はじめに TROCCO では ETL ジョブや、dbt 連携、ワークフローなど、様々なジョブで実行ログをリアルタイムで見ることができます。 これによりエラー時のトラブルシュートをスムーズに行うことができます。 そして、この実行ログですが、DB にあるジョブのレコードの1カラムに書き込まれていました。 このように TROCCO の実行ログの表示機能は、データベースのアンチパターンの上に成り立っています。 ログデータは TEXT 型で DB に保存されているためサイズが大きく、また TROCCO の成長に応じてジョブ数は増えるため、ログデータもサービスの成長とともに無限に成長してしまいます。 おかげさまでアカウント数は増加の一方であり、それに伴い DDL が遅くなったり、また SELECT のパフォーマンスも当然落ちるため、INDEX に気をつけたりする必要がありました。 SRE ではこれに課

しがない現自治体情シス担当者 @VRS_CR7 デジタル人材育成の話は、昨年「人材育成・確保基本方針策定指針」が20数年ぶりに改定されて明記されたものの、実際自治体の人事部門で自団体に取り入れてどうこう〜のケースは弊県ではあまり聞かないなあ。デジタル人材っていうけど土木人材だっていないやん？みたいな議論をどこかで誰かとしたような 2024-11-25 22:08:37 高橋　広和/Hirokazu TAKAHASHI @techniczna 高度人材以前に兵隊が不足しているんですよね、多分(´・ω・｀) カイゼンする余力が無いから派遣を受けても効果が出ないし、たぶん現場と幹部の状況認識にギャップがある。 幾ら兵隊が死にそうで潰れようが、上に全く問題ありませんって報告してるマネージャー無数にいるっしょ。査定に響くしね。 2024-11-26 06:22:59 高橋　広和/Hirokazu T

重い腰を上げマイナンバーカードを作成しようと申請したところ、気になることが発生しました。 代替文字とはなんでしょうか。 署名用電子証明書は、コンピュータで使用されるものであるため、氏名、住所は、文字化けせずにコンピュータで表示されるものとする必要があります。このため署名用電子証明書で利用可能な文字は、JIS（日本工業規格）の漢字の規格の内、日常的に使用頻度の高い常用漢字と人名用漢字を含むJIS第一水準、第二水準（JISX0208）と補助漢字（JISX0212）の範囲としています。 住民基本台帳の氏名または住所が電子証明書に記載するコード取扱範囲外の場合は、コンピュータでの表示に類似の字形を指定し、代替文字として登録します。（公的個人認証サービスポータルサイトより） 平たく言えば、「パソコンで普通に打てない名前は置き換えるよ」という意味です。 名字が旧字体で変換しても出てこない人も多いでしょ

マネーフォワードが運営する家計簿サービス「マネーフォワードME」とSBI証券の連携障害が発生し、資産の増減が確認できない状況が長時間続いた。ネットでは「マネーフォワードのSBI証券連携が何日も復旧せず、資産状況が全く確認できない状態が続いている。いつになったら直るのか」といった声も上がっている。一体何があったのか。

こんにちは、モノタロウ コアシステムエンジニアリング部門 配送ドメイングループの安見です。 この記事では私が関わっていた社内システムを仮想サーバ(AWS EC2)からコンテナに移行した後にコンテナをやめて仮想サーバに戻した話をご紹介します。 諸説明 コンテナ移行について コンテナ化対象システムについて 直面した様々な問題 リリース後の多数の残課題 展開する機能の数が多すぎる コンテナ化のメリットが薄かった なぜこうなったか よかったこと まとめ 追記： 現在なら... 諸説明 コンテナ移行について システムのコンテナ移行とは、アプリケーションやサービスを動作させるための必要なすべての環境を、一つの「コンテナ」としてパッケージ化して動作できるようにすることです。これにより、アプリケーションは他のシステムと独立して実行され障害分離ができたり、環境の違いによる影響を受けにくくなるため移植性が向上

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます イオン銀行は、コールセンター業務の在宅ワーク環境の整備とBCP対策強化を目的として、キヤノンITソリューションズ（キヤノンITS）のクラウド型テレワーク支援サービス「テレワークサポーター」を導入した。 テレワークサポーターは、ウェブカメラによる顔認証でオペレーター本人であることを確認し、なりすましによる情報漏えいを防止する。また、PCの画面を覗き込む第三者を検知し、自動的に画面をブラックアウトすることで情報漏えいを防ぐさらに利用者の在席離席を自動で判別し、ログに記録する。ワンクリックで業務内容を登録し、作業時間を集計する。 コールセンター業務の在宅ワークが可能になることで、オペレーターは働く場所や時間を選べるようになり、ワークライフバラ

自治体向け行政システムの標準化を推進する「ガバメントクラウド（ガバクラ）」。2025年度末の移行期限が迫る中、依然として多くの自治体で進捗が見られず、問題が深刻化している。昨年末に取材したときはガバメントクラウドの課題について取り上げたが、今回は自治体、ベンダー、政府といった各ステークホルダーが直面している問題に焦点を当てる。ガバメントクラウドへの円滑な移行において、今求められているものは何か。所属会社の枠を超えて、自治体や事業者を支援し、「地方公共団体の経営財務マネジメント強化事業」のアドバイザーを務める、VMware 公共ソリューション部 部長 中島淳之介氏に話を聞いた。 自治体が気づき始めた移行問題の「深刻さ」 日本の地方自治体は1700を超える。それぞれが独自に開発・運用してきた情報システムのムダを解決し、コストを低減し、データ活用を推進する目的で、2021年9月1日に施行されたの

物流大手の日本通運が基幹システムの開発失敗を巡り、約124億9100万円の損害賠償を求めて開発ベンダーのアクセンチュアを訴えていたことが日経クロステックの取材で分かった。 日本通運の親会社であるNIPPON EXPRESSホールディングスは2023年1月、基幹システムの開発が当初計画に比べてさらなる開発コストの増加と開発期間の延長が見込まれることなどから、システム開発の断念を決定したと発表。2022年12月期の連結決算で154億円の減損損失を計上した。その後、日本通運は2023年7月12日、アクセンチュアを相手取って東京地方裁判所に提訴していた。 計5回の検査で大量の「不具合」 訴状によると、日本通運は航空輸送事業におけるグローバル共通基盤の構築を目的に、国内外のシステムを統一した「新・国際航空貨物基幹システム」を開発することとした。開発プロジェクトの開始は2017年4月25日。当初は3年

リソース不足によるデスマーチは珍しくもありませんが、そうしたプロジェクトが真に崩壊する時は目標の達成の見込みが無くなった時です。 具体例として名前を出して申し訳ありませんが、過去の特許庁や京都市のシステム更改案件などが典型です。 デスマーチに陥ったプロジェクトにおいて、出来ることと出来ない事を整理し、優先順位をつけて対応するのは重要な事です。しかし、その結果目標達成の見込みや効果が見いだせなくなった時、モラルハザードに陥りプロジェクトは急速に崩壊に向かいます。 その意味で、全国のシステム標準化プロジェクトは今極めて危うい状況です。 "全国のシステム標準化事務に従事する自治体職員に伝えたい事"にも書きましたが、システム標準化の表向きの目標は標準化基準への適合ですが、真の目的は国の重点計画にあるトータルデザインの実現です。 言い換えれば、今多大な労力をかけてこのシステム標準化を遂行し、標準化基

さらに、神奈川県教育委員会がトラブル発生から10日後に一度トラブルの「解消宣言」をしたものの、翌週に不具合が再発。X（旧Twitter）では同システムの設定不備を指摘する声も多く、そのドタバタな対応劇はたちまち注目の的となった。 トラブル発生から最終的な復旧までの間、県教委とITベンダーはどのように対応を進めてきたのか。また具体的にどのような設定不具合や、準備不足があったのか。ITベンダーが県教委に提出した「システム障害報告書」と、県教委への取材を基にトラブルの経緯を詳報する。 報告書からは、あの手この手でトラブル復旧を試みるITベンダーと県教委の苦労や、一筋縄ではいかないGmail対応の難しさが見て取れる。一連のトラブル対応は決して人ごとではなく、多くの読者にとって参考になるはずだ。

デジタル庁の自治体システム標準化プロジェクトが危うい。2024年6月26日に開かれた課題検討会議にて、データ連携の標準仕様に問題があることが各自治体の標準化に携わる事業者から指摘され、それらについて事業者間で協議のうえ調整する旨が示された。ここで言う事業者とは、自治体向けパッケージを扱っているベンダーやそれを現場でカスタマイズしている開発企業のことだ。 履歴番号と最新フラグ その会議で取り沙汰されたのが「履歴番号」と「最新フラグ」の扱いである。細かい話のように思えるかもしれないが、多くのテーブルの主キー設計に関わる決定的な問題である。遅かれ早かれコトアゲされるだろうと予想していたが、あまりにタイミングが遅いし影響が大きい。 履歴番号と最新フラグがどういうものかを説明しよう（図１）。本当はもっと複雑なのだが、わかりやすさのために少し整理してある。 図１．履歴番号と最新フラグの使い方 「住民情

2024年度リクルート エンジニアコース新人研修の講義資料です

メディア統括本部 サービスリライアビリティグループ（SRG）の石川雲（@ishikawa_kumo）です。 #SRG（Service Reliability Group）は、主に弊社メディアサービスのインフラ周りを横断的にサポートしており、既存サービスの改善や新規立ち上げ、OSS貢献などを行っているグループです。 本記

「プッチンプリン出荷停止」はなぜ起きた？　“ベンダーのせい”にできない根深き問題：有識者に聞く（1/6 ページ） 近年、大手企業のERP導入失敗事例として注目を集めたのが「プッチンプリン問題」である。 2024年4月、江崎グリコは基幹システムを独SAPのERPパッケージ「SAP S/4HANA」に刷新する切り替えを実施した。ところが、この切り替えをきっかけにシステム障害が発生。乳製品、洋生菓子、果汁、清涼飲料といった「チルド食品」の受発注や出荷業務に影響が出た。その結果、看板商品であるカフェオーレやプッチンプリンなどが出荷できない事態に陥ったのだ。 多くの人は、この問題の原因をベンダーの能力不足や、企業のIT投資に対する姿勢の問題だと捉えているようだ。しかし、ERPのエキスパートである廣原亜樹氏の話を聞くと、実際はそれほど単純ではないらしい。 そもそもERPとは何なのだろうか。なぜ企業はE

(๑╹◡╹๑) @tsuchie88 みんなの銀行は、アクセンチュアがシステム構築しただけじゃなくて、GCPで稼働するCloud SQLを中核にK8sでコンテナ化されたアプリケーション群を東西リージョンで両現用化したかなり画期的なシステム構成で面白いんだけど、サービスもカードレスでスマホのみ、サブスクモデルと尖りすぎてるんだよな pic.twitter.com/4xMikwGQwf (๑╹◡╹๑) @tsuchie88 アクセンチュアって、海外では勘定系パッケージを販売してるし、Citibankのフロントエンドシステムとか個別構築も手掛けてたりして、何気に金融系システムベンダーとしての存在感があるんだけど、日本ではあんま強くなかっただけにMAINRIはスクラッチで日本で投入したライト勘定系で面白いんだが

ニコニコ公式 @nico_nico_info 6月10日20時現在、ニコニコでは被害状況の調査と並行して、サイバー攻撃の影響を受けずにシステム全体を再構築するための準備をしております。 皆様にはご心配とご不便をおかけし、心よりお詫び申し上げます。 現時点でお伝えできる情報を更新いたしました。 blog.nicovideo.jp/niconews/22509…

デロイト トーマツ コンサルティングが入居する丸の内二重橋ビル（「Wikipedia」より／Kakidai） 5月30日付「ダイヤモンド・オンライン」記事は、ユニ・チャームで一部商品の納品遅延を起こしているシステム障害について、システム更新作業の主幹事ベンダが外資系のデロイト トーマツ コンサルティングであると報じている。デロイトは4月初めに障害が発生した江崎グリコのシステム更改作業でも主幹事ベンダを務めており、外資系ベンダを起用するリスクがにわかに注目されつつある。業界関係者の見解を交え追ってみたい。 ユニ・チャームは5月16日、一部商品について注文集中による出荷が遅延している旨をアナウンスしていたが、27日付「日経クロステック」記事によれば、ゴールデンウイークに実施した基幹システムの更新で新基幹システムと物流システムの接続でデータ連係に不具合が生じたという。 システム障害による出荷トラ