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6割が積み立て投資を実施 調査で判明、運用成績も向上

個人投資家調査2022 積み立ての威力が浮き彫りに

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「日経マネー」が毎年実施している「個人投資家調査」(2022年は4月15日~5月8日にオンラインで実施、1万3572人が回答)。今年の調査では、回答者の6割が「積み立て投資をしている」と回答し、積み立て投資が普及している様子が見て取れる。その詳細を分析した。

定期的に同じ商品を購入する積み立て投資。投資時期を分散するので、値動きの上下動が激しい相場で高値づかみするリスクを抑えることができる。

近年は「長期・積み立て・分散」という言葉も広がり、投資対象を分散させながら長い時間をかけて運用していくスタイルが定着しつつある。

今回の調査で「毎月、リスク資産への積み立て投資は行っているか」について聞いたところ、57.7%が「積み立て投資をしている」と回答した。していない人の割合(42.3%)を約15ポイント上回った。

「積み立て勢」の方が勝率が高い

長期の積み立て投資の効果を確かめるため投資歴3年以上の人に限って詳細を見ると、「積み立てをしている」と回答した人の約8割が元本を増やしたのに対し、「していない」と回答した人で元本を増やしたのは7割足らずだった(下表)。積み立て投資をしている人の方が勝率が高い。

積み立て投資をしている人の多くが、投資を促す国の制度を活用していることも分かった。積み立て投資をしている人全体のうち、68.8%が配当金や運用益が非課税になる「つみたてNISA(少額投資非課税制度)」を利用していると回答した。

積立額は少額でコツコツと投資する人が多い。積み立てをしている人に収入に占める積立額の割合を聞いたところ、「2割未満」との回答が76.8%を占めた。一方で、「5割以上」と回答した人も5.6%いる。「家賃は月収の3割」との一般的な目安もあるが、「家賃以上」に積み立てを行っている人も存在しているようだ。

コロナショックを乗り越え、プラス47%の利益を得る


京都の自転車乗りさん(ハンドルネーム)が積み立て投資を考えるようになったのは2017年。会社で開催された企業型DC(確定拠出年金)の説明会でのことだ。

その後、山崎元、水瀬ケンイチ共著の『ほったらかし投資術』(朝日新聞出版)などの書籍を20冊ほど読み、月5万円で積み立て投資を開始した。信託報酬が低く全世界株に投資できる点に魅力を感じ、「ニッセイ外国株式インデックスファンド」を選んだ。

18年からは米S&P500種株価指数の動きに連動する「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」をメインに積み立てる。現在は同投信に月15万円、米国の高配当ETF(上場投資信託)に月9万円と、会社員の収入の約5割を積み立て投資に充てている。「米国株の成長性と、信託報酬が低い点に注目した」と話す。

積み立ての運用益は投資元本の約47%に当たる800万円と、大きく利益が出ている。「コロナショック時に気持ちを切り替えたことがよかった」と振り返る。

積み立て投資で勝てたわけ


コロナショックの発生時には肝を冷やした。20年2月の積み立ての含み益は260万円だったが、3月にはマイナス190万円にまで下落したからだ。「証券会社からは基準価格の下落のメールが毎日届き、『これはまずい』と思った」と話す。

そこで、証券会社のログインページをブラウザーのブックマークから外し、メールの通知もオフにした。積み立ての設定額はそのまま、淡々と投資を続けた。「それまでに学んだ知識を基に『ここで損切りしては駄目だ』と踏ん張り、会社の仕事に集中した。今となってはそれが功を奏したと思う」(京都の自転車乗りさん)

その経験もあり、22年の米国株の下落は動揺しなかった。「下げ相場は今後も警戒しているが、下がったとしても淡々と積み立てを続けるのみだ」と語る。

株主優待目的で日本の個別株も保有するが、「『買い』と思った銘柄はたいてい値下がりする。個別株を研究して投資するのは向いておらず、リーマン・ショックで一度退場した経験もある」と打ち明ける。インデックス投資のスタイルが最も自身に合っているという。

(大松佳代)

[日経マネー2022年8月号の記事を再構成]

日経マネー 2022年8月号 波乱も乗り越える 勝ち組投資家大研究
著者 : 日経マネー
出版 : 日経BP(2022/6/21)
価格 : 800円(税込み)
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