予想の上を行く「核の脅威」　ノーベル平和賞の被団協、託された警鐘

　広島、長崎への原爆投下から80年になるのを前に、自らの凄絶（せいぜつ）な体験を証言しながら、核兵器の廃絶を訴えてきた日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）にノーベル平和賞が贈られる。その称賛は被爆者の努力を次の世代につなぐ力になるのか。受賞は核を巡る厳しい世界の情勢にどんな影響を与えるのか。

高まる「核の脅威」

　ノルウェーのノーベル賞委員会が日本被団協に平和賞を授与した背景には、予想外のスピードで進む「核の脅威」がある。

　核廃絶関連ではこれまでも「非核三原則」を唱えた佐藤栄作元首相（1974年）や、反核を訴える科学者の会議「パグウォッシュ会議」（95年）などが受賞してきた。最近では2017年にNGO「核兵器廃絶国際キャンペーン」（ICAN）が受賞したが、今回の日本被団協はそのICANからわずか7年後だ。

　平和賞の対象分野が近年、女性の権利や表現の自由、食糧・環境問題など多岐にわたる中、比較的短いサイクルで核廃絶分野が再び脚光を浴びた。これは22年のロシアによるウクライナ侵攻後、プーチン露大統領らが度々「核使用」を示唆する現状への警鐘でもある。

　「脅しはするものの、ロシアは当面、核を必要としないレベルに戦況を抑えている。事態が悪化するまで、核というカードを取っておきたいからだ」。10月11日の平和賞発表の数カ月前、北大西洋条約機構（NATO）で核関連を担当していた元高官は毎日新聞の取材にそう語った。

　だが10月以降、現実は…