天照大神、最後の警告
「日本人よ、信仰心を取り戻せ」
日本列島が揺れている。
昨年3月11日東日本大震災から1年
（注：2012年発刊）
首都直下型地震は
「いつきてもおかしくない」状態が続き、
富士山の噴火の「予兆」も出てきている。
日本列島どこにいても
「天変地異」の危険にさらされている。
いったい今、日本に何が起きているのだろうか。
本誌は、
他のマスコミが報じない
”真の原因”があると考える。
天変地異は単なる
地殻の変動の動きではなく、
「神の意志」が働いている。
日本の神々は今、
私たち日本人に何を警告しているのか。
何に「目覚めよ」と言われているのか―。
日本各地で
いつ大きな地震や噴火が
起きてもおかしくない
インタビュー
京都大学防災研究所
地震予知研究センター准教授
遠田晋次
（とおだ・しんじ）
富士山は、いつ噴火してもおかしくない
地震学者も「何か別な力」が働いていると思っている
日本は地震大国です、
これは火山が非常に多いことと、
プレートが重なり合っている地域だからだと考えられます。
実際に統計を取ると、
世界全体で起きる地震の10分の１は日本で起きている。
さらにその１０分の１は首都圏で起きているんです。
日本で１年間に、Ｍ３の地震は約１万回、
つまり１時間に１回の割合で起きている。
Ｍ４は１千回、
Ｍ５は１００回、
Ｍ６は１０回、
Ｍ７は年１回程度です。
このような法則があります。
しかし、地震学者たちは本音では
「われわれが危ないと言ったところで起きなくて、
ノーマークのところで起きてしまう。
まるで、誰かから見透かされているようだ」
という感想を持っています。
それと、地震というのは万遍なく起きるのではなくて、
起きる時期には集中的に起きるんです。
たとえば、第二次大戦前後には日本各地で大地震が起きている。
それから幕末の動乱期にもよく起きています。
逆に静かな時期はずっと起きない。
この「なぜこの期間は起きないのか」という説明は、
理屈としては「エネルギーをためている期間だ」といっていますが、
正確なところは分かってないんです。
だから、地震学者も３通りいるんです。
「数式で説明できる」という人と、
「物理現象だけど地球は複雑なので、ちょっとしたことで
動きは変わる」という複雑系の人と、
それと「もうお手上げだ」と考えている人。
もうお手上げだと考えている人は、
「これはきっと何か別な力が働いているのだろう」
と思っています。
しかし、その「何か」がまだわからないということですね。
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「神の怒りから逃れたければ
神の望むことを達成せよ」
天照大神の日本人への警告
東日本大震災の前にも警告
天照大神からの神示は、すでに２０１０年６月２２日、菅直人が首相に就任した直後にも降ろされていた。
「神を敬う心というものがなく、金銭と物質にまみれた
この世の中での生きやすさのみを考えてきた人たちが、
この国の政治の頂点に立ったということを、
非常に災いを呼ぶ現象であるというふうに考えております」
「わが国民が、『神の国』に住みたいのか、
『悪魔の国』に住みたいのか、
私はそれを問います」
「このままでは、この国に災いが起きます。
われらは、われらを認めない者たちを許しません」
菅政権は、企業や富裕層から富を奪う左翼的な政策を取り続けた。
尖閣諸島での中国漁船衝突事件などで唯物論国家にひれ伏した。
そして、
２０１１年３月１１日、東日本大震災が起きた。
天照大神より再度の警告
○天変地異の可能性
「この日本は火山列島です。マグマの上に浮かんでいる国です。
『国が存続していること自体が奇跡だ』ということを知らねばなりません」
「現在まで、それを留め置き、この国民を護りたるは、私たちの仕事であったのです」
「私たちがそういう聖なる仕事をやめたならば、
この国は、かつて滅びたいくつかの国と同じようになることもあるかもしれません」
「神の怒りから逃れたければ、神の言うことをきき、神の望むことを達成せよ」
○マスコミの間違い
「ただ、時の権力に媚び、自らの生存のみを
汲々として追い求めている者たちが、
そうした小人物の固まりが、聖なるものたちを穢すならば、
それなりの反作用が来るであろう」
○日本人としての試練
「まず、地上の人間たちに、『何が正義であり、何が悪であるか』
ということを、教えます」
「次に、『信仰』を教えます」
「そして、『信じるや否や』を問います」
「そして、その結果について判定を下します」
「この国の最高権力者は、
選挙で選ばれたるものではなくて、
天上界にいる神であるということを、
人々に知っていただきたいのです」
「この国は『神の国』です」
「判定されるまでの時間は、もう１年ないかもしれない」
竹内均氏の霊も
「地震と国防で挟み撃ちにされる」と警告
天照大神だけではない。
その他も数多くの霊人が、日本や世界の天変地異を警告している。
その一人、日本を代表する
地球物理学者・故竹内均の霊も次のような言葉を送ってきた
（２０１１年３月１７日）
「日本は今、唯物論・無神論国家として沈没することを、
よしとするかどうか、踏み絵を踏まされている」
「太平洋岸は、どこも攻められると思います。東北沖であろうと、
北海道であろうと、もちろん首都・東京であろうと（中略）
何でもありです」
「太平洋側は地震で攻められ、
日本海側は国防で攻められて、今後、挟み撃ち状態が起きる」
「これだけ大きな地震が起きると、
次は、やはり、火山爆発の恐れがあります」
これらのメッセージをどう受け止めるか
それは一人ひとりの自由だ。
神々からの言葉を無視し、その心にまったく反した方向に向かうならば、
厳しい試練がやってくることも、
歴史の真実として知っておかねばならない。
Libarty ザ・リバティ 2012年4月号から抜粋
これは去年収録して、去年に発刊された雑誌だけど、
これは、時間がずれているだけで
今年起こらないとは言い切れないと思います。
自民党になっただけまだマシですが、
どこまで、神の意志に沿った政治ができるか
どこまで国防を確立できるか、
どこまで、日本国民が唯物論をやめて
神を信じるという信仰心に目覚めるかにかかっていると思います。
これから、それが試される時が来るようです。
今年に入って、
エドガー・ケイシーの霊言を取ると
ケイシーは日本は
火山の噴火、地震、津波、
考えられないような大きな事故が見える。
希望はあと1％ですといっていましたから・・
去年でしたか、あの時はまだ、5％と言ってたんですよね。
それが、今年になってからは1％ということで・・・・・。
天照大神様の霊言でも、もう希望はないような感じの
お話でした。
とても厳しくて、まるで、匙を投げたかのようなお話でした。
ガイアの霊言で少し、希望が見えて
フォローにはなってるのかもしれませんが
落胆したのは事実です。
もしかしたら、
今年の夏の参議院選挙で
もし、幸福実現党が一人も当選しなかったら
そのあとで、天変地異が起こるのではないかと
ちょっと不安です。
主人は、緑色の、
まるでレプタリアンのような生き物を見たという話。
それも、2回も。。。
私はこのことを黙っておれずに、
つい支部長に話してしまいました。
支部長は「ご主人はきっと霊的に見たんだと思うよ」
と言ってました。
しかし、
私にはそうは思えないのです。
だって、実際に私もUFOのようなものを何度も見ているし、
主人は普段は霊的なものも見えるし、
その霊と話もするし、
人間と霊の区別ができる方だと思います。
ようするに、人間と霊と、それ以外の何か別の生き物の
区別ができるのではないかと思うのです。
なので、
今回の戦慄の緑色の生き物は
地球以外の生物の可能性があるのでは？
こんな動画もありました。
↓
【国境の島の反乱】
竹富町教委に告ぐ――
教科書採択の違法状態を是正せよ！
[HRPニュースファイル571]
◆竹島町のクーデター
尖閣諸島を有する「国境の島々」で法治国家への反乱が続いています。
2011年夏、沖縄県石垣市と与那国町、竹富町からなる「教科用図書八重山採択地区協議会」が選定した「保守系教科書」と呼ばれている育鵬社の中学校公民教科書が、法律に基づかない手続きを経て「一転不採択」とされました。
※詳細は、HRPニュースファイル031「ルールを踏みにじって暴走を続ける沖縄県教委」(2011/9/16)
参照⇒http://www.hr-party.jp/new/2011/10942.html
この事態に対し、文部科学省の中川正春大臣(当時)は、同年9月13日、「逆転不採決は無効」との見解を示し、是正を求めたものの、竹富町はいまだに育鵬社の教科書を採択することなく、東京書籍を使い続けています。
教科書無償措置法では、八重山採択地区(石垣市、与那国島、竹富町)の３市町は同一の教科書を採択するよう決められていますが、現在、バラバラの教科書が使われる「違法状態」が続いています。
そのため、2012年4月、石垣市、与那国市では育鵬社版が配布される一方、竹富町では、全国で初めて教科書の無償給与が受けられない事態に至り、町民からの寄贈で生徒に東京書籍の教科書が配布されました。
民主党政権の「黙認」もあり、行政機関が自ら法律を踏みにじって、長期間、「違法状態」が放置されていることは、かつてない「異例の事態」であり、「竹富町のクーデーター」と呼ぶべきです。
こうした事態を受け、3月1日、義家弘介文部科学政務官が竹富町教育委員会を訪ね、同町が違法に採択した中学公民教科書を「東京書籍」版から「育鵬社」版に改め、採択し直すよう求めました。(3/2 沖縄タイムス「義家政務官、竹富町に育鵬社教科書採択迫る」)
竹富町の措置は、教科書の無償措置法に明確に違反しており、即刻是正し、来年度から育鵬社の公民教科書を採択すべきです。
◆沖縄左翼マスコミによる捏造報道
今回の事件の背景には、沖縄県教委の「不当介入」、
「沖縄タイムス」「琉球新報」をはじめとする左翼マスコミの連日の
ネガティブキャンペーンや左翼活動家の暗躍があります。
こうした沖縄独特の水面下の動きも含め、竹富町の育鵬社教科書不採択事件を追及した書籍『国境の島の「反日」教科書キャンペーン―沖縄と八重山の無法イデオロギー―』(八重山日報教科書問題取材班・仲新城誠著、産経新聞出版、2013/3/10発刊)が話題となっています。
竹富町の教科書不採択事件を軸に、沖縄の「反日世論」がいかに形成されていくかを明るみにした良書です。
例えば、「沖縄タイムス」や「琉球新報」が、尖閣諸島や自衛隊について詳しく述べている育鵬社の教科書は「軍国主義的で、戦争につながる。子どもを戦争に導く」というキャンペーンを張り、(育鵬社の教科書を見たことも無い)沖縄県民がヒステリックに反対運動を展開する様子が描かれています。
しかし、実際には、育鵬社の教科書は、尖閣諸島については「歴史的にも、国際法上も、日本の固有の領土です」という外務省見解に沿った沿革を記述しているだけです。
また、自衛隊や日米同盟についても、「自衛隊は日本の防衛には不可欠な存在です」「戦後の日本の平和は、自衛隊の存在とともにアメリカ軍の抑止力に負うところも大きい」という当たり前の見解が記載されているに過ぎません。
実際に育鵬社の教科書を読めば、同社の教科書が「軍国主義的で、戦争につながる。子どもを戦争に導く」ということは、沖縄のマスコミによる全くの捏造だということが分かります。
◆沖縄世論に「風穴」を空けよう！
特に、尖閣諸島を抱える八重山地区においては、尖閣諸島に関する教科書の記述は死活問題です。(東京書籍の公民教科書は、尖閣諸島について「日本の領土ですが、中国がその領有を主張しています」と述べているに過ぎません。)
同書によると、育鵬社に投票した八重山地区採択協議会の委員の一人は「尖閣諸島の記述が一番のポイントだった」「今、中国に尖閣諸島を取られると、次は八重山、沖縄全体を取られる。中国はそういう国だ。領土を守るには実効支配しかない。保守も革新もない。それが私の信念だ」と正論を述べられています。
今、沖縄は、尖閣諸島の危機、普天間基地移設問題、オスプレイ配備反対運動、与那国島への自衛隊配備問題等、多くの危機を抱えています。
今こそ、沖縄県民が正しい判断をできるよう、左翼マスコミや左翼系教科書だけではない「真実」を知る機会を提供すべきです。
幸福実現党は2011年夏、
全国各地で保守系教科書を採択する草の根運動を展開し、
全国で保守系教科書の採択が続きましたが、
竹富町の教科書採択の違法状態の是正も強く求めて参ります。
(文責・黒川白雲)
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三日月なんて、
久しぶりです
あまりに神秘的だったので
思わずシャッター切りました
[HRPニュースファイル569]
◇財務省の罠は健在
2012年末の政権交代以後、株式市場が依然として好調を維持しています。
こうしたさなかでアベノミクスに対する各種批判が出ていますが、注意を要すると思えるのが「経済成長をしたら財政破綻をする」という論理です。
普通に考えれば、経済成長をすれば税収は増えて財政は改善すると思われますが、「財務省経済学」は真逆の論理を貫いています。
例えば、財務省が毎年予算の作成時に国会に提出する資料の中に「後年度歳出・歳入」への影響試算」と呼ばれるものがあります。
2013年3月6日時点で確認できる財務省HP掲載資料によれば（2012年1月に発表）、名目成長率が1％上昇すると、2013年、14年の税収は0.5、1.1兆円ずつ増えるとされています。
一方、金利が1％上昇した場合は、国債費の増加は、2013年に1兆円、14年には2.4兆円とされているのです。
つまり、財務省は意図的に税収増よりも国債費増を強調した資料を国会に提出して、「成長すれば財政破綻をする」という印象操作をしているわけです。
そして、もう一つ意外にも説得力を持っているのが、国債累積残高600兆円です。例えば、全てが１年で償還できる国債だと仮定すると、金利が1％上昇は6兆円の金利負担増となると煽ることも可能なのです（銀行・証券系のアナリストに多い主張）。
このように、とにかく成長＝財政破綻の論理が「財務省経済学」に存在し、増税を正当化する論理として使われているのです。
◇税収増は時間が経つにつれて大きくなる
しかしながら、継続して金利が上昇することを別にすれば、一旦金利上昇が織り込まれた後の利払費増加はありません。むしろ、時間が経つにつれて税収増が追いかけてきます（名目成長率が1％高まるとどれくらい税収に影響を与えるかを示す「税収弾性値」という手法が有益）。
多少技術的ですが、学習院大学の岩田教授の著作を借りて議論を進めてみましょう。
岩田教授の著書『ユーロ危機と超円高恐慌』第6章によれば、1995年から2010年までの税収弾性値は2.3%から3.4%だとします。まず高い方の数値3.4を使い、名目成長率を4％で計算した税収増は初年度に5.6兆円、次年度に6.5兆円増加するとしています。単純計算すれば、初年度だけでも1％の成長で1.4兆円増えます。この数値は、財務省の出した数値よりも高く、且つ国債費増加よりも高くなるので、財政破綻するにはあまりにも都合の悪い数字になることは一目瞭然でありましょう。
◇金利上昇は事実だが過大評価するのは問題あり
経済が成長することで金利が上昇することはあり得ます。言い換えれば、累積された600兆円を超える国債費の利払費増大も実際に起こります。ただ、その反面株価の上昇や不動産価格の上昇も起こる可能性があるのです。
日本の金融機関は国債の8割以上を所有していると言われ、金利上昇＝国債価格の下落によって損失が生じるのは事実ですが、金融機関は不動産や株式も所有しています。こうした資産の上昇が国債価格下落を上回るならば、銀行のバランスシートの毀損が拡大することはありません。同時に、国債から株式へのポートフォリオ構成を変えることによってバランスシートが改善する可能性もあります。同時に、各企業も株式や不動産を所有しているので、株価上昇や不動産価格上昇によって投資や借り入れがしやすい環境が出来上がります。
従って、一面的な損失だけを過大評価し、株式や不動産上昇による効果を過小評価することは公正を欠いた議論だと言わざるを得ません。経済は生き物なので実際の効果や成果は誰にも分かりませんが、一面的な事実だけを捉えて財政破綻を煽ることには同意できません。
経済成長は、税収の増加だけではなく、雇用の創出や投資の増加をもたらします。その結果、財政赤字を減らすことができ、予算編成の段階で国債発行額を圧縮できます。こうした当たり前の議論がなりを潜め、財政破綻論が闊歩することに、現在の経済政策の限界があると感じます。技術的な手法と増税を正当化する論理が先鋭化され、「いかにしたら日本経済がよくなるのか」というマインドや発信が弱すぎます。
経済成長は、財政収支の改善から始まり少子高齢化対策に至るまで、多くの問題解決に不可欠です。成長や繁栄を肯定するマインドこそ、今、政策立案者に強く求めらているのではないでしょうか。（文責：中野雄太）
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