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okinawaは日本国です 信じる者は救われる（^o^)丿　

人を殺してみたかった

◆「人を殺してみたかった」加害者女子学生はサイコパス?
悪霊憑依の真実とは

名古屋大学に通う19歳の女子学生が、70代の女性を殴打、絞殺した疑いで逮捕されるという痛ましい事件が起きた。亡くなられた方の冥福をお祈り申し上げたい。

女子学生は取り調べに淡々とした様子で「人を殺してみたかった」と供述しているという。
「人を殺してみたかった」という供述は、去年佐世保で同級生を殺害した女子生徒のものと同じであり、過去にもこのように供述した凶悪犯罪の加害者がいる。今回は、有名大学の現役大学生が「人を殺してみたかった」と供述していることから、世間に衝撃を与えている。

今回のような凶悪犯罪の加害者は、良心や善意を持たない、いわゆる「サイコパス(精神病質者)」ではないかと世間から言われることが多い。実際に、このような事件の加害者は精神鑑定されることが一般的になりつつある。しかし、善意を持たない「生まれつき悪魔のような人間」は、本当に存在するのだろうか。

幸福の科学では、生まれつきの悪人がいるのではなく、すべての人間が「仏の子」として美しい心を持って生まれてきていると教えている。だが、何十年かこの地上で生きていくうちに、いろいろな影響を受けて、その性格や考え方が形作られてしまうのだ。
以前も本欄で指摘したように、地上にいる人間が、本来の自分ではありえないような衝動的な行動に出るのは、地獄の悪霊・悪魔の影響を受けているからだ。本人が日常的に周りの人を憎んでいたり、満たされない境遇に不満を抱いたり、暗い気持ちを抱えていると、その思いが「波長同通の法則」で同じような思いを持つ悪霊を呼び寄せる。自らの心を変えない限り、悪霊と同通し続け、ついには肉体を乗っ取られてしまうのだ。

自分の悪しき心の傾向性が悪霊を引き寄せるという霊的真実を知るなら、精神鑑定で「責任能力がない」とされても、加害者に「責任」があることになる。しかし、たとえ過去に悪しき行いをしても、反省をすることで自分を変えていくことができる。肉体を乗っ取られるレベルまで悪霊の影響を受けている場合は、それほど簡単なことではないが、悪霊との縁を断ち切っていくために、正しい宗教の教えを学び、反省を習慣づけることが必要だ。また、心を悪しき思いに支配されないことだけではなく、悪霊と正反対の「明るく積極的で建設的な心、愛の心、利他の心」に変えていくことも必要だ。

本来、この世に生きるすべての人が、神の子としての美しい心と使命を持って生まれてきている。自らの心を善なる方向に向け、魂を光らせることによって悪霊から身を守ることができる。このような、学校で教えてもらえない霊的な知識を得るためには、正しい宗教の教えと、教育が必要だ。(真)


リバティwebより

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9141



あの世とか霊とか信じていない人には理解しがたいことでしょうね



【関連記事】
2014年10月号記事 佐世保高一女子殺害事件 命の尊さを教えるには宗教教育が必要 - The Liberty Opinion 1
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8315

2014年9月30日付本欄 教会でガタガタ震えた神戸・女児遺棄事件の容疑者 「人格が変わる」のは何故?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8510

2014年8月4日付本欄 長崎佐世保市同級生殺害事件に思う 「精神鑑定」の不条理
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8238

2014年7月29日付本欄 「命の教育」から善悪を教える「宗教教育」へ 佐世保・高1女子殺害事件
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8218

2011年1月26日付本欄 秋葉原殺傷事件、被告の「責任能力」論を問う
http://the-liberty.com/article.php?item_id=1144





イスラム国人質事件

「イスラム国」人質事件――自衛隊派遣の法整備を！


[HRPニュースファイル1262]


◆予断を許さない「イスラム国」との交渉

日本政府は、ヨルダン政府と連携して、イスラム系過激派組織「イスラム国」と交渉を続けており、緊迫した状況が続いています。こうした中、日本としてどのような外交スタンスをとり、安全保障法制を考えていくべきでしょうか。

◆「みんなにいい顔はこれ以上続けられない」問われる日本のスタンス

フィナンシャルタイムズでは、「岐路に立つ日本外交（A Tipping point for Japan’s foreign policy）」という見出しの論説で、今の日本の動きを報じています。大まかに2点、概要を紹介します。

１）日本は、積極的平和主義を標榜し、同盟国への武器輸出や、尖閣諸島での防衛強化を目指している。防衛をアメリカにアウトソーシングする一方で、全方位外交で特定のスタンスをとることを避けてきたが、日本独自の立場を示しつつある。しかし、今回の人質事件の行方に応じて、これからの安倍政権の外交方針も影響を受けるだろう。

２）中国は日本に対して（尖閣諸島の）領有権の主張をし、アメリカはもしもの時に本当に頼りなるかは分からない。石油の依存をしている中東はイデオロギーの対立で渦巻いている。（こうした国際情勢の中、）日本はいつまでも（中立と称してどちらの側にもつかずに）フェンスに座っていることはできない。
(Financial Times, “A Tipping point for Japan’s foreign policy”, Jan 29th)

この論説では、日本は、「みんなにいい顔をしようとしている」と見ているようです。しかし、変動する国際情勢の中、「あいまいで中立な態度」は許されなくなっていることを指摘しています。

◆平和的な関与であったとしても、判断責任は発生する

「たとえ武器を持たない間接的な人道支援でも、有志国連合に関わり、中東に来ているリスクを理解することが大切だ」というヨルダン人の識者のインタビューが報道されています（1/29毎日夕刊8面）。

平和的な関与であるとしても、判断責任が発生することを、日本人として認識するべきことだと思います。

日本として考える正しさの基準は何か？どのような価値判断に基づいて行動しているのかということを国際社会において問われているのです。

◆議論が深まらない自衛隊の邦人救出のあり方

日本政府のイスラム国への対応について、時事通信の世論調査では、約6割の方が、良く対応していると回答しています。

しかし、今回の人質事件でも判明している通り、日本としてできることは、情報収集と、現地の政府と協力することに限られています。この状況に手を打たずしては、根本的な問題への対応とは言えないのではないでしょうか。

昨年7月の集団的自衛権の行使容認の閣議決定の折に、「武器使用を伴う在外邦人の救出についても対応する必要がある」という方針は打ち出されていますが、その場合の自衛隊の活動範囲は領域国政府の「権力が維持されている範囲」と限定されており、今回のように国家ではない「イスラム国」の支配地域から人質救出については想定されていません。

26日からはじまった通常国会で、4月の統一地方選挙の後に、集団的自衛権の行使に基づく安全保障関連法案が審議される予定となっていますが、自衛隊の邦人救出を可能にする法案については、踏み込んだ議論には至っていないようです。

◆自衛隊の後方支援のあり方についての議論

今、安全保障関連法案について、ようやく自民党と公明党の中で議論されているのが、自衛隊が多国籍軍への後方支援のあり方についてです（1/29朝日朝刊4面）。

今までは、自衛隊を海外に派遣するためには、特別措置法を個別に成立させてきました。しかし、これでは多国籍軍からの要請に対しての迅速な対応ができないため、恒久法の成立を検討するべきではないかという議論されています。

自民党側は、自衛隊派遣の根拠になる恒久法を成立させるべきという立場です。一方、公明党側は、これまで通り個別に特別措置法で作ることが、自衛隊派遣の「歯止め」になるという立場です。

◆在外邦人救出へ踏み込んだ自衛隊派遣の法整備を！

「歯止め」ということが、いかにも耳心地のいい言葉となっていますが、これまで述べてきたように、「歯止めをかけて日本としては、出来るだけ価値判断をしないでおこう」という態度は、もはや許されなくなっています。

日本として考える正しさに基づいて行動していくことが必要です。その一環として、在外邦人の生命・安全・財産を守れるよう、もう一段踏み込んで、「イスラム国」のケースにも対応できる自衛隊派遣の法整備を推し進めるべきです。
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http://hrp-newsfile.jp/2015/1998/

文／HS政経塾部長 兼 幸福実現党事務局部長　幸福実現党東京都第9選挙区支部長 吉井としみつ

沖縄と対照的

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今日は曇り(時々、霧雨)
最高気温19℃らしいけど
部屋の中は24℃もあります。
風がないので窓を開けても
まったく寒くありません。

関東など雪が降ってるそうですね。
こんなときは、滑らない靴を履いていかないと、思わぬところでいきなりコケます。
打ちどころが悪いと骨折しかねません。
雪国なら簡単にそういう仕様の靴が手に入りますが、都会の滅多に雪が降らないところではなかなか入手は難しいですね。


雨にかわったようですが
滑って転んだりしないように気を付けてくださいね。

軍事的攻撃そのもの

◆中国、異例の反日軍事パレードを開催へ
これは軍事的攻撃そのもの

中国共産党は戦後70周年の抗日戦勝記念日である9月3日に、北京で大規模な軍事パレードと閲兵式を開催することを予定している。

中国共産党は10年ごとに建国記念日に軍事パレードを開催しており、前回は建国60周年の2009年だった。前例通りなら2019年に開催されるはずだが、それよりも前倒しで、しかも建国記念日以外に大規模な軍事パレードを開催するのは、異例だ。

習近平・国家主席の就任後初めての開催となり、ロシアのプーチン大統領ら外国首脳も初めて出席すると見られる。人民解放軍の最新兵器が披露される可能性もある。

今回のパレードは、中国の軍事能力を誇示することで、日本をけん制することが狙いのようだ。

人民日報は中国版ツイッター「微信」において、今回の軍事パレードの開催目的は「日本を震え上がらせ、世界に向けて戦後秩序を守る決意を示す」だと述べている。

また、国内向けにも、国民に軍事力を見せつけ、国民の愛国心を煽るとともに、習近平政権が人民解放軍をしっかりと掌握していることを国内外に示したいようだ。

中国共産党は、近年の日本政府の尖閣諸島国有化、集団的自衛権の行使容認に向けた動きに対して警戒を強めている。また、中国国営の中央テレビも、安倍晋三首相が発表する予定の戦後70年談話に絡めた歴史認識問題などについて繰り返し報じているという。

今年中国では、日本を敵視した戦後70年記念行事が次々と開催される見込みだが、こうした日本の「罪
をアピールする中国の戦略は、国際社会を洗脳しつつあり、「日本は何をされても文句を言えない立場」という認識が広がれば、極めて危ない。この「世論戦」は、日本への軍事工作の一貫と考えるべきだ。

安倍首相はこのような示威行為に屈してはならない。戦後70年の今年こそ、正しい歴史認識を持つことを日本国民に訴える機会であり、国防の体制を整える時だ。(真)


リバティwebより
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9139


【関連書籍】
幸福の科学出版 『「集団的自衛権」はなぜ必要なのか』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1213

【関連記事】
2014年12月26日付本欄 米独立ジャーナリスト、マイケル・ヨン氏が慰安婦問題を斬る
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8984

2014年12月20日付本欄 韓国有力者50人「憲法9条をノーベル平和賞に」 中国や北朝鮮におススメしては?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8960

2015年1月8日付本欄 「自虐史観」が「国防危機」につながる3つの理由
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9023

2014年12月9日付本欄 習近平氏「武力による解決に反対する」 甘い言葉と暗い道
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8880

犯罪者扱いは不当

◆理研OBが小保方氏を刑事告発
犯罪者扱いは不当である


理化学研究所OBの石川智久氏が26日、「小保方晴子氏が若山研究室のES細胞を盗んだ」として、STAP論文の筆頭著者であった小保方氏を兵庫県警に刑事告発した。告発が受理されれば捜査が始まるが、県警は受理するかどうかを検討中だ(27日21時現在)。

石川氏は告発前に発売されたフライデー2月6日号でインタビューに応じている。石川氏は、昨年3月まで理研に勤務しており、過去、野依良治・理研理事長と共同研究をしていたこともある。

フライデーの記事によれば、石川氏は昨年末、理研の調査委員会が「STAP細胞はES細胞が混入したもの」と発表した一方、ES細胞が混入した経緯が不明なままであることを不審に思い、関係者を通じて独自に調査したという。

石川氏が証拠として挙げるのは、小保方氏が以前所属していた若山照彦氏の研究室(現在は山梨大学に転出)からES細胞サンプル入りの箱がなくなっていたが、それが小保方氏の研究室で見つかったこと。「若山研究室が理研から山梨大に引っ越す時に、小保方氏が盗んだとしか考えられない」という関係者の声も紹介した。

当時、STAP細胞のプロジェクトは、小保方氏や元上司の故・笹井芳樹氏など、限られた人しか知らなかった。石川氏は、この状況の中でES細胞を盗む動機があった人は小保方氏しか考えられないと言うのだ。

しかし、石川氏の示す「証拠」は全て、物があった、誰かがこう考えているなどの「状況」である。石川氏本人がフライデー記事の中で「全ての状況証拠が、彼女がES細胞を盗んだと示している」と言っているように、あくまで「状況証拠」にすぎないことに注意すべきだ。

一連の報道は、「小保方氏が捏造した」というストーリーに基づいて見るともっともらしく見える。しかし、白紙の目で見れば、いくらでも解釈の余地が残る。

小保方氏は今回の告発を受け、弁護士を通して「とってない」とのコメントを出している。昨年末、検証実験が失敗したことを受けて「戸惑っている」とも発言している。捏造などすればすぐばれる科学の世界で、ES細胞を混入したり、盗んだりすることは考えにくく、小保方氏の発言も、そうしたことを行った人のものとは思えない。

告発の動機について石川氏は、「まじめにコツコツと研究をしている研究者の怒りを含めて、代表して刑事告発をするに至った」(27日付朝日新聞デジタル)と話している。ただ、小保方氏の論文にミスがあったのは確かだが、証拠なしに小保方氏を犯罪者扱いすることこそ、結論ありきの非科学的な態度であり、「まじめにコツコツと研究している研究者」のためにもならない行為と言える。(晴)


リバティwebより
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9132



【関連書籍】
幸福の科学出版 『小保方晴子さん守護霊インタビュー それでも「STAP細胞」は存在する』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1144

幸福の科学出版 『「嫉妬・老害・ノーベル賞の三角関数」守護霊を認めない理研・野依良治理事長の守護霊による、STAP細胞潰し霊言』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1145

【関連記事】
2014年12月18日付本欄 小保方氏を断罪すべきではない STAP細胞「できなかった」と関係者
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8952

2014年10月25日付本欄 「STAP細胞の存在は否定されていない」 理研が特許申請を継続 それならば小保方氏を守れ!
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8645




小保方氏が可哀相です