育児休業、男性4割「自分は取りたくない」　パソナ調査

パソナグループは育児休業について「自分は取得したいと思わない」との回答が男性は38.9%、女性は23%に上るという調査結果をまとめた。一般論として「取得しなくていい」としたのは男女ともに1割前後の回答で大きく差があり、自身のことになると育休取得に消極的な傾向が明確となった。

調査はパソナグループが仕事と育児などに関する意識調査として男女約1000人を対象に実施した。3月3〜17日の期間にインターネットを通じて、年代や性別がそれぞれ均一になるよう調査した。

育休について男女双方に聞いたところ、女性が取得する適切な期間について「1年以上」が51.8%、男性の場合は「半年以上1年未満」が25.2%でそれぞれ最多だった。半年以上の期間を適切としたのは、取得する人が女性の場合で8割、男性が4割あり、男女ともに「取得しなくていい」は1割前後だった。

ただ、自身が取得する場合について聞かれると「取得したいと思わない」が大幅に増加し、取得期間も短くなる傾向にあった。特に男性の場合顕著だったが、男女合計でも31%が取得したくないと回答していた。

パソナグループの長畑久美子執行役員は「男性の育休取得を良しとしない組織風土や無意識の思い込みがあり、取りたくても取得できない人も多いと推察する」と話す。その上で「長時間労働を前提とした働き方や属人化した業務も要因だろう」と指摘し、育休取得の意識醸成に向けた研修など解決策を進める必要があるとした。