日本経済新聞社は3月、調査会社のマクロミルを通じて国内の20代から70代までの個人投資家の約1300人にアンケートを実施した。調査で浮き彫りになったのは、日本の将来に対して不安を抱く20〜30代の個人投資家たちの海外志向の強さだった。日本市場の魅力を高めなければ、目覚めた若者の投資マネーは海外に向かい続けることになりかねない。連載をまとめ読み形式で改めて紹介する。

海外株など外貨建て資産の比率を1年前より「増やした」人は全体の36%にのぼった。なかでも20代は52%、30代は44%と目立って比率が高かった。なぜ20〜30代の投資は海外に向かうのか。…続きはこちら

若い個人投資家たちの多くに共通しているのは、長期目線で堅実な投資スタイルを好んでいる点だ。日本の投資文化を大きく変える可能性を秘めている。…続きはこちら

老後資産を形成するための長期投資はどうあるべきなのか。セゾン投信の中野晴啓会長とフィンウェル研究所の野尻哲史代表に聞いた。…続きはこちら

2024年に新型の少額投資非課税制度（NISA）がスタートする。積み立て投資を主軸とする若手投資家らの関心は高い。…続きはこちら

日本株を保有する個人に理由を聞くと「特にない」が27%にのぼった。外国株に投資する理由では「特にない」が6%にとどまったのとは対照的。日本株の魅力を高める必要がある。…続きはこちら