理工系進学者の女性割合、日本は最下位　OECD調査

経済協力開発機構（OECD）は16日、2019年に大学などの高等教育機関に入学した学生のうち、STEM（科学・技術・工学・数学）分野に占める女性の割合を加盟国別にまとめて公表した。日本は加盟国中で最低の割合で、女性の理工系人材の育成が遅れている実態が改めて浮き彫りになった。

OECDは、STEMを「自然科学」「情報」「工学」の3分野に分けて各国を比較。加盟国の平均はそれぞれ52%、20%、26%だった。日本は自然科学（27%）と工学(16%)の2分野で、比較可能な36カ国中最低だった。情報分野については「特化したデータはない」とした。

女性の割合を専攻分野ごとにみると、自然科学分野ではスロバキアが65%で最も高かった。情報分野ではギリシャとイスラエルがともに30%、工学分野はアイスランドが39%でトップだった。

OECDの担当者は「日本の女子生徒は科学に関する知識やスキルを持っているのに、科学分野を志望する人は少ない。女性の科学者に会ったり、親が進学を支援したりするなどして科学分野を進路に選べるようにする必要がある」と指摘した。

OECDは、18年の国内総生産（GDP）に占める小学校から大学までの教育機関への公的支出の割合も公表した。日本は3.96%で、OECD平均の4.88%を下回り、比較可能な統計がある37カ国で8番目に低かった。

最も高かったのはノルウェーの6.62%で、チリ（6.57%）やイスラエル（6.24%）などが続いた。イギリスや米国なども6%超で上位に位置づけた。