「インデックス投信」は、株価や債券価格といった指数（インデックス）に連動した運用を目指します。日本株なら日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）、米国株ならS&P500種株価指数といった、ターゲットとする指数の動きに追随するよう、運用のプロが複数の株を組み合わせます。銘柄のリサーチや機動的な入れ替えが少ないため、運用コストを下げられます。

インデックス投信を選ぶ際は、投資したい国や地域（日本や米国、世界全体など）をまず決めます。それから投資したい資産（株、債券、不動産など）を決めます。この組み合わせで「日本株」「先進国債券」など主要な部分が決まります。

次に、どの指数に連動するものを買うかを決めます。株価指数と一口に言っても、対象とする企業や算出方法によって値動きが違います。例えば日本株で代表的な指数は日経平均株価とTOPIXの2つです。日経平均は東証上場企業のうちファーストリテイリングやトヨタ自動車など代表的な225社の平均株価から計算し、「円」で表示します。特徴としては株価が高い株（値がさ株）の値動きの影響を受けやすいとされます。TOPIXは東証プライム市場に上場する企業を中心に約2200社の時価総額から算出し、1968年1月4日を100として「ポイント」で表示します。対象社数が多いので1社当たりの値動きの影響は小さくなりますが、時価総額の大きい銘柄の影響を受けやすくなります。

最近人気の米国株にも、代表的な2つの株価指数があります。S&P500は米国の大企業500社の株価から算出します。一方、ダウ工業株30種平均（NYダウ）は30社しか対象にしていません。米国の株式市場に広く投資して分散効果を得たい人には、S&P500の方が向きそうです。

先進国全体や、新興国も含む全世界の株価指数もあります。投資対象の地域が広いほど、分散効果は大きくなりやすいと考えられます。インデックス投信の株価指数で最も対象が広いのは、日本も先進国も新興国も含むMSCI世界株指数（ACWI）で、「オールカントリー」とも呼ばれます。株のほかに債券や不動産、金などのインデックス投信もあり、投信全体の中では1000本以上になります。

インデックス投信の長所は、信託報酬が安いこと、そのため長期での積み立て投資に向くことです。信託報酬が安いのはプロ（ファンドマネジャー）が銘柄選びや入れ替えを行うアクティブ投信に比べ、機械的な運用になるからです。新しい少額投資非課税制度（NISA）のつみたて投資枠の対象商品282本（2024年2月29日時点）のうち、インデックス投信は227本と最も多くなっています。なお、つみたて投資枠の対象となるインデックス投信の信託報酬には法令上の上限があり、国内に投資するものは0.5%以下、海外に投資するものは0.75%以下と決まっています。

同じ指数に連動する投信なら信託報酬の低いものを選ぶのが鉄則です。信託報酬のわずかな差も運用期間が長くなれば収益の差につながってくるからです。