俳優のドウェイン・ジョンソンが、アニメ映画「モアナと伝説の海」の実写版の撮影にあたり、ボディースーツを着用したことを明らかにした/Benjamin Cremel/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） 筋骨たくましいことで知られる俳優のドウェイン・ジョンソンがこのほど、映画の撮影にあたり、ボディースーツを着用したことを明らかにした。 ジョンソンは、アニメ映画「モアナと伝説の海」の実写版に出演。撮影現場の様子を捉えた写真が出回ると、ジョンソンはボディースーツを着用していたことを認めた。 ジョンソンはメディアの取材に答え、マウイ役をめぐり、いかにたくましい体格に見えるかについて、全ての責任を負うことはできないと告白した。 ジョンソンはボディースーツを着るのに毎日数時間かかったと振り返り、「だから、『体が大きくなった』と言われてうれしい。『体が大きくなった』と言われるということは、ボディー

米ウォルト・ディズニーは、毎年恒例のグラミー賞授賞式の放映権を獲得した。長年放送してきたパラマウント・グローバル傘下ＣＢＳから奪う形となり、契約期間は10年。 2027年からグラミー賞授賞式はディズニー傘下のテレビネットワーク、ＡＢＣとストリーミング動画配信「ディズニー＋（プラス）」、「Ｈｕｌｕ（フールー）」で同時放送・配信されると、同社は30日発表した。金額などの条件は明らかにされていない。 グラミー賞を主催する非営利団体レコーディング・アカデミーは契約の一環として、ディズニーのさまざまなプラットフォームで、同賞の名前を冠した音楽特別番組や他の新番組を制作する。 グラミー賞授賞式は、1972年から一貫してＣＢＳで放送されており、授賞式とテレビ局の放送提携としてはテレビ史上最長となっている。 ディズニーは、「グラミー賞授賞式は、エンターテインメントとスポーツ分野における最高かつ最も権威ある

ディズニーストアのロゴ=５月４日、パリ/Firas Abdullah/Anadolu Agency/Getty Images ニューヨーク（ＣＮＮ） ハッキング活動家を名乗る集団が、米ディズニーの内部で交わされたチャットの内容を流出させたと主張している。その中には非公開プロジェクトに関する情報やコンピューターコード、ログイン情報などが含まれる。 この集団「Ｎｕｌｌｂｕｌｇｅ（ヌルバルジ）」は、ディズニーが使っているコミュニケーションソフトウェアのスラックに侵入し、およそ１．２テラバイトという膨大な量の情報を流出させたと公言。１５日にはＣＮＮへの電子メールで、「スラックにアクセスできて、クッキーを持っていた男性」経由でアクセスを確立した」と説明している。同集団はロシアを拠点に活動しているとも主張した。 「このユーザーは我々の存在に気付いて一度は我々を追い出そうとしたが、すぐに我々の２度目の侵

「錦の御旗」とは、鎌倉時代以降、朝敵を征討する際に官軍が用いた旗印である。転じて、自己主張を権威づけるものとして掲げる名分に使われる。株主総会を書き入れ時とするアクティビスト（物言う株主）が掲げる「錦の御旗」の決まり文句は「株主還元」。今回のテーマは、東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドの株をめぐるバトルだ。 かつての筆頭株主、 三井不動産は持ち株比率を減らした 現在、OLCの株主（2024年3月31日時点の持ち株比率）は、高橋氏が「無力」と決めつけた京成電鉄が21.15％の筆頭株主。高橋氏の「不倶戴天の敵」三井不動産は6.04％の3位株主。創立メンバーである千葉県は4.03％だ。 三井不動産はOLC上場直前の1996年9月時点で、株式の38％を保有する筆頭株主だった。その後は徐々に疎遠になっていく。2000年から筆頭株主の座を京成電鉄に譲り、その後も保有比率は漸減。10年に

「SHOGUN 将軍」の真田広之 - (c)2023 Disney and its related entities 真田広之がハリウッド製作の連続ドラマで初主演を務める、「SHOGUN 将軍」のスクリーニング記者会見が現地時間12月4日に米ロサンゼルスで開催、その模様が明かされた。会見には真田の他、共同クリエイター／ショーランナー兼エグゼクティブプロデューサー／脚本家であるジャスティン・マークス＆レイチェル・コンドウのコンビと、エグゼクティブプロデューサーのミカエラ・クラベル、日本人プロデューサーの宮川絵里子が出席した。 【動画】真田広之主演「SHOGUN 将軍」予告編 本作は、1980年にアメリカで実写化された、ジェームズ・クラヴェルのベストセラー小説を再び映像化するドラマシリーズ。「関ヶ原の戦い」前夜、窮地に立たされた戦国一の武将と、日本に漂着しその家臣となったイギリス人航海士をはじ

The microphone used by Robbie Savage whilst working for ESPN at pitchside (Photo by Mike Egerton - PA Images via Getty Images) Photographer: Mike Egerton/EMPICS/Getty Images 米娯楽・メディア大手のウォルト・ディズニーが傘下に抱えるスポーツ専門局ＥＳＰＮは、放送局員約20人をレイオフする。投資家からの監視の目が厳しくなる前に財務を強化するのが狙い。 この件に詳しい関係者によれば、期限が７月以降の雇用契約は順守される。解雇の対象には、米プロバスケットボールＮＢＡの試合中継でコメンテーターを務めるジェフ・バン・ガンディ氏も含まれる。関係者は人事に関する情報であることを理由に匿名で話した。 人員削減はＥＳＰＮの財務改善策の一つ

（ＣＮＮ） １００年以上の歴史をもつ米誌ナショナル・ジオグラフィックが、社員として最後まで残っていた記者を解雇した。離職する複数の社員が明らかにした。 今回の削減の対象となった人数は分かっていない。親会社のウォルト・ディズニーは今年に入り、部門をまたいで数千人を解雇していた。 ナショナル・ジオグラフィックの購読者数は２０２２年末の時点で約１７０万。同社広報は２８日、今後も月刊誌の発行を続けるとＣＮＮに説明した。 「スタッフは変わっても、この仕事をする能力は変わらない。むしろもっと柔軟にさまざまな記事を掲載できるようになる」と広報は述べ、「今回の変化が悪影響を及ぼすといううわさや記事の質が低下するといううわさは単純に誤っている」と強調している。 レイオフのニュースは２７日、退社する社員によって伝えられた。ナショナル・ジオグラフィックのサイエンス担当記者だったマイケル・グレシュコさんは、「今日

東京ディズニーランド（千葉県浦安市）でキャラクターショーに出演していた契約社員の女性（42）が、上司からパワーハラスメントを受けた上、職場環境の改善を求めたのに放置されたとして、運営会社のオリエンタルランドに330万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決で、東京高裁は28日、88万円の賠償を命じた1審・千葉地裁判決を変更し、女性側の請求を棄却した。 2022年3月の1審はパワハラを否定しつつ、女性が職場で孤立するのを防ぐ義務を怠っていたとしてオリエンタルランドの賠償責任を認めた。これに対し、高裁の小出邦夫裁判長（相沢真木裁判長代読）は「パワハラに関する女性の説明は変遷している。女性が職場で孤立していたと認めることも困難」とし、パワハラと孤立防止義務違反のいずれも否定した。

４月２６日、米ウォルト・ディズニーは、フロリダ州のデサンティス知事によるテーマパーク「ディズニーワールド」に対する監督権行使の差し止めを求める訴訟を起こした。ディズニーワールドで２０２２年７月撮影（２０２３年　ロイター/Octavio Jones） ［２６日　ロイター］ - 米ウォルト・ディズニーは２６日、フロリダ州のデサンティス知事によるテーマパーク「ディズニーワールド」に対する監督権行使の差し止めを求める訴訟を起こした。 ディズニーはフロリダ州タラハシーの連邦裁判所に提出した訴状で、デサンティス氏と同氏の与党勢力は州政府の権限を不当に利用し、本来言論の自由の下で守られるはずの同社の意見表明に「処罰」を与えようとしていると主張。特定の州政府の人々にとって不快な政治的見解を表明したことへの「報復」から、ディズニーワールドの従業員と顧客、デベロッパーを守るつもりだと述べた。

アイテム 1 の 2 　４月３日、米ウォルト・ディズニーのアイガーＣＥＯ（写真）は、フロリダ州のデサンティス知事が同社に対する明らかな報復と受け取れる動きを見せていることについて、「反ビジネス的だ」と批判した。写真はロンドンで２０２１年１２月撮影（２０２３年　ロイター／Hannah McKay） [1/2]　４月３日、米ウォルト・ディズニーのアイガーＣＥＯ（写真）は、フロリダ州のデサンティス知事が同社に対する明らかな報復と受け取れる動きを見せていることについて、「反ビジネス的だ」と批判した。写真はロンドンで２０２１年１２月撮影（２０２３年　ロイター／Hannah McKay） [ロサンゼルス ３日 ロイター] - 米ウォルト・ディズニーのボブ・アイガー最高経営責任者（ＣＥＯ）は３日、米南部フロリダ州のデサンティス知事（共和党）が同社に対する明らかな報復と受け取れる動きを見せていることについ

ディズニー・クルーズが１２歳未満の新型コロナワクチン接種義務を撤廃する/Phelan M. Ebenhack/AP （ＣＮＮ） 米ウォルト・ディズニー傘下のディズニー・クルーズラインは、５～１１歳の子どもが乗船する条件としていた新型コロナウイルスワクチンの接種完了について、来月２日以降に米国とカナダの港から出発するクルーズでは求めない方針を明らかにした。 米食品医薬品局（ＦＤＡ）は新型コロナワクチンの緊急使用許可（ＥＵＡ）の対象を生後６カ月～５歳の子どもにも拡大したが、ディズニー・クルーズはもともとこの年齢層には接種を求めていなかった。 今後、ワクチン接種の条件は１２歳以上の乗客にのみ適用される。 新型コロナの検査は、すべての乗客が受けることになっている。ワクチン接種を完了している場合、乗船１～２日前の陰性証明があれば出発ターミナルでの検査は不要。事前の検査を受けなかった乗客は、出発時の検

米娯楽大手ウォルト・ディズニーは１０日、「ディズニー＋（プラス）」を含む動画配信サービスの総加入者数が第３・四半期（７月２日まで）末時点で約２億２１００万人になったと発表した。これによって、加入者数で競合の米ネットフリックスを追い抜いた。（２０２２年　ロイター／Dado Ruvic） [ロサンゼルス　１０日　ロイター] - 米娯楽大手ウォルト・ディズニーは１０日、「ディズニー＋（プラス）」を含む動画配信サービスの総加入者数が第３・四半期（７月２日まで）末時点で約２億２１００万人になったと発表した。これによって、加入者数で競合の米ネットフリックスを追い抜いた。

米国連邦控訴裁判所は7月20日、ジョージア州の中絶禁止法の施行を差し止めていた連邦地方裁判所の命令を覆し、同法の即時発効を認めた。今回の判断は、6月24日に連邦最高裁判所が、女性の人工妊娠中絶権を認めた1973年の「ロー対ウェイド判決」を破棄した（2022年6月27日記事参照）ことを踏まえたもの。 ジョージア州の中絶禁止法は「ハートビート法」とも呼ばれ、医師が胎児の心臓の拍動を確認できる妊娠約6週目以降の中絶を禁じている。2019年に州議会で同法が成立し、2020年1月の施行が予定されていたが、米国自由人権協会などの請求を受け、連邦地方裁判所は同法の施行を差し止め、2020年6月には違憲判決を下していた。 ジョージア州は、エンターテインメント産業向けに税優遇措置を設け、映画やテレビなどの撮影・製作誘致に積極的に取り組んでいる。「南部のハリウッド」とも呼ばれ、関連産業への従事者は約4万人に上

米連邦最高裁が２４日、人工妊娠中絶を憲法上の権利と認める１９７３年の「ロー対ウェイド判決」を覆す判断を下したことを受け、国内の約半数の州が中絶の制限に動く見通しとなる中、ウォルト・ディズニーやメタ・プラットフォームズなどの企業は相次いで、州外で中絶手術を受ける必要の従業員の交通費などのコストを支援する方針を表明した。（２０２２年　ロイター／Michael A. McCoy） ［ニューヨーク　２４日　ロイター］ - 米連邦最高裁が２４日、人工妊娠中絶を憲法上の権利と認める１９７３年の「ロー対ウェイド判決」を覆す判断を下したことを受け、国内の約半数の州が中絶の制限に動く見通しとなる中、ウォルト・ディズニーやメタ・プラットフォームズなどの企業は相次いで、州外で中絶手術を受ける必要の従業員の交通費などのコストを支援する方針を表明した。 ディズニーは引き続き、従業員による中絶を含むヘルスケアへのアク

米The Wall Street Journalが入手した訴状の中で、スカーレットの弁護を担当するジョン・ベルリンスキー弁護士は「ディズニーは正当な理由もなく意図的にマーベルの契約違反を誘導し、ヨハンソン氏がマーベルとの交渉において自身が得ることができる利益に気づくことを阻止しました」と主張。 劇場公開とほぼ同時にストリーミング配信が開始することで自身にもたらされる不利益について知ったスカーレットは、訴訟を起こす前に代理人を通じてディズニーとマーベルに対して問題提起したものの、両者からは回答を得られなかったという。 スカーレットの損失は約54億　『ブラック・ウィドウ』の公開から3週間での全米興行収入は1．5億ドル。これに対し、ディズニープラスでの配信では初週末だけで6000万ドルを稼ぎ出した。ディズニープラスでの同時配信によりスカーレットが被った損失は5000万ドル、日本円にして約54億円

動画配信サービス「ディズニー＋（プラス）」をめぐり、利用者から苦情が寄せられている。退会方法が複雑との指摘で、運営会社は取材に「真摯に受け止め、改善に励んでまいります」と答えた。 利用者を惑わせるような設計は「ダークパターン」と呼ばれ、米国では法規制も進んでいる。 十数ページ遷移する必要 ディズニープラスは、2020年6月に日本で開始した。ウォルト・ディズニー・ジャパンとNTTドコモが運営し、全世界の会員は21年3月に1億人を超えた。 騒動のきっかけは、同サービスの元会員のSNS投稿だった。自身が経験した退会時のわずらわしさを6月下旬にツイッターで共有したところ、1万以上の「いいね」を集め、共感が相次いだ。 実際にJ-CASTニュースで退会を試みたところ、完了までにトップページから十数ページ遷移する必要があった。パソコン、スマートフォンいずれも同様だ。 具体的には、トップページ→FAQ（よ