【天照大神の未来日記】が発刊された
この帯にあるように
存続するか、
滅びるか。
日本には、もう、あとがない。
とあります。
自然災害、火山の噴火、侵略、疫病、
食料飢饉、などなど・・・
ありとあらゆることが起こり、
日本人の信仰心が試されるのです。
人間の力ではどうにもできない社会があるということ
を思い知らされることになるのでしょう～
この大和という国を何千年も守ってきた、
日本神道系の神々の怒りは簡単には治まらないのです。
信仰心を持つまで繰り返されることになるのかもしれません。
それでも、信じないなら・・・・・・・・
近い将来、日本という国は滅亡するらしいです。
この近い将来というのは、あなた方が生きている間にということです。
信仰心のない国民は滅亡に至るとのことです。
自虐史観の根源――河野洋平氏の「大罪」
[HRPニュースファイル714]
◆河野洋平氏の経歴
昨日のHRPニュースファイルで述べましたように、河野洋平氏が発表した「河野談話」は、従軍慰安婦の存在と軍による強制性を認めた談話です。
河野洋平氏は1993年、宮澤内閣の官房長官として「河野談話」を発表した後、自民党総裁として、村山内閣の副総理兼外務大臣に就任。「村山談話」にも深く関わりました。
本日は、こうした国賊的行為を行った「河野洋平」という政治家にスポットを当てて参りたいと思います。
河野洋平氏は、実は河野談話以外にも、数々の反日的な政治判断を行って来ました。
河野氏の父親は、日ソ国交回復の立役者の一人で、有力な政治家として知られている河野一郎氏です。
河野洋平氏は父親の選挙区を受け継ぎ、まず行ったことは「新自由クラブ」の創設でした。
当時は、田中角栄氏の金権政治が国民から大きな批判を受けており、その先頭に立って、自民党から離脱した若手グループが「新自由クラブ」でした。
しかし、この政党は、田中金権政治批判以上の独自色はなく、結局、自民党に吸収されるに至りました。
その後、宮澤内閣の官房長官として、河野談話を発表して以来、徹底して「親中派」の立場から政治を行って来ました。
◆河野洋平氏の七つの大罪
その数々の反日的行為について、ここで明らかにしたいと思います。
(1)河野洋平氏は、自民党第16代総裁となりますが、自社さ政権で、社会党の村山氏が総理に就いたことから、自らは外相として政権を支える立場になりました。
1995年の「村山談話」は、「河野談話」を継承し、さらに「近隣のアジア諸国への謝罪」とその範囲を広げました。この「村山談話」も、当時、外相であった河野氏が主導したものと見られます。
参考：7/31(水)発刊『「河野談話」「村山談話」を斬る！日本を転落させた歴史認識』p.63～(大川隆法著、幸福の科学出版)⇒http://info.hr-party.jp/2013/1876/
(2)同様に「自社さ政権」下で、河野洋平氏の判断により、北朝鮮に50万トンのコメの無償支援を行っています。
「人道的立場」からの支援という名目ではありましたが、当時の北朝鮮の体制維持を強力に支えた結果となりました。
拉致問題が全く解決していないときに、なぜ、こうした「犯罪国家」を助けるようなことをしたのでしょうか？
(3)河野洋平氏が外相時代の平成13年、日中が中間線を越えて相手国の排他的経済水域(EEZ)内で海洋調査を行う場合、2カ月前までに「事前通報」すれば可能とする取り決めを行いました。
これは、国防上、「ありえない」判断ですが、河野外相はあっさりと許可を出しました。
その結果、既に中国は日本近海の海底調査を終え、日中戦争勃発時に、潜水艦がどの水路を通るか、綿密な海図が作成されているものと見られています。
(4)河野洋平氏は同様に、日中間で戦争中の日本軍の遺棄化学兵器の処理費用を負担することを決定しました。
実際は、終戦直後、ソ連軍により日本の兵器はほとんど持ち去られており、遺棄兵器は存在しないものと思われます。
中国は無いものを処理するための予算を要求していたのです。なぜ、こうした取り決めを行う必要があったのでしょうか？
(5)森喜郎内閣時代、台湾の李登輝氏が病気療養のため、訪日しようとした時に、中国は強く日本を非難し、予定していた政府高官の来日を次々と取りやめました。
この時、河野洋平外相は、自らの辞任もちらつかせて李登輝氏の訪日に猛反対して首相官邸と対立しました。(最終的には森首相が押し切りました。)
(6)本年7月、河野洋平氏は中国メディアのインタビューに応じ、「村山談話」と「河野談話」を見直そうとする安倍内閣の行動は日本と中韓両国との関係を数十年後退させると批判しました。(7/11 人民網「河野洋平氏が安倍首相批判」)
以上、河野談話を合わせて「七つの大罪」についてお伝えしました。
◆「日本の誇り」を取り戻すために
河野洋平氏は、自民党総裁にも関わらず、総理大臣になれなかったということで、外相、衆議院議長という要職に長年関わることになりました。
「かわいそうだから」という理由が大きかったと思われますが、そうした「不要な情け」が、国益を大きく損ねる事になりました。
今回、幸福実現党より「大川談話」が発表されました。（参考：「大川談話」特設ページ⇒http://special.hr-party.jp/policy2013/okawa-danwa/）
「大川談話」の精神がより多くの日本人に知られ、安倍首相が「河野談話」「村山談話」を白紙撤回し、新しい談話を出すことで、「日本の誇り」を取り戻し、世界のリーダーとしての日本へと踏み出すことができると確信致しております。
(文責・こぶな将人)
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中国艦艇が日本一周航海
――中国海軍の太平洋侵出と日本列島の危機
[HRPニュースファイル712]
◆「中国艦艇の日本一周航海」が意味するもの
防衛省は7月25日、沖縄本島と宮古島間の海域を、太平洋から東シナ海に向けて通過する中国海軍の駆逐艦5隻を確認したと発表しました。
領海への侵入こそありませんでしたが、これらの艦艇は今月に入って対馬海峡や宗谷海峡を通過し、日本を囲む形で太平洋に進出しています。
防衛省によると、中国海軍の艦艇が日本を一周する形で航行することが確認されたのは初めてことです。(7/25 読売「中国艦艇が日本一周航海、洋上で補給も…防衛省」)
6月の米中首脳会談で習近平は、オバマ米大統領と尖閣諸島の問題を話し合った際、「太平洋には米中両大国を受け入れる十分な空間がある」と語ったことは記憶に新しいところです。
これは習近平が「中国とアメリカとで太平洋を分割して支配しよう」と提案したことを意味しています。
すなわち、今回の「中国艦艇の日本一周航海」の中国の意図は、「尖閣・沖縄のみならず、太平洋側を含む日本列島全部が核心的利益(中国の死活的国益)のターゲットに入っている」ことを日本側に意思表示したものであります。
中国は、日米防衛ラインである沖縄～尖閣～台湾を結ぶ「第一列島線」を突破したら、次は「第二列島線」、すなわち、日本列島の太平洋側の領海化であり、東京～名古屋～大阪を結ぶ太平洋ベルト地帯への軍事侵攻もその視野に入っています。
これは日本にとって死活的問題であり、尖閣・沖縄のみならず、日本本土の中核地帯が危機的状況に陥ることを意味します。
◆中国海軍の両用戦能力強化に備えよ！
中国海軍は、空母「遼寧」をはじめとして、駆逐艦やフリゲートなどの水上艦艇、弾道ミサイル原潜を含む潜水艦などを着実に増強し、「両用戦能力(amphibiouswarfare)」を強化しています。
「両用戦」とは、艦艇によって地上部隊を輸送し、これらを目標の島嶼に上陸させ、占領する水陸両用の戦いです。
中国海軍は両用戦の中核となる「揚陸艦」を多数建造し、海兵隊も保有しています。その戦術はアメリカ海兵隊に倣っています。
中国海軍が保有している071型揚陸艦「崑崙山」は、エアクッション揚陸艇を4隻搭載し、水陸両用戦闘車両を15～20輌と兵士を500～800名収容することができます。中国海軍は「崑崙山」と同型の揚陸艦を3隻すでに保有し、続々と建造中です。
さらに中国海軍は081型とよばれる揚陸艦を計画中であることを考えると、中国の狙いは、尖閣諸島、そして台湾も含めた、日本本土にも向けられていると考えられます。
先日26日、防衛省は年末に策定する「防衛大綱」のたたき台として発表した「防衛力の在り方検討に関する中間報告」では「機動展開能力や水陸両用機能(海兵隊的機能)の確保」を検討していますが、主に尖閣諸島に向けられており、本土防衛は想定していないものと見られます。
◆沿岸防衛を早急に固めよ！
日本の空と海は、現在、中国からの脅威にさらされており、中国は今後着実に大規模な日本本土への上陸作戦能力を保持することは明らかです。
日本の海上自衛隊と中国海軍の戦力差は開く一方の状況にあります。
幸福実現党の安全保障政策では、シーレーン防衛のための空母の建造と潜水艦の増強などを謳っていますが、これはシーレーン防衛のみならず、沿岸防衛をも想定に入れたものです。
また、幸福実現党は島嶼防衛のための海兵隊創設を謳っていますが、これは尖閣・沖縄のみならず、日本本土の防衛部隊としても重要視されています。
本年から2020年にかけて、日本の生存―Survival―のかかった非常に緊迫した期間に入っています。
安倍政権は憲法改正を「長期的課題」と捉え、先延ばしするかに見えますが、今こそ、「大川談話」を採択し、憲法９条を改正し、国防を固めなければ、日本本土が絶対的危機に陥ることは避けられません。(文責・政務調査会 佐々木勝浩)
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昨日でしたか、
中国は何隻かの海警船で領海侵犯しています。
船のデザインはどういうわけか
日本の海上保安庁とそっくりです。
その上、海警船は海上保安庁の船より大きいです。
これが領海侵犯したのです。
こうしている間も、
何機ものジェット戦闘機の爆音が鳴り響いています。
昨日か一昨日か
領空侵犯もあったとか聞いています。
今日もあったのでしょうか？
そのたびに、自衛隊のジェット戦闘機が急発進します。
本土の各地では、記録的な豪雨で洪水になり
停電や孤立した地域などもあるようで
みなさん公民館などに避難されているようです。
死者、行方不明者も出ているようです。
野菜も値段が上がってきました。
トマトがしばらく見当たりませんでした。
再び売られ始めましたが
とっても高いです。
1個が150円くらい
とても手が出ません。
沖縄は本土とは逆で
雨が降らないで連日カンカン照りです。
畑は干上がって、ひび割れています。
天照大神様の骨身に染みるまで分かってもらうつもりでおります
とおっしゃっていたことや、
国民の90％が信仰心がない
自分たちが生きやすいようにしているだけ、
害悪を垂れ流す、テレビ、本、機械（ゲームのこと？）が
流行っている。
教えの1行も入っていない
（神が人間に対して心の教えを説いてきたはずだが、
それが無視されて、くだらないもの、害悪となるものだけが流行っているということを言っていると思われる）
なので
人間の力ではどうすることもできない社会があるのだということを
思い知らせる必要があるとおっしゃっていました。
それからすると、
今起こっている、記録的な豪雨などは
やはり天の意志が働いていると
言わざるを得ないのではないでしょうか
侵略あり、食糧難あり、天災ありということらしいです。
国防を強化しないと、間に合わなくなりますよと
大川総裁が警告していましたが、
沖縄は侵略の最前線でしょうね
恐ろしや～～
6月の米中首脳会談で習近平は、オバマ米大統領と尖閣諸島の問題を話し合った際、「太平洋には米中両大国を受け入れる十分な空間がある」と語ったことは記憶に新しいところです。
これは習近平が「中国とアメリカとで太平洋を分割して支配しよう」と提案したことを意味しています。
すなわち、今回の「中国艦艇の日本一周航海」の中国の意図は、「尖閣・沖縄のみならず、太平洋側を含む日本列島全部が核心的利益(中国の死活的国益)のターゲットに入っている」ことを日本側に意思表示したものであります。
中国は、日米防衛ラインである沖縄～尖閣～台湾を結ぶ「第一列島線」を突破したら、次は「第二列島線」、すなわち、日本列島の太平洋側の領海化であり、東京～名古屋～大阪を結ぶ太平洋ベルト地帯への軍事侵攻もその視野に入っています。
これは日本にとって死活的問題であり、尖閣・沖縄のみならず、日本本土の中核地帯が危機的状況に陥ることを意味します。
◆中国海軍の両用戦能力強化に備えよ！
中国海軍は、空母「遼寧」をはじめとして、駆逐艦やフリゲートなどの水上艦艇、弾道ミサイル原潜を含む潜水艦などを着実に増強し、「両用戦能力(amphibiouswarfare)」を強化しています。
「両用戦」とは、艦艇によって地上部隊を輸送し、これらを目標の島嶼に上陸させ、占領する水陸両用の戦いです。
中国海軍は両用戦の中核となる「揚陸艦」を多数建造し、海兵隊も保有しています。その戦術はアメリカ海兵隊に倣っています。
中国海軍が保有している071型揚陸艦「崑崙山」は、エアクッション揚陸艇を4隻搭載し、水陸両用戦闘車両を15～20輌と兵士を500～800名収容することができます。中国海軍は「崑崙山」と同型の揚陸艦を3隻すでに保有し、続々と建造中です。
さらに中国海軍は081型とよばれる揚陸艦を計画中であることを考えると、中国の狙いは、尖閣諸島、そして台湾も含めた、日本本土にも向けられていると考えられます。
先日26日、防衛省は年末に策定する「防衛大綱」のたたき台として発表した「防衛力の在り方検討に関する中間報告」では「機動展開能力や水陸両用機能(海兵隊的機能)の確保」を検討していますが、主に尖閣諸島に向けられており、本土防衛は想定していないものと見られます。
◆沿岸防衛を早急に固めよ！
日本の空と海は、現在、中国からの脅威にさらされており、中国は今後着実に大規模な日本本土への上陸作戦能力を保持することは明らかです。
日本の海上自衛隊と中国海軍の戦力差は開く一方の状況にあります。
幸福実現党の安全保障政策では、シーレーン防衛のための空母の建造と潜水艦の増強などを謳っていますが、これはシーレーン防衛のみならず、沿岸防衛をも想定に入れたものです。
また、幸福実現党は島嶼防衛のための海兵隊創設を謳っていますが、これは尖閣・沖縄のみならず、日本本土の防衛部隊としても重要視されています。
本年から2020年にかけて、日本の生存―Survival―のかかった非常に緊迫した期間に入っています。
安倍政権は憲法改正を「長期的課題」と捉え、先延ばしするかに見えますが、今こそ、「大川談話」を採択し、憲法９条を改正し、国防を固めなければ、日本本土が絶対的危機に陥ることは避けられません。(文責・政務調査会 佐々木勝浩)
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