私の闇の奥

　１月１２日、マグニチュード７の激震とその余震がハイチの首都ポルトープランスとその周辺を襲いました。この大地震による直接の死者は２５万人に及ぶとされています。この大災害で、最も注目しなければならないのは、首都を中心に配備されていた約１万のPKO（国連平和維持軍）も、地震発生直後に到着した約１万の米軍も、救援活動に殆ど何も参加しなかったどころか、むしろ、邪魔になる行動をとったことです。信じがたいことですし、アメリカでも、日本でも、マスメディアは余りこれを報じませんでしたが、これから説明するように、今や、確認された事実です。２万人の兵士達が、彼等の肉体と資材を駆使して、瓦礫を取り除く作業に力を尽くしていれば、沢山の人命が救われたことでしょう。ハイチで大地震発生のニュースに初めて接した時に私が先ず頭に浮かべたのは、そうした国連軍の活躍の様子でした。『ハイチは我々にとって何か？（１）』の冒頭に書いた通りです。しかし、私の期待が裏切られることは、現地の国連軍に付けられていた特別の名称MINUSTAHの意味を充分理解していれば、始めから分かりきったことした。フランス語の“Mission des Nations Unies pour la Stabilizaton en Haïti”の略称ですが、キーワードは「安定化」です。単に平和を維持する（Peace Keeping）のではなく、ハイチの安定化を目指す国連軍特任部隊を意味し、その名にふさわしい作戦行動を、震災以前から、展開していたからです。
　ハイチの首都ポルトープランスの人口は、２０年前には、数十万人のオーダーでしたが、その後急激に貧民の集中が進行し、今回の大地震の時点では、２百万から３百万にもふくれ上がっていたと推定されます。この膨大な数の貧民の集中については、直ぐ後で論じますが、首都近傍の貧民居住地域（スラム）の中でも、特に極貧で治安の悪い地区として知られているのがシテ・ソレイユ（太陽の町）です。２０万から３０万の人口でその大部分を子供と若者が占めています。電力も僅かしか供給されず、上下水道も不整備、治安が極端に悪く、生命の危険を恐れて、警官も役人も常駐在できません。失業率は８０％以上、平均寿命は５０歳、凄まじいスラム地区で、幾つかの武装集団がお互いに抗争しながら地区を支配していると言われています。外部の無責任な言葉で言えば全くの「無法地帯」ということになりますが、一方、ここは開放神学を奉じる神父たちの活動拠点であり、アリスティド支持のFanmi Lavalas の不退転の支持地盤でもあります。
　国連軍MINUSTAH の主要な作戦目標はシテ・ソレイユの制圧と治安維持にあり、そのために、２００４年以来、市民の方に千人をこえる死傷者が出ているようですが、MINUSTAHの重装備の武力をもってしても、「太陽の町」の中の治安を十分よく保つことは出来ていません。赤十字発行の雑誌記事によると、シテ・ソレイユに通じる道路にはMINUSTAH のチェックポイントがあって、出入りする人々は厳しい検問を受けています。
　西半球で最大最悪のスラムの町シテ・ソレイユは何故出現したか？
　１９９１年９月２９日、軍部によるクーデターによって、アリスティド大統領は国外に追放されますが、１９９４年９月１９日、２万人のアメリカ軍がハイチに侵攻し、１０月１５日、アリスティドはハイチに帰還して大統領に復位しました。これぞアメリカが民主主義の守護神であることの証であると、当時のアメリカ政府（クリントン大統領）は見栄を切りましたが、これは２重の奸計だったのです。そもそも、圧倒的な得票で民主的に選出されたアリスティド大統領を追い出したクーデターを操ったのはCIA でしたが、クーデター後の３年間に、アリスティド大統領を支持した沢山の活動家が殺されました。その後で、依然として人気のあるアリスティドに、厳しい経済政策的条件を押し付けた上で、ハイチに送り戻して、その政策を実行させる計画でした。その経済政策は徹底したネオリベラル政策で、輸出入関税の殆ど完全な撤廃、つまり貿易自由化、と公共事業の私営化（プライベタイゼーション）です。その一つのアイディアは、ハイチの極端に安い労働力を使った衣料製造工場を作り、製品を国際競争に打ち勝てる低価格で輸出することで、それによる就職を期待して集まった貧民達の居住地としてシテ・ソレイユ（太陽の町）が出発したのでした。帰国して数ヶ月後、アリスティド大統領はその座を去りましたが、これは２期連続の大統領が憲法で禁止されている結果で、アメリカ政府は多分そこまで計算していたと思われます。しかし、その後もハイチ政府はアリスティド支持のFanmi Lavalas 系の勢力が維持して、そのアリスティド系勢力がアメリカに約束させられたネオリベラル政策は遂行しながらも、一方では、最低賃金の大幅値上げなど、ネオリベラル政策の実施を困難にする国内政策を進めたので、アメリカは再びハイチ政府とFanmi Lavalasの締め上げに転じ、そのために（太陽の町）の住民の多くは、工場閉鎖のため、職を失うことになりました。以上、粗雑すぎる要約ではありますが、これが大スラム地区シテ・ソレイユ（太陽の町）の発祥のお話です。シテ・ソレイユだけでなく、首都ポルトープランスには百数十万の貧民が集って来たのですが、その大部分は、ネオリベラルな農業政策が実施されたため、それまでハイチ国内全域で農民達がやっていた小規模生産が立ち行かなくなり、生活が出来なくなって首都の周辺に集まって人々です。それまで米などの基礎的食料は国内生産で足りていたのですが、ネオリベラル政策実施後は、ハイチはたちまち食料輸入国に転落しました。こうした状況の進展の中で、２０００年１１月２６日、アリスティドは圧倒的得票数で、またまた、大統領に選出されました。三度目です。もちろん、このアリスティド新政権の存在を、アメリカ政府と、それに結託するハイチの富裕支配層が許す筈はありません。２００４年２月２９日のクーデターとアリスティド大統領の国外追放は、起るべくして起った一つの政治劇に過ぎません。その後の混乱を押さえ込むためにアメリカ政府は、国連をあやつって、国際的傭兵部隊MINUSTAH を編成してハイチに送り込みます。傭兵のためのお代は世界各国から集金するという狡猾さも見逃してはなりません。そして、この傭兵部隊MINUSTAH は、２００４年以降、とりわけ、暗黒の無法地帯「太陽の町」を目の敵にして痛め続けていたのです。これで、シテ・ソレイユについての私の話が一巡しました。
　今回の大地震の発生後、アメリカが先ず取った行動は、トゥサン・ルーヴェルチュール国際空港の軍事制圧で、数千人の兵士とその装備、食料を着地させることでした。今では、総勢１万数千人に達すると推測されます。MINUSTAH の増強のためにも、カナダ軍兵士多数を含む３千５百人が送り込まれました。２００７年１月１日に国連事務総長に就任した米国一辺倒のバン・キムンは「米軍も国連軍も駐留期限は今のところ無い」と言っています。これらの軍隊の任務は、始めから、ハイチの治安の維持であって、震災救援ではなかったのです。私たちも知っている「国境のない医師団」は、震災最初の１週間に、８５トンの医療関係資材のトゥサン・ルーヴェルチュール国際空港への着地を拒否されたと報じています。派遣された米軍は救援の邪魔になりました。それは、直接間接に、数万人のハイチ人の死を招いたに違いありません。
　２００４年のアリスティド大統領国外追放以来ハイチに駐留している国連軍MINUSTAHと、今度の大地震の直後ハイチに急派された米軍の大部隊が、災害救援活動の邪魔になったという事実を、事実として受け入れることに抵抗感を抱く方々も多いでしょうが、それが事実だという証言者は上掲の「国境のない医師団」の他にも多数見つけることが出来ます。私から見て、決定的な証言者の一人はPaul Farmer という人物です。ハイチに関する信頼の置ける著書として、前回を含めて今まで何度も紹介してきた『ハイチの使い道（The Uses of Haiti ）』の著者で、ハーバード大学医学部の著名な教授です。地震直後の１月１４日のロサンゼルス・タイムズに「国連の救援活動が阻害された」という記事が出て、その中に、国連の ハイチ特使の肩書きを持つファーマーさんの談話が出ています。記事は「地震で壊滅的な打撃を受けたハイチが緊急に求めている救急医療キット、毛布、テントを積んだユニセフの貨物輸送機が、本日、ポルトープランス空港に着陸しようとしたが、理由不明のまま着陸できず、パナマに引き返した」というリポートに始まり、国連特使ポール・ファーマーの言葉を次のように伝えています。「首都（ポルトープランス）の商業港は事実上封鎖され、航空輸送の方も、ほとんど機能していない空港に何とか着陸しようとする航空機で渋滞している。」地震後２日目に不明だった「理由」とは、米軍大部隊の空と海からのハイチ侵攻であったのです。優に１万を越える兵員総勢、装甲車や銃火器、彼等の滞在のための設営機材、食料などの持ち込みの方が救援物資の搬入より優先されたということです。これは、もはや誰も否定することの出来ない事実です。この事実上のハイチ占領によって、オバマ政権は何を達成しようと狙っているのか。次回（最終回）では、そのことを、我々との関連において、論じてみたいと思います。

藤永　茂 （２０１０年３月１７日）