「学歴不問」はウソ？　厳しい企業の本音

2011年秋から好評連載した「就活探偵団」が帰ってきました。今シーズン最初の質問は「企業が言う『学歴不問』は信用していいですか？」

採用で「学歴不問」をうたう企業は多い。一方で、下位校をふるいにかける「学歴フィルター」なるものがあるとのウワサも根強い。いったいどちらを信じればいいのか、悩む就活生も多いだろう。結論から言うと学歴フィルターは存在する。しかも、この12月から本格スタートする就活シーズンでは上位校優先が強まりそうだ。いったい、どの大学までがフィルターをくぐり抜けられるのか…。

まずは有名企業の約20社に「採用に学歴は関係があるか」聞いてみた。

「関係ある」と答えた企業は1社もなかった。ただ、「大学は見ていない」（新日鉄住金）、「学力はそんなに必要ではないし、学歴は見ていない」（ファーストリテイリング）、「大学を見ても意味がない」（ワタミ）と明確に採用と学歴の関係を否定した企業は少数派。大多数が「大学名はあまり見ていない」（大手生保）、「学歴はほとんど見ていない」（旅行大手）など微妙な表現で明言を避けた。

当の企業が明言できないなら、周辺を取材してみよう。

「大学名は信頼性のあるフィルターだと考えている企業は多い」。求人広告会社アイデム（東京・新宿）の企画担当者は明快にこう指摘する。同社は今年6月に新卒向け就活サイト「ジョブラス」を立ち上げた。学生がウェブ上でプロフィールを公開し、それを見た企業が選考オファーを出すという仕組みで、テレビCMも始め、利用企業数はすでに約3000社にのぼる。同サービスでは企業が目当ての学生を探すための検索機能があり、志望する業種や企業規模などのほか、大学名でも絞り込みができる。

「できるだけ多くの学生をみてもらいたいと思い、最初は大学名による検索機能は提供しないつもりだった」と担当者。しかし、大学名での検索を要望する企業があまりに多く、ビジネスとして立ち上げるために方針を変更せざるをえなかったと打ち明ける。

やはり大学名を気にする企業は多いらしい。

就活生が気になるのは大学のランク分けだろう。つまり、どの大学までが就活に有利なのか。

評価が高い順にランク分けして顧客企業に「フィルター」を提供しているという採用代行業者を捕まえた。その業者では以下のように4分類に整理しているという。Aから評価が高い順に並んでいて、採用枠に人数が足りないと、AからB、Cへとフィルターが下がるイメージだ。

これは典型例で、地域差もある。この業者によると、MARCH、関関同立あたりをAランクにするかどうかで企業の考え方が分かれるという。中には、「東大と早慶以外はダメ」という企業もあるそうだ。

ランク分けに名前が出てこない大学の学生は憂うつな気分になりそうだが、12月から始まる今期の就活シーズンでは、悪いことに企業が大学名で選別する動きがさらに強まりそうだ。

異変は「合同説明会」で起きている。合同説明会は、たくさんの企業が一カ所に集まり、就活生が自由に参加、気になる企業の説明を聞いて回るというもの。そこでは大学名は関係ないというのが学生側のメリットだが、今年は合同説明会への参加を見合わせ、代わりにターゲットとする大学の学内で説明会を開こうという企業が目立っている。

合同説明会には大きいもので数万人の規模の学生が集まる。不特定で大量の就活生を相手にするよりも、ターゲット大学を決めて、ある程度レベルが把握できる少数の中から効率よく選考を進めようという企業が多い。「合同説明会はどんなレベルの学生が来ているのかもよくわからない」（メガバンク）、「ターゲットをより明確にしたい」（大手食品）といった指摘が目立つ。

人材コンサルティングのHRプロ（東京・千代田）が約400社を対象に調査したところ、重点的に学内説明会などを開催する「ターゲット校」を設定する企業は、11年卒の採用では33%だったが、13年卒では48%にまで急増した。「これから本格スタートする14年卒の採用では過半数となるのは間違いない」と主任研究員の松岡仁さんは指摘する。

しかも、学内説明会はすべての大学では開けないので、ある程度大学の数を絞る必要がある。ターゲット校を設定した企業（1001人以上の大企業）にターゲット校の数を聞いたところ、8割弱の企業が「20校以下」と回答したという。20大学だと旧帝大7校と都市部の有名私大ですぐ埋まってしまう。

なぜ上位校にばかり目がいくのか。企業の本音を探ってみた。

大手ゼネコンの採用担当者は「ある程度大学を絞り込まないと人手が足りない」と嘆く。人気企業にエントリーする学生は数万人の規模になる。面接できる規模に減らすために学歴フィルターを使うのは仕方がないという。昨シーズンからは就活の本格スタート時期が従来の10月から12月に2カ月遅くなった。その分、採用活動に使える時間は短くなっている。景気低迷もあり、企業も採用担当者を大幅に増やすことは難しい。ある年間売上高1兆円超のメーカーは学内説明会の対象を10校程度にまで絞っている。採用担当者は「弊社の採用部門の社員は2人。時間に限りがある」と説明する。

人気ランキング常連のある大手企業の採用担当者は「正直なところ、やはり上位校を優先する、というのはあります。ダメな人ももちろんいますが、勉強ができるということは問題解決能力があるということ。必要な人材がいる確率も高いと思います」ときっぱり。あるアパレル大手の担当者は「意識的に大学名を見ないで選考したことがあるが、結局、例年と同じような大学の出身者となった。時間もないし、選別する方が効率はいい」と言う。

前出のアイデムの企画担当者によると、無名大学出身の学生を採用したらミスが続き、上司から「なぜ早稲田大卒を採らなかったんだ」と叱られた採用担当者がいたという。「大学名をまったく考えない選考をすると、採用担当者が結果に対して言い訳できないという事情も学歴重視の背景にあるのでは」と推測する。会社員はリスクを取りづらいのだ。

では、下位校では人気企業に就職できるチャンスはないのか――。そうとも限らない。

企業の本心は、なかなかに複雑。「画一的な社風になると困るので、できれば多様な大学から採用したい」（精密機器大手）との声は意外と多い。下位校の学生であっても、「優秀な」学生は採用したいという思いはあるのだ。学歴はいくつかあるフィルターのひとつ。学力テストや心理テストなどで目立った好成績を上げられれば、面接による逆転劇もありうる。

37.5――石川県金沢市にある金沢星稜大学の偏差値（河合塾による）だ。偏差値だけを見れば、下位校と言われても仕方ない。だが、この大学の就職実績はここ数年、目に見えてよくなっている。就職率は66.6%（2003年3月卒業）から87.5%（2012年3月卒業）に高まった。そのうち上場企業は0.9%から19.9%になった。来年卒業予定の学生には全日本空輸、ヤマト運輸といった有名企業の内定を勝ち取る人もいる。

成功の秘訣は大学の進路支援センターが実施する生徒指導。3年秋から毎週水曜の5時間目は就職ガイダンスの「授業」。就活事情やマナーなどに加え、身だしなみや立ち居振る舞いを厳しく指導する。さらに11月、12月には合計3回の泊まりがけの「就活合宿」がある。丸1日のグループディスカッションなどで就活スキルを磨きあげる。さらに、就活ガイド「赤本」や先輩の経験談をまとめた「内定報告書」、学歴を重視しない企業などを集めた「お薦め企業リスト」などを大学独自で編集、生徒に持たせるといった徹底ぶりだ。

まるで就活予備校のようだ。その手法には賛否が分かれそうだが、現実に目を背けても就職先は決まらない。もともと同じ能力なら、難関大学に進学した学生は受験勉強にそれだけ努力をしたということ。就職で下位校から逆転するには上位校の学生以上の努力で巻き返す覚悟が必要だ。

大学名が採用・選考に影響することはある。ただし、逆転のチャンスはある。

今回の探偵 諸富聡（もろとみ・さとし）　2009年東京大学文学部卒。リーマン・ショック直前の「売り手市場」での就活だったが屈辱の25連敗を経験。悔しさをバネに奮起、日経から内定をもぎ取る。電子版の画面表示のプログラムもいじれる「ビジネスリーダー」取材チームのマルチ記者。データ解析が好きな頭脳派。
皆上晃一（みなかみ・こういち）　2002年東海大法学部卒。彼女いない歴ウン年。就職活動中にステキな「出会い」を期待するも、全くなく終了。内定をもらった日本経済新聞の記者として、日々のニュースとの意義深い「出会い」は満喫中。電子版「ビジネスリーダー」取材チームの一員。結婚する後輩を横目に見ながら、仕事に全力投球を続ける。