ディープラーニング協会、生成AI利用のガイドライン発表

一般社団法人の日本ディープラーニング協会（JDLA、東京・港）は1日、ChatGPT（チャットGPT）をはじめとする生成AI（人工知能）の利用ガイドラインを発表した。セキュリティーや著作権といった押さえるべきポイントを盛り込み、生成AIの導入を検討する企業や団体がルールを定める際の参考にしてもらう。

ガイドラインはチャットGPTの急速な普及を受けて策定した。「第1版」とし、生成AIのバージョンアップや技術の進展に合わせてアップデートする。

ガイドラインには個人情報などデータの入力で注意すべき点や、AIが作り出した文章や画像と著作権法の関係などを盛り込んだ。作成を主導した柿沼太一弁護士は「組織が目指す姿に向けてAIをどう安心して使うかに焦点をあてた」と説明した。

JDLA理事長でAI研究を続ける東京大学の松尾豊教授は「教育現場や研究の場でルール作りが進んでいる。チャットGPTと連携させたサービスやデジタルトランスフォーメーション（DX）をいっそう推し進めるため、ガイドラインを作ることが重要」と話した。