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和久希世　　　　

  • Author:和久希世　　　　
  • 京都との県境近く
    滋賀県大津市南部、
    瀬田川の畔に住まいする
    古希を過ぎた 名も無き嫗でございます。
    事情があって（こちら）しばらく
    「春夏秋冬」で書いていましたが、
    又こちらで書くことになりました。
    今度はお馴染みになりました　
    和久希世(以前は　わこ）に改めて再出発とさせて頂きます。
    （２０１０・３・２１）

    FC2dendrodiumを終了し、
    ライブドアブログdendrodiumに移りました。
    (2016/3/1)

    ２０１９・５・２５　又、こちらで書く事にしました。

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dendrodiumをライブドアに戻します 

先日からこのブログの管理画面が何処かの誰かによって勝手に改変されるようになりました。
パスワードの変更も出来なくなっていますので、
この記事を最後にこのブログは休止したいと思います。

以後は以前書いていましたライブドアのdenndrodium
http://blog.livedoor.jp/dendrodium/ に移行して、続けたいと思っています。

度々引っ越しして、ご面倒を掛けますが、
宜しかったら又覗いてやって下さいませ。

２０２０年７月２８日

生長の家が新聞に出した「真理探究への政治の介入に反対する 」という意見広告 

追記
この記事はライブドアブログのdenndorodiumni に書いたものなんですが、その事を書き忘れていましたので、追記させて頂きます。
現在このサイトは休止中なのですが、このブログを覘きに来てくださる方もあるようですので、生長の家に関心のおありの方に見て頂けたらと思い特に複写した次第です。
*************
真理探究への政治の介入に反対する
（日本学術会議第25期推薦会員任命拒否に関する声明）

という生長の家教団がだした意見広告が、
今朝の朝日新聞に載っていたいたそうです。
この件をフェイスブックに載せられた方は、
生長の家教団は現在も、あの「日本会議」の母体であると思っておられた様で、
こんな意見広告を載せるなんて、
生長の家が改心したのかと驚かれた様でした。

その記事のコメント欄に

生長の家の多くの信者にとっては、後の日本会議に連なる一派の主張は受け入れがたいものだったということですね。
放逐されたグループ
にさらにウゾウムゾウが合流して、今の日本会議になったわけです。
と書いておられる方がありましたので、
私が余計なコメントをする必要もないのですが、（こちら）
どんな意見広告を出されたのか興味を惹かれ、
生長の家の会員用サイトを覘いてみましたら、
多分、新聞に載せられた意見広告と同じものと思われるものが載せられていました。

この声明の中に、
生長の家は宗教ですが、真理を追究し、真理を現実世界にもたらすことで、人類と地球社会とを「より善なる方向」へ近づけるという目的では、科学と変わらないと考えます。

と書いておられます様に、
宗教も科学的真理に基づいて、宗教的真理を追究して行くものだとのお考えだと思われます。

現代の議会制民主主義下の内閣総理大臣には、公序良俗を侵す危険がないにもかかわらず、宗教や学問の営みを自分の好みの方向に操作する権限は与えられていません。従って生長の家は、真理探究への為政者の介入に断乎反対します。
という結論まで、声明文のご意見に一々賛同でした。

新興宗教の教祖さんはその説いている内容が真理であっても、
この様な誠実一途な方が教祖さんだったら、
宗勢拡大には繋がりにくいものだと思います。
その点谷口雅春先生には、真理を見つけられる宗教的な才能だけでなく、
教勢を拡大させるある種の能力も併せ持っておられる方だったと思います。
そんな方は器が大きい分、潔癖な迄に誠実な人という訳には行きませんから、
信者さんの中には誤解又は、自分にとって都合の良いように
解釈する人も現れやすいのかも知れません。

そして、それを一々指摘していたのでは、
離れて行く信者さんが大勢出たりするから、少々の事ならと見逃がしておられたのが、
「日本会議」の様な生長の家信者を名乗るイカサマ団体を、
創らせてしまう事になった原因ではないかと思います。

その点二代目を継がれた方（教祖の娘婿）も、
現在の三代目さんも真理追求の方により熱心な方の様ですから、
生長の家教団が大きくなるという事は、望めないかも知れませんが、
信者さんにとっては、安心して信頼できる良い教主さんなのではないかと思います。
（大抵の宗教でも、歴史ある宗派の教主さんは、そんな方が多いのではないでしょうか？）

では、声明文を複写させて頂きます。
― 真理探究への政治の介入に反対する ―
（日本学術会議第25期推薦会員任命拒否に関する声明）

今般、安倍元首相の政策を引き継ぐとして総理大臣となった菅義偉氏は、日本学術会議が推薦した新しい会員候補のうち６人の任命を拒否しました。拒否された６人は、刑事法学、憲法学、行政法学、政治学、歴史学、キリスト教学など、いずれも人文科学の領域で顕著な業績をもつ方々です。同会議の会員となるためには、「優れた研究又は業績がある科学者のうちから会員の候補者を選考し、内閣府令で定めるところにより、内閣総理大臣に推薦する」（日本学術会議法第17条）ことになっています。

自然科学の分野と異なり、人文科学の分野では、時代や社会を超えて「真理」として認められたものが数多くあるとは必ずしも言えません。しかし、だからこそ様々な立場の研究者が、自由な発想で多方面から研究を進め、議論を深めていくことで、より「真理に近い」研究成果を見出していく営みが不可欠です。そのような専門的な営みの中では、何が「優れている」かを門外漢が決めてはならないし、ましてや時の為政者の判断によって、研究者間の合意を反故にするような行為があってはなりません。

生長の家は宗教ですが、真理を追究し、真理を現実世界にもたらすことで、人類と地球社会とを「より善なる方向」へ近づけるという目的では、科学と変わらないと考えます。

かつての宗教と政治が未分化の時代には、科学者が発見した真理が、宗教の教えと矛盾するという理由で、“宗教政治”によって真理が歪められたという苦い歴史を人類は共有しています。21世紀の今日でも、一部の国では、科学的真理を認めない政治家によって国政が歪められ、多くの国民が犠牲になるという残念な例が散見されます。また、科学的真理を認めない宗教があることも事実です。しかし、その中にあっても、20世紀に多くの悲惨な戦争から学んだはずの日本が、再び国権によって真理探究の動向を操作しようという誤った方向に進むとしたら、私たちは声を上げて反対せざるを得ません。今の時代、科学的真理の探究を操作しようとする政治が、宗教的真理の探究を尊重するなどということはあり得ないと考えるからです。

現代の議会制民主主義下の内閣総理大臣には、公序良俗を侵す危険がないにもかかわらず、宗教や学問の営みを自分の好みの方向に操作する権限は与えられていません。従って生長の家は、真理探究への為政者の介入に断乎反対します。

２０２０年１０月１４日

宗教法人「生長の家」

PCR検査の発明者キャリー・マリス博士が亡くなってから一気に使われ出したPCR検査 

https://www.youtube.com/watch?v=2hjlAcxqDx8&feature=emb_rel_pause


PCR検査の発明者キャリー・マリス博士は、PCRを感染症の診断に使ってはならないと遺言されたそうです。
何故遺言になったかというと、マリス博士は昨夏変死されたのだそうです。（享年７４歳）

「マスコミでは絶対、言えない「新型コロナウィルスの真実」に迫る！タブーの日赤の売血ビジネスも！徳島大学名誉教授で免疫生物学専門の大橋眞（まこと）医学博士へのインタビュー！　文字起こし」によると、
PCR検査を利用したら、病気の原因のウイルスが特定できなくても、
大抵の人間にいる常在菌の遺伝子を使いPCR検査したら、
あるウイルス感染症にかかったと称される患者を作り出すことが可能だという事のようです。
長い質疑応答のヴィデオの文字起こし記事ですが、その一部を引用させて頂きます。
　　　　　　　（一部引用紫字部分）
病気は遺伝子の改編でつくれると、これはPCRがなければできない話なんですよね
PCRというのはそういう形で遺伝子を創造
してつくれば病人を大量に生み出せると
その治療薬と称する薬を作っているメーカーが儲かる　(34:59)　
そういうセットで考えれば
PCRをつかうことによって病気を大量につくりだすシステムになってしまったと
ということで彼は怒ったんだと思うんです
普通の風邪と言われているものの殆どが、コロナウイルスの感染症なのだそうです。
今回武漢の患者から特定されたというウイルスが、新型コロナウイルスの遺伝子であると、病理学的に検証されたわけではないけれど、世界的に新型コロナウイルスの遺伝子であるという事になって、世界中でPCR検査に利用されているのだそうですが、
これは殆どの人が常在菌として持っているウイルスなのかも知れないという事です。

O:今回の新型コロナもそういう…
まあ、単純には利権がらみで考えると
分かりやすいんじゃないかなと

H: そうですね　お金の動きをみると大体わかるといいますからね

O: だから色んな会社が競い合ってワクチン開発していると
この現状をみてもね

H: WHOの予算の7割が、そういうワクチンメーカーというか
医療業界からの献金だったと。それが示されていました

O: まあ、マッチポンプですよ

H: そうですよね

O: コンピューターウィルスがそうですけれどね
そういった　ウィルスをばら撒くっていうのもね
今回は私はフェイクウィルスだってね
机の上のウィルスと　これをPCRを使って検出するという
システムでは非常に安上がりのウィルス工作ですよね
それではワクチンでぼろ儲けできるという
まあ
頭がいいと言えば頭がいいんですが　これね

H: まあね　ビルゲイツとかが考えているから

O: こういうね
もし考える人がいればですよ
ほとんど手間をかけずに、情報操作と
お金をばら撒いてね　結局元をとれるという意味ではね
まあ、世界でいろんな会社がワクチンを作っているのは
わかりますよね
利権にあずかろうっちゅうかね
病原体がはっきりしないのにワクチンっていうのは
普通つくらないですよ
普通の感染症で　例えばインフルエンザでもね
なかなか型を当てるの難しいのでね

H: そうですよね
毎年変わるっていいますからね　1:05

O: ARSでもMARSでも一年二年で収束して
SARSでもMARSも ワクチンつくっても儲からないというのが
分かっていますからね作らないですよ　1：05

H: 結局はできなかったもんね
20年経ってもできなかった

O: まあ　作れるんだけれど、作ったところで
儲からないんですよ　収束しちゃうんで
今回は収束するかわからない内から各社競ってワクチン作って
いるっていうのは　そもそもおかしいですよね

H: そうそう
それと言っていたのは
SARSとかMARSとか　ああいったものは戦後
集中できたものだから、AIDSにしろ
だからそれも不思議ですよねって　歴史学者が言っていました
だから暗に人工的に作ったもので、そういう人工的に作ったもの
ってすぐになくなっちゃう　って言っていました

O: まあ、そういう面もあるのかもしれないんですね
SARSとかMARSはある程度クローン化というかね
病原体がつかまっているので　人工のものというか
変異させたものかもしれませんけれどね　それは分かりません
まあ　遺伝子まで人工的にいじったかどうかは分からないです
それにしたって、そんなに長続きしないということからすると
ワクチンを作ったところでペイしないという訳ですよね
今回の場合は病原体も捕まらない内からですよ
ワクチンをこぞって開発していると
しかも、DNAワクチンとかmRNAワクチンとかね
今まで使ったこともないやつ
まあ、ベクターとなるものの性情もよくわからないしね
DNAワクチンなんて要するに組み換え体ですよね
遺伝子組み換えなんですよ　
　　　　　　（中略）
普通は　こういうDNAワクチンをやりましょうと言ったら
皆嫌がります

H: そうですよね

O: ところがですね、今回は非常事態みたいなことになって

H: そうしていないと、なんかこう、就職とか海外に行くのにも
まあワクチンパスポートじゃないけれど、みたいな
そういう証明書みたいなものが必要だとか言いだしている所もありますしね
ドイツも　まあ義務化っていうことでやろうとして
まあそれは辛うじてやめるにはなりましたけれどね

O: こういう普段使えないようなものをやろうと
これはある意味人体実験
普段の人体実験は非常に制約がある
こんなのはボランティアでもやれないですよ
DNAワクチンの試験しますからって言って
例えばそういう治験みたいな形でね
お金出しても　なかなかやりたがらない
こういう非常事態　戦争みたいな状態では
已むを得ないということになって

H: 皆もコロナ怖いから打っておこうかということになりますからね

O: だからそういう場を演出す
　　　　　　　　（中略）
例えば人を支配するにはどうすればいいかって
銃で支配するのは大変なんですよ
皆反抗しますから

H: そうですよね

だけれども銃ではなくて、心理的恐怖感で
何もいらないんですよ
ウィルスだって作らなくていいし
PCRで検査するようになれば
世界は支配できる
こんなことを考え出すと
ノーベル賞の彼ね、PCRを発見した彼が亡くなったというのも
なんとなく理解できるわけですよね。　　（　Hは質問者　Oは大橋教授）
という訳で、PCR検査を本来の目的を逸脱する形で使って人民操作し、
おまけにワクチンで大儲け出来るという事のようです。

新型コロナウイルスに実態がないから、世界各国の状況が違っているのかも知れませんね。
アメリカに死者が多いのは、アメリカの食生活に問題があり、半調理済みで塩分糖分脂肪分で口当たり美味しい食べ物を常用しているのが原因なのではないかと思います。
アメリカ人の半数が肥満で、４分の１が病的肥満になっているのだそうです。
コロナ感染症という名のストレスの一押しで、体調を壊す人が大勢あったというのが原因なのではないかと思うのです。
アメリカ人の死亡者に黒人が多かったのは、
時間的にも金銭的にも余裕のない階層ほど、こういう健康に悪い食品を常食しており、
生活に余裕のある階級はそういう食品は避けていたからではないでしょうか？

東大教授がPCR検査という者が如何いうものであるかご存じない筈がありませんのに、
PCR検査PCR検査と馬鹿の一つ覚えのように叫び続けておられるのは、
やっぱり、この騒動の仕掛人側の人だからではないでしょうか？

続きを読むに、
上記ヴィデオに付随して載っていました記事
「学びラウンジ」を複写しておきました。

続きを読む

英製薬大手「アストラゼネカ社」日本向けワクチン１億回分の供給目標と発表 

英製薬大手「日本へ1億回分のワクチン供給が目標」
[2020/07/21 10:34]

　イギリスの製薬大手「アストラゼネカ」はオックスフォード大学と開発中の新型コロナウイルスワクチンについて、日本へは1億回分の供給を目標にしていると明らかにしました。

　アストラゼネカ社、パスカル・ソリオCEO（最高経営責任者）：「目標はできるだけ早く1億回分のワクチンを日本に供給することです」
　アストラゼネカ社は20日、ワクチンの臨床試験で「強い免疫反応を確認した」と発表しました。現在、最終的な臨床試験が行われていて、早ければ9月にも実用化が始まる予定です。また、日本へは1億回分の供給を目標にしていると明らかにしました。
　アストラゼネカ社、パスカル・ソリオCEO：「日本の治験結果を待たねばならないなら、ワクチン供給はもちろん遅れることになります」
　日本への供給時期は、日本政府の承認が「いつになるのかによる」と話し、日本政府が緊急措置を取るかどうかにかかっていると強調しました。


フェイスブックによると「先程　ビルゲイツさんと電話会談致しました。我々の考えは完全に一致しました。」と、安倍総理が言っておられたのだとか・・・・・

アストラゼネカ社、パスカル・ソリオCEO（最高経営責任者）が
「目標はできるだけ早く1億回分のワクチンを日本に供給することです」
と言っているという事は、
安倍政権がアストラゼネカ社に１億回分ものワクチンを、出来るだけ早く作って欲しいと注文していたという事なのでしょうね。

アストラゼネカ社CEOが日本への供給時期は、日本政府の承認が「いつになるのかによる」と話し、日本政府が緊急措置を取るかどうかにかかっていると強調しました。
という事は、アストラゼネカ社は大急ぎで作ったワクチンは、副作用の心配があるから、
自分の方から、もう始めましょうとは絶対に言うつもりはないけれど、
「日本政府が早い方が良いというのだったら、９月でも出荷できますよ。」という事なのでしょう。

これで安倍総理が来年オリンピックを開催するためには、
今年中に国民全員がコロナウイルスのワクチンをうっておく必要があるとばかりに、国民全員に有無を言わせずワクチン接種を強制して、その結果副作用被害者が大勢出ても、
「アストラゼネカ社は責任を負いません。」と、釘を刺されたという事なのでしょう。

１億人にワクチンをうったら、どれだけの人に副作用が出るか想像を絶するものだと思います。
２０１３年頃子宮頸がんワクチンによる副作用被害が噴出しましたが、
このワクチンは国民全員はおろか、一部地方の女学生に地方自治体が半強制的に打たせたものですから、せいぜい数万人規模の接種だったのではないかと思うのですが、
それでも子宮頸がんワクチンの副作用で、歩行困難になった人がかなりの人数あったようです。
歩行困難という重度の障害にまでは至らなくても、体調不良になった人は大勢あったそうです。
ワクチンの副作用被害はホンの数万人規模の接種でも、大勢の被害者を出すのですから、
１億人に接種したら、何万人の副作用被害者が出ることになるか、恐ろしい限りです。

コロナウイルス肺炎による死亡率が世界１高いベルギーは、
日本の約１０分の１の人口で、９８００人もの死者を出しているそうですが、
コロナウイルス肺炎感染症で亡くなった日本人は、７月に入って１０００人を超えばかりです。
（日本はベルギーの約１０倍の人口で死亡者は１０分の１強にすぎませんから、死亡率はベルギーの１００分の１という事になるのでしょうか？）
最近テレビは毎日、新たな感染者が見つかったと言って大騒ぎしていますが、
あの感染者と言われている人の大部分は、無症状であるか，症状があっても軽微なものの人が大部分なのだそうですね。

こんな日本において、数万人規模の副作用被害者を出すワクチンを、
例え無料で提供されたとしても、接種する愚を犯す意味が分かりません。
その上、莫大な国費（国民の税金）を投じて、国民全員に強制的に危険極まりないワクチンを接種させるとしたら、
愚の骨頂と言わねばならないでしょう。
接種後の日本はコロナ禍どころの騒ぎではなく、大変な事態になることでしょう。

安倍総理が力を入れて始められたものの先行きが、
アベノマスク、Go Toトラブルと揶揄される結果となったのは周知の事ですが、
ワクチン接種を強制したとしたら、
その被害は、アベノマスク、GoTo Toトラブルとは比較にならない位の悲惨な結果を招くことになるのは、想像に難くありません。
アベノマスクやGo Toトラブルで国民の受けた被害は、税金の無駄遣いという面が大部分でしたらが、
ビルゲイツのコロナワクチン接種を１億人の国民に強制などしたら、
税金の無駄遣いという面でも、莫大な金額になるでしょうが、
それ以上に国民が受ける副作用被害の悲惨さは、被害者にとってはどれ程の被害になるか、想像を絶する悲惨さになるのではないかと思われます。

「コロナウイルス恐ろしい怖ろしい」の大合唱に乗せられて、
「非常時だから多少の危険性はあるかも知れないが、ワクチン接種を受け入れた方が良い。」
などの誘いにだけは乗らないで欲しいと思います。

アストラゼネカ社は早ければ９月に、実用化できると言っているそうですが・・・・・

国連ベーシックインカム導入を各国に要望 

新型コロナでベーシックインカム制度が浮上！国連「貧困層の生活を維持するために各国は導入を」
2020年7月25日
国連（国際連合）がベーシックインカム制度の導入に前向きな報告書を発表したことが分かりました。

NHKによると、国連開発計画（UNDP）が7月23日に発表した報告書の中に、「発展途上国のうち132か国で貧困ラインの前後に位置する27億8000万人を対象に、生活を維持するために最低限必要な現金を給付するベーシックインカムを一時的に導入するべき」というような記述があったとのことです。
国連が明確にベーシックインカム制度の導入に言及したのは初で、費用の総額は1ヶ月あたり2000億ドル（約21兆4000億円）程度と見積もられ、発展途上国と新興国が先進国などに返済する債務3兆1000億ドルの変更をすることで実現可能だとまとめています。

ベーシックインカムは前々から世界各国で検討されていた政策の一つで、国が全国民に一律して毎月10万円～20万円程度の生活費を支給するとしている制度のことです。
それ以上の収入が欲しい人は各自で労働を行うという形になり、新型コロナウイルスの影響を考えると時代にあっているとして、実現の可能性が各国で検討されています。


経済の事は何も分からないのですが、経済論として支給が可能なのだったら、
ベーシックインカムを是非やって欲しいと思います。

国民の中に、せっかく作ったものが売れなくて事業が続けられなくなる人と、
喉から手が出るほど欲しくても、おカネがないせいで買えない人があるというのでは、
余りにも不合理ですし、悲しすぎますものね。

国民全員に必要なものを買うお金があれば、
物作りをしたい人も、その品物を欲しい人も、
共に満たされ、幸せになる世の中に出来るのではないでしょうか？

現在のように国内の大部分のお金が、
一部の大金持ちの銀行預金の数字に隠れてしまったら、
国内に品物があっても買えない人だらけとなって、
折角立ち上げた商売も立ち行かなくなり、
町は失業者で満ちる活気のない所になって仕舞うでしょう。

自分の好きな事、出来ることをして、それが社会貢献になるとしたら、
それこそが人としてそれ以上ない幸せだろうと思います。

その為の特殊な才能や、特殊技能を持っている人は猶更ですが、
特殊技能はなくても自分が作ったものを喜んで食べてくれる人とか、喜んで着てくれる人などがあって、
自分の働きが社会に受け入れられていることが実感でき、
生活にも支障を来さない位の収入があるのが、
人生にとって何よりの幸せと言えるのではないでしょうか？

ベーシックインカムで最低限の生活が出来るだけの収入が保証されたら、
あまり売れる見込みのないものでも、自分が作りたいものを、
損得抜きで追求する事も出来るでしょうから、
埋もれた才能が花開くチャンスも増えるかも知れません。
急な病気で働けなくなっても、ベーシックインカムがあったら、
最低限の生活費だけは何とかなって助かる事でしょう。

コロナウイルス騒動でベーシックインカムが浮上したのだとしたら、
最大の「怪我の功名」と言えるのではないでしょうか？
是非やって頂きたいと思います。

安倍総理が７年間の悪評を吹っ飛ばすためになさるるとしたら、
このベーシックインカム導入が
最大・最良の政策だと思います。
安倍政権７年の失政も一気に棒引きになるくらいのインパクトがあると思います。
是非、蛮勇をふるっていただきたいと思います。

Go Toトラブルの最中に出された新たな閣議決定 

安倍総理はとうとう壊れて終われたのでしょうか？
コロナウイルス感染症で大騒ぎの最中、
Go Toトラベル・キャンペーンを強行したことで、
GO TOトラブルとかGo To（強盗）キャンペーンとか言われて、
内閣が袋叩きにあっている最中に、
下記の様な閣議決定をしたのだそうです。

安倍総理の迷走ぶりは世界のマスコミでも話題になっているそうですが、（こちら）
この新たなニュースに、世界は又反応するでしょうか？
それとも、安倍総理ネタにはもう飽きたという事で、無視してもらえるのでしょうか？

自民党と公明党はこんな内閣を、何時迄国民に押し付け続ける積りなのでしょう？

【速報】おちんちん　閣議決定により下ネタから除外
国内
2020.07.23
２０２０年７月２３日、日本政府は閣議決定により「おちんちん」を下ネタから除外することを決定しました。

専門の有識者会議から少子高齢社会対策の一環として提示され、そのまま閣議決定された。早くて8月にも可決される見通し。

堂々とおちんちんと言えるようになります。




コロナ騒動「こんな時だから…」とお札が刷られる 

「米国は今カナダを買うことができる:財務省の現金残高は記録的な1.812兆ドルを打つ」

米国経済の崩壊を維持するために必要な財政刺激策の支出の数兆を準備するために第2四半期の初めにT-Bill発行の洪水が解き放たれて以来、財務省の現金残高は急増しており、(スティーブン・ムニューチン米財務長官の)現金の総額は4月1日以来、過去最高の1.4兆ドル増加している。
税の締め切り日の直後の7月17日、財務省の現金残高は、財務省が税金を通じて数百億ドルをポケットに入れたため、史上最高の1.812兆ドルとなりました。

この現金を文脈に置くことは、米国のすべての男性、女性、子供に対して約5,660ドルを表します(多くの人は、株式を買い戻すことができるように米国企業に提供されるのではなく、これらの人々に直接送り出すべきだと言うでしょう)、ナスダックの現在の非常識な融解でもアップルの時価総額よりも大きいです。これは世界第10位の国、カナダのGDPを上回っています。

...これは、トランプが望むなら、カナダのすべてを購入することができ、LBOをする必要さえなく、代わりに冷たく硬い現金を支払うことを意味します。

冗談はさておき、巨額の現金の蓄積は、財務省の現金を使用して「返済」されるPPP助成金の約5,000億ドルを許す前文である可能性が高い。しかし、それでも、財務省が約1.3兆ドルを残すことを意味し、財務省自身の直近の四半期予測が第2四半期末に8,000億ドルの財務省現金を「唯一」予想していたため、興味深い。


これは「The US Can Now Buy Canada: Treasury Cash Balance Hits A Record $1.812 Trillion」を機械翻訳したものですが、
何年も前から財政ひっ迫が言われ続けていたアメリカですが、
今はカナダが買える位の現金があるのだそうです。

T-Bill（"Treasury Bills"の略で、日本語で「米国財務省短期証券」）を洪水の如く大量に発行したから、
幾らでもお金があるという事なのでしょう。
でもT-Billは償還期間が1年以下の短期国債ですから、忽ち償還期限が来てしまいますが、財務省は平気なのでしょうか？

DEEPLY JAPAN「EU、コロナ復興基金案＆米、税収絶好調」には、
EUも100兆円ぐらいの復興基金なるものを作って、債券を発行して市場から資金を調達することとなったことを報じる記事を元に、
　　　　　　　　　（一部引用）
市場だけど、EUの中銀が買うことになっても不思議でない世の中。

もしそうだったとしたら、これは折からの米とか日本の、財政ファイナンスで何が悪い、悪いことなんか何もないのだ路線をEUも取れるようにしたという意味になるのではなかろうか。

EUは財政が各国別々だから、そこがネックだった。それを基金を作ってめくらまし的に財政統一政府みたいなのを作りましたといったところではあるまいか。
　　　　　　　　　（中略）
で、この恰好を作り上げるためにこそコロナはあったというのがもっとも適切な説じゃないのかなぁと、私としては2月からずっと思ってますです。

グラス・スティーガルとは言わせない問題のような気がする
「こんな時だから」とか「かつてない事態に際して」みたいなトークが必要だからこそ、新コロナの恐怖が作られたのだろう、と。
と推論しておられます。

第二次世界大戦が始まる頃、むやみにお金を発行したために起きたインフレを教訓として、
アメリカの１９３３年銀行法（グラス・スティーガル法）が作られていたのを、
１９９９年クリントン大統領が署名して廃止されたあと、
アメリカの証券界はサブプライムローンなど滅茶苦茶な金融商品を横行させて、
２００８年のリーマンショックを起こす事態となりましたね。
この為、金融危機の再発防止をねらって 2010年に成立した金融規制改革法のドッド＝フランク法 Dodd-Frank Wall Street Reform and Consumer Protection Actでは，自己勘定取引やヘッジファンドへの投資の禁止など，ボルカー・ルールと称される銀行への資産運用規制が導入されたそうです。

最後にDEEPLY JAPANの結論部分を複写させて頂いて、結論とさせていただきます。
こういう事だとしたら、庶民には手も足も出せない感じですね。
　　　　　　　　　　　　　（引用）
ネット上では、支配者層のたくらみで各国民を縛り付けるとか、監視するとかいうのが目標でといったことが語られるけど、それは副次的なものでしょう。

問題の核心は、金は刷ればいくらでもある、刷れる、刷れる！！　というこの体制を護持しまくることではなかろうかと考えますね。

で、それを2008年からここまでずっとやってきて、物凄いスケールの大金持ちが生まれてるけど、誰ももうそこを突っ込めなくなったというのがオバマからここまでのとりあえずの結論のような気がする。

だって、ちょっとやそっとのお金持ちじゃない人たちが資金を出しまくって「政治」を創っちゃうんだもの、どうやって変えられるっていうのよ、って感じ。

次は何をするのだろうか。多分、大口には大口の儲けを持たせ、それでも余る部分を国民に分けて、ほおら、みんなで頑張ろう、みたいな偽の社会主義みたいな話を持ってくるんじゃなかろうかと想像する。会社がつぶれたことを幸いにして、公共事業的なプロジェクトを作るとかいう方向。道路とか回線とか作り直したいでしょ、儲けのために。

いやしかし、ほんと、敵ながら天晴れとしかいいようがない。はたから見れば邪悪だけど、本人たちは一切邪悪だと思ってないからできるんでしょう。

■ 政治言論が追い付かない

で、思うに、世界中の一般人、殊に西側諸国の一般人が考えなとならないのは、手持ちの政治言論じゃ追いつかない事態に際して、どう考えたらいいんだろう、ってことではなかろうか。



日本人は既に集団免疫を身に付けているby上久保靖彦 

「特番『衝撃！日本では既に”集団免疫が達成”されている！？』ゲスト：京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻ビッグデータ医科学部門　特定教授　上久保靖彦氏」
171,523 回視聴•2020/07/19
https://www.youtube.com/watch?v=hF0HBmIFWMs



上久保康教授は免疫学が専門ではないけれど、色んなデータを検証した結果、
日本人はもう集団免疫を獲得しているとの結論に達しているとのお話でした。
（先日私が記事に書かせて頂きました高橋泰国際医療大学教授の事にもちょっとだけ言及されたシーンがありましたが・・・・・）

日本人が集団免疫を獲得できた経緯は非常に幸運が重なった所為という事です。
コロナは段々変異して強毒性になって行っていることは知られていますが、
日本には大勢の中国人観光客が来ていましたので、
昨年１２月の内に大勢の日本人が最初期のコロナウイルスS形に感染していたのだそうです。

コロナのS型は感染しても軽くて済みますから、
大勢の日本人が大したことなくコロナの免疫を獲得できたのでした。
しかし、S型だけだったらT細胞に影響力を発揮しませんので、
免疫力も頼りないものに終わっていたところだったのですが、
１月になってまだ中国からの入国を認めていましたのが幸いして
K型のコロナウイルスが入ってきた時、大勢の感染者が出来免役を獲得できたのだそうです。
（コロナのK型に感染し治癒した人は、次にコロナウイルスが来た時免疫細胞のT細胞が直ぐに活動するのだそうです。）

K型に感染した後で、毒性の強いG型コロナの武漢ウイルスや欧米型ウイルスがやって来た時、
日本人はK型で獲得していた免疫力で、武漢ウイルスもクリアできたのだそうです。

何時案でも中国人観光客を受け入れて顰蹙を買いましたが、
怪我の功名で、大勢の日本人がコロナウイルスに晒されても、余り症状が出ないまま、
コロナをやっつけることが出来るようになっているという事らしいです。

欧米はK型ウイルスに晒される前にG型ウイルスに晒されたのが、
欧米が酷い致死率となった原因ではないかとの事でした。
（G型の前にK型に感染したことで、T細胞を活発に働かせる機能を身に付けることが出来たのが、欧米とは違うところだったようです。）
コロナウイルスのG型でも、８５％の感染率で集団免疫が獲得できたことになるそうですが、
日本人はその率をすでに達成しているそうです。
*****
私の頼りない記憶では心もとないかぎりですので、
是非ヴィデオをご覧頂きたく存じます。

高校授業「現代社会」を廃止し「公共」を新設（２０２２年より）に危惧の声 

「高校授業「現代社会」廃止で「公共」新設へ。なぜ基本的人権の保障・平和主義を消した？＝らぽーる・マガジン」によると、
2022年度以降の高校の履修科目で、これまでの「現代社会」を廃止して「公共」という科目が新設「高校授業「現代社会」廃止で「公共」新設へ。なぜ基本的人権の保障・平和主義を消した？＝らぽーる・マガジン」によると、
　　　　　　　　　（一部引用　紫字部分）
中央教育審議会の専門部会は、2022年度以降に導入する高校の次期学習指導要領の地理歴史・公民について、「現代社会」という科目を廃止して「公共」という科目を新設するとしています。
　　　　　　　　　（中略）
現行の学習指導要領（直近2018年改定）では、公民科は「現代社会」1科目か、「倫理」「政治・経済」の2科目が必修となっています。

この中で「現代社会」という科目がなくなり、2022年度から順次導入される必修科目が「公共」です。「現代社会」が「公共」に変わるのです。
という訳でいわゆる社会科が無くなるようです。
そして下記のように現在の「現代社会」で扱っている「基本的人権の保障」や「平和主義」が削除されているのだそうです。

従来の「現代社会」は、社会の仕組みなどを客観的に学びますが、「では、君はどう行動するのか」と問いかけるものになっていないのではないか、という認識が背後にあります。

つまり、「現代社会」の科目は、生徒の価値観や生き方の選択を、あくまでも側面から支えることを主としていますが、新たに導入される「公共」という科目は、道徳教育が柱にあり、自分の国を愛することを目的と定められていて、個人の価値観や生き方に直結するものとされています。

さらに、「公共」の学習内容を見ると、現在の「現代社会」で扱っている「基本的人権の保障」や「平和主義」が削除されているのです。

学習指導要領には、「公共」の目標として、生徒が「自国を愛」するようになることを指導すると明記しています。これでは、日本国憲法が保障する思想信条の自由に反して、愛国心をもつよう指導し、生徒の思想信条を評価することになりかねません。

出典：「新高校学習指導要領の問題点」（視点・論点）- NHK 解説委員室（2018年4月2日配信）


新学習指導要領をめぐる社会科系教育の改革に関しては、科学に関する重要事項を審議し政府に対して政策提言などを行っている「日本学術会議」の議論や提言が大きな影響を与えているとのことです。
日本学術会議とは、日本の国立アカデミー（政府より金銭的支援や公認を受けて学術的な研究活動や学術分野における標準化を行っている学術団体）であり、内閣府の特別の機関の1つとなっているということで、
この学習指導要領の改革は内閣府・安倍総理の意向を受けて創られたもののようです。

「現代社会」を廃止して「基本的人権の保障」や「平和主義」を削除した後に、
必須科目とされる予定の「公共」という科目で安倍政権は、
日本の若者全員を自分が目論む戦争の為に「命を捧げる」兵隊にしようと目論んでいるのではないでしょうか？

小・中学校には週1回「道徳」の時間がありますが、今年から「特別の教科道徳」に変わります。文部科学省は、小・中学校でも高等学校でもすべての教科を通じて道徳教育を重視するとしており、「公共」の新設もその一環となっているのだそうです。

安倍総理はやたらと道徳教育に熱心ですが、
安倍総理程不道徳な総理大臣はまれな位の不道徳ぶりです。
不祥事が起きるたびに「責任は私に有ります。」と言いながら、
只の一度も責任を取って辞めたことがありません。

現在コロナウイルス感染症対応の政策を採っている最中に、
Go Toキャンペーンなるものを強行し、
「政府は全国民にコロナウイルスを撒き散らす積りか」との批判が噴き出したら、
国会に出席もせず只管雲隠れしていながら、
誰が見ても不適切極まりない「Go Toキャンペーン」は取り下げず、
予定通り強行する積りのようです。

現在の日本はコロナウイルスだけでなく、
未曽有の大雨で全国至る所に洪水被害に苦しんでいる人が大勢あるのです。
そんな中で旅行推進のために、１兆７千億円もの巨費を投じて、
コロナウイルスを拡散させるだけかも知れない旅行を推進する等、
不謹慎にもほどがあると思います。

安倍総理は憲法改正で日本を戦争の出来る国に変えようとしているだけでなく、
憲法に非常事態条項を加えて、
非常事態の時には政府が全権を握る体制を目論んでいるそうですが、
現在の安倍総理の様な無責任極まりない人間が総理大臣の時、
もし非常事態が起きたら、非常事態と出来損ない総理の権力行使で、
国民は２重苦に見舞われることになるではありませんか。

何処から考えても、
こんな非常識・無節操な安倍総理が推進する道徳教育を押し付ける、
社会科の改革などの教育改革を、
日本の将来を担う高校生に強制して良いものでしょうか？




週刊東洋経済プラス「コロナ禍｢経済優先｣したスウェーデンの悲惨」を読んで 

「コロナ禍｢経済優先｣したスウェーデンの悲惨」を読みました。
この記事の筆者はスエーデン方式が失敗だったと言いたさに、
比較相手としてロックダウンしても死者数が増えなかった近隣の国だけにして、
スエーデン方式は悲惨な結果だったと、殊更大げさに言っている様な気がします。

下に複写しましたのは、４月上旬までのものですが、
スエーデンとイギリスの１００万人当たりの感染者数と、死者数をグラフにしたものです。（こちらより）

英国とスウェーデンの人口 100万人あたりの新たな感染者数の推移の比較
英国スエーデン人口１００万人当たり

英国とスウェーデンの人口 100万人あたりの新たな死亡者数の推移の比較

・theblogmire.com

スウェーデンの新型コロナウイルスによる新たな死者数がパンデミックが始まって以来、初めての「０人」になったそうです。（こちら）
スエーデン新型コロナグラフ

その後もスエーデンの死者数はそれほど増えてはいないようですので、
抗体が最長３か月しか持たないとしても、
一度感染した身体は自家免疫が活躍しやすくなっているから、
スエーデンでのコロナウイルスによる死者数がどんどん減って来たのではないでしょうか？
スエーデンのコロナ感染症による死者数は、この秋以降、
ロックダウンした国々よりずっと少なくて済むのではないかと思うのですが・・・・・

こうやってスエーデンとイギリスを比較したら、百万人当たりの死亡者数は、
何方かというとイギリスの方が多い位ですから、
ロックダウンの効果も「ない」と言えるのではないでしょうか？
ロックダウンされ経営が行き詰まって、死を選ぶケースが各国で起きているようですので、
わざわざロックダウンする意味はないのではないでしょうか？

それに、感染して治った方が、危険極まりないワクチンを、
多額の税金を使って国民に打たせるという無駄もせずに済みますし、
ロックダウンしない方がずっと賢いと私は思います。

このように効果がない政策なのに、そのロックダウンのせいで、現在の英国では、何百万人もが仕事を失い、何千ものビジネスが破壊され、多くの人々のメンタルヘルスの状態が大幅に悪化し、そして、自殺が増加しており、介護者が来ないために高齢者たちが次々と自宅で亡くなっている。と、ロックダウン生活をしているイギリスの人が述懐しておられたそうです。

又　先週のアメリカのメディア記事は、テネシー州のノックス郡からの報告を取り上げていて、4月の 2日間だけで「昨年全体の自殺数の 10%を占める自殺が起きた」ことを伝えています。（こちら）

グラフはスエーデンとの比較対象国がイギリスになったものを使いましたが、
ベルギーの方がもっと死亡率が高いらしいですね。
（ベルギーの死者数は９８００人/人口 1,143万人２０１８年現在）。
ベルギーも勿論ロックダウンを遣ったのでしょうけれど、死亡率はスエーデンの比ではないようですね。
スエーデンの人口は約1,022万人（２０１８年現在）でベルギーよりちょっと少ない程度で、
死亡者は４８００人もベルギーの方が多いのに、
スエーデンは悲惨だという記事をわざわざ書いたThe New York Timesの記者は、
自然免疫力をつけてほしくない誰かの意を汲んでいる所が感じられますね。

その人たちは世界経済を動かす力を持つ人たちかも知れません。
だとすると、スエーデンが経済的に苦しい状況になったのは、
自然発生的に起きた事ではない可能性もあるかかも知れませんし・・・・・・

今の世界はマスコミを嘘八百が駆け巡る「有り得ない」様な状態にあるようです。
例えば先日テレビで言っているのを偶々聞いていたのですが、
「ロシアが西側のワクチンの技術を盗んでいる。」との事でした。

所がロシアのコロナ対応特化型の薬を販売しはじめたR-Pharmは、イギリスのアストラゼネカ＆オックスフォード大学の共同開発のワクチンをロシアで製造する契約を締結しているそうです。（こちら）
ロシアはイギリスの開発したワクチンを、
ロシアで製造して欲しいと依頼されているのですから、
ロシアがコロナの秘密を盗む必要はないではありませんか。

その他色々とマスコミの信用ならない所は、
言い出したらきりがないくらい有るのですが、
冗長になるだけでしょうからこの辺で・・・・・