディフェンシブ株」のイメージが強かったイオンですが、上記の業績改善と将来への成長戦略が評価され、**「成長株」**として投資家から再評価されている可能性があります。
以前からイオン株を保有していた投資家にとっては、含み益が大きく増加したことを意味し、大きな恩恵を受けています。
株価が上昇した後も、更なる成長を期待して新規に投資を検討する動きが見られます。ただし、短期的な過熱感には注意が必要です。
好調な業績が持続するかどうか。
売上高だけでなく、構造改革による利益率の改善がどこまで進むか。