東証大引け、大幅反発で1万4200円回復　五輪を好感　売買代金は2兆円超す

9日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反発した。終値は前週末比344円42銭（2.48%）高の1万4205円23銭と、1万4200円台を回復。8月6日以来およそ1カ月ぶりの高値水準を付けた。2020年夏季五輪の東京開催が決定し、インフラ投資など中長期的な経済効果を期待した買いが広がった。半面、シリアへの米国の軍事介入に対する警戒感もあり、上値を追う動きは乏しく、午後の取引では高値圏でのもみ合いが続いた。

五輪開催で恩恵を受けそうな銘柄への物色が活発だった。東証1部の売買代金2位となった大成建は大幅高となり、年初来高値を更新した。清水建、鹿島などもそろって高値を更新した。前週末の8月の米雇用統計で非農業者部門増加幅が市場予想を下回るなど、外部環境への不透明感が残り、トヨタなど大手輸出株は上値の重さが目立った。

取引開始前に発表された4～6月期の国内総生産（GDP）改定値は前期比年率3.8%増と、速報値（2.6%増）から上方修正された。14年4月の消費増税の実現性が高まったとして、好感する向きもあった。13時すぎに「甘利明経済財政・再生相が都内の講演で『来年4月の消費増税について安倍晋三首相は10月1日に判断する』と述べた」と伝わったが、相場への影響は限定的だった。

東証株価指数（TOPIX）は大幅反発した。業種別TOPIXは33業種中、「その他製品」を除く、32が値上がりした。「不動産業」、「建設業」の上昇が目立った。東証REIT指数は8月15日以来およそ3週ぶりの高値を付けた。

東証1部の売買代金は概算で2兆1007億円と1カ月ぶりに2兆円を上回った。売買高は29億3756万株と、7月19日以来の高水準だった。東証1部の値上がり銘柄数は全体の9割を超える1624、値下がり銘柄数は94、変わらずは35だった。

五輪関連では三井不が6%高、菱地所が4%高と、大手不動産株が軒並み高となった。ALSOK、ミズノ、デサントは一時制限値幅の上限（ストップ高水準）まで上昇した。半面、前週末に13年12月期の業績見通しを下方修正したSUMCOは一時制限値幅の下限（ストップ安水準）まで売られた。任天堂、信越化、日本取引所も下げた。

東証2部株価指数も大幅反発した。キーウェア、Jトラスト、神鋼環境が上昇した半面、不二サッシ、仁丹が下げた。〔日経QUICKニュース（NQN）〕