米グーグル、ホンダ・GMなど5社と提携　OS開発

インターネット検索最大手の米グーグルは6日、自動車の情報システムの開発でホンダや米ゼネラル・モーターズ（GM）など5社と提携すると発表した。グーグルの基本ソフト（OS）を搭載したスマートフォン（スマホ）を車内で安全に使えるようにするほか、車載システムに使えるOSも開発する。グーグルは新たな参入分野として自動車に注目。自動車メーカー側はスマホの使い勝手を取り込み、開発コストも削減できるとみているようだ。

米グーグルが中心となり、ホンダのほか独アウディや韓国・現代自動車、米半導体メーカーのエヌビディアも加わって「オープン・オートモーティブ・アライアンス（OAA）」を設立した。アンドロイドを使った自動車向けのサービスや製品の開発を進める。

同日の声明でグーグルのスンダル・ピチャイ上級副社長は「アンドロイドを自動車に広げることにより、モバイル機器の技術を自動車に統合し、ドライバーは使い慣れたサービスを違和感なく使える」と説明した。

また、こうすることで「道路に集中できる」と述べ、安全性の向上が可能と強調した。米アップルなども車載システム分野に力を入れており、IT大手の競争が激しくなりそうだ。

具体的には音声操作や視線の検知などにより、運転中もスマホを安全に使える技術などを開発するとみられる。また、自動車向けの新たなアンドロイドを開発し、音楽やカーナビゲーションシステムなど自動車の情報システムに利用することを目指す。一部機能は14年中に利用できるようになる見通しだ。

アンドロイドではソフトの設計図に相当するソースコードを広く公開し、利用企業は自由に改良できる。自動車でもこの仕組みを採用することで、自動車メーカーは関連ソフトを独自開発するのに比べて費用や時間を節約できる。グーグルはアンドロイドを搭載した製品の利用を広げることで、ネット広告やコンテンツ販売などの増加を見込む。