東京エレク会長「単独では立ちゆかない」　最大手と統合

東京エレクトロンの東哲郎会長兼社長と米アプライドマテリアルズのゲイリー・ディッカーソン社長兼最高経営責任者（CEO）は24日、日本経済新聞の取材に応じた。記者会見の内容を含む一問一答は以下の通り。

「統合で相当な削減効果」。東京エレクトロンの東会長兼社長らが記者会見した（24日）

――両社が統合に踏み切ったのは、先行きに危機感があったからか。

東氏「危機感がなかったといえばうそになる。スマートフォン（スマホ）などモバイル端末の普及により、半導体の産業自体は世界的に伸びていくと確信している。ただ、製造装置の開発費は膨大になっており、単独で世界市場を攻めていこうとすると立ちゆかなくなる」

ディッカーソン氏「モバイルの需要が増える中で、半導体市場の変化も非常に早くなっている。製造技術もその速度についていかないと新しい製品は生まれない。お互いの手のうちを明かすことで新たな解決法が見つかる」

――統合の話はいつから出ていたのか。

東氏「2012年12月にアプライドから経営統合に関する打診があった。今年の3月から検討を始め、半年間話し合いを続けてきた。日米のトップ企業同士が組み、コスト削減など相乗効果を追求するのが最適解だと考えた」

ディッカーソン氏「私と東社長は30年来の付き合いだ。（提携などの話は）今回が初めてではなく過去に何度かあった。半導体製造の工程は非常に複雑になっている。一緒になることで顧客である半導体メーカーの要望に今まで以上に応えられる」

――3年で5億ドルの統合効果をどう出すか。

東氏「開発の領域では同じテーマに取り組んでいることがかなりある。規格を共通化すれば開発費を少なくできる。製造装置の部品調達の面でも現在は違う部品も共通化していくことで削減効果を高めていく」