寄稿いたしました。 blog.tinect.jp 世界人類が平和になりますように、というウサギのイラストが炎上した話と、東浩紀の『平和と愚かさ』がそれを予言するような、あるいはもはやそういう世界であることを考察していたことについて書いた。それから、ちょっと禅問答から浄土真宗の話につなげた。牽強付会かもしれない。 それはそうと、この件でさらにちょっとまえ、これが炎上したことを思い出した。 goldhead.hatenablog.com やっぱりおれは「はてなー」だし、Xのタイムラインも「#ママ戦争止めてくるわ」であふれかえるくらいだ。 炎上だったかな。炎上だったかもしれない。あるいは論争の火種というか。「#ママ戦争止めてくるわ」というハッシュタグだ。上の選挙回顧では自分のタイムラインがそれであふれかえったことについて記した。ただ、ほかに書くことが大量にあったため、それ以上のことは書いていない

ウサギと戦争反対 ネットの話題は移ろいやすい。その速度は上がる一方だ。SNSでは反射神経だけが求められる。なにかものを言おうとすると、もう話題は通り過ぎている。ただ、いつ通り過ぎた話題を語るのも勝手だ。 Xでの話だ。あるイラストレーターが「世界中から戦争がなくなりますように」というコメントとともにウサギのイラストを投稿した。 これが炎上した。イラストレーターは自分がおかしくなった、暴走したと謝罪し、最後にはイラストも謝罪文も削除してXから去った。 正直、書いていて意味がわからない。おれは今そう思った。 実のところ、最初のポストを見たときも、それに最初についたであろう批難の声を見たときもそう思った。そうだ、おれはわりと移ろいゆく話題を追いかけてはいる。 そのときは最初の批難に対する批難、が多かったように見えた。そりゃそうだろうと思った。おれはそれで目を離した。が、ちょっと目を離しているうちに

子どものころにソーシャルメディアに依存するようになったとして、アメリカで若い女性がSNS企業メタとユーチューブの運営会社を相手に損害賠償を求める裁判を起こした。審理していたロサンゼルスの州裁判所の陪審団は25日、原告勝訴という前例のない評決を出した。アメリカでは各地の裁判所で同様の訴訟が数百件係争中のため、今回の評決が影響する可能性がある。 陪審員らは評決で、インスタグラム、フェイスブック、ワッツアップを運営するメタと、ユーチューブを運営するグーグルが、原告女性（20）のメンタルヘルス（心の健康）を害する依存性の高いソーシャルメディアのプラットフォームを意図的に構築したと認めた。

新法では、メタやTikTok、ユーチューブといったソーシャルメディアを運営する企業は、オーストラリアの16歳未満がアカウントを保有しないように「合理的な措置」を講じなくてはならない。これを怠った場合は、最大4950万豪ドル（約51億円）の罰金が科される。

今回の衆院選でも、候補者が演説する様子は“切り抜き動画”として大量に拡散された この記事の写真をすべて見る 衆院選が投開票された2月8日夜、参政党の神谷宗幣代表はSNSでの支持拡大について「いろんな要因で広がらなかった」と述べたうえで、「人気があるということで、皆さんが高市さんの（切り抜き）動画をたくさん作っていたところもあった」と指摘した。野党党首が選挙戦への影響を指摘するほど、YouTubeでは高市早苗首相（自民党総裁）にまつわる動画が拡散され“高市旋風”が巻き起こっていた。一役買った“切り抜き職人”たちは、どのような思いで動画を投稿し、自身の動画が視聴者へ与える影響についてどう感じているのか。政治系チャンネルを運営する20代男性に話を聞いた。 【写真】「切り抜き職人」の男性が投稿してきた動画がズラリ ＊　　＊　　＊ 男性は昨年6月、切り抜き職人として活動を始めた。きっかけは特になく、

この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。 【2月14日 AFP】英国の政党支持率でナイジェル・ファラージ氏率いる反移民の右派ポピュリスト政党「リフォームUK」がキア・スターマー首相率いる中道左派の与党・労働党を大きくリードしていることが示された後、リフォームUKの支持者を描いたAI（人工知能）生成動画がソーシャルメディアにあふれている。 専門家によると、ティックトックやX（旧ツイッター）、インスタグラムで数万回も視聴されたこうした偽動画は、法律違反には当たらないため、規制当局の措置を講じることはないという。 これらの動画は、1月31日に公表された「The i Paper」と「BMG Research」の政党支持率に関する世論調査で、リフォームUKが32％と労働党（20％）に12ポイント差、

ウォンバットが四角いうんこを積み上げる理由。意外に知的だった2026.01.05 23:0010,827 中川真知子 1990年代、日本ではちょっとしたウォンバットブームが起こりました。 きっかけは映画『タスマニアン物語』（1990年）。オーストラリアのタスマニアを舞台に、絶滅したとされるタスマニアンタイガーを探す日本人親子の笑いあり涙ありのヒューマンドラマで、大陸固有の動物たちがたくさん登場したんです。 中でもコロンとしたフォルムととぼけた顔のウォンバットが大人気。カンガルーやコアラを凌ぐ人気だったんですよ。 さて、そんなウォンバットですが、四角いうんこを出すことで有名です。 このうんこ、とっても不思議がられていましたが、最近の研究でかなり重要なコミュニケーションツールらしいということが判明したとIFLSが伝えました。 ウォンバットは、岩や倒木といった目立つ場所の周りに、四角いうんこを集

「宮崎麗果」の名前でインフルエンサーとして活動する広告代理店の代表が、多額の広告収入を得ながら架空の経費を計上するなどして5億円近い所得を隠したとして、東京地検特捜部は法人税法違反などの罪で在宅起訴し…

観光客のＳＮＳ提出義務化　米政府案、日本人も対象 時事通信 外信部2025年12月11日07時22分配信 米ニューヨークのブルックリン橋で、写真を撮る人たち＝８日（ＡＦＰ時事） 【ワシントン時事】米税関・国境警備局（ＣＢＰ）は１０日、日本人を含む外国人観光客に最大５年分のＳＮＳ履歴の提出を義務付ける計画を公表した。同日付の連邦官報で告知し、意見公募を始めた。日本人であっても、ＳＮＳの内容次第では米国への渡航に影響する可能性がある。 米国立公園、入場料値上げへ　外国人観光客１万５６００円追加 ＣＢＰによると、日本などビザ（査証）免除プログラムの国々からの観光客が対象。トランプ大統領は１０日、ホワイトハウスで記者団に「われわれは安全が欲しい。間違った人たちが入国しないようにしたい」と説明した。 発表によると、ビザの代わりに必要な電子渡航認証システム（ＥＳＴＡ）の申請時に、ＳＮＳのアカウントの提

グーグル広告支出、参政が１４倍　各党、ＳＮＳ戦略に注力―２４年政治資金収支報告書 時事通信 社会部2025年11月28日17時00分配信 総務省＝東京都千代田区 総務省が２８日に公表した２０２４年の政治資金収支報告書では、ＳＮＳなどのインターネット対策への支出が目立った。今年７月の参院選で躍進した参政党は、ユーチューブなどを運営する米グーグルの日本法人「グーグル合同会社」（東京都渋谷区）に前年比約１４倍の計３７００万円を「広告宣伝費」として支出するなど、ネットを利用した政治活動に力を注ぐ各党の姿勢がうかがえる。 ＳＮＳ重視の政治に苦言　安住立民幹事長、国会で勝負を 各党の同社への支出を集計すると、れいわ新選組が「広告費用」と「ネット広告料」で計３６６０万円。次いで、公明党が「広告代」などとして計約２８８０万円を支払った。 報告書の記載方法には統一的な基準がなく、各党の正確な比較はできないが

ネット民の3分の1はボット？ ｢死んだインターネット論｣が現実に2025.09.20 19:0010,285 AJ Dellinger - Gizmodo US ［原文］ （ ヨコヤマコム ） ウェブサイトのセキュリティー強化などを行なうクラウドサービス｢Cloudflare｣の最新データによると、現在のインターネットのトラフィックの約3分の1はボットによるものだそうです。 その多くは、ウェブ上をクロールしてサイトをインデックス化したり、特定のタスクを実行したり、あるいはAIモデルをトレーニングするためのデータ収集をしています。こうした動きは私たちが普段目にすることのないもので、普通のネット民とやりとりをする、なんてことはないわけです。 一方で、目に見えるボットのほうは厄介なものといえます。OpenAIのCEOであるサム・アルトマンを含む一部の人々は、彼自身も加担しているAIブームによって

お笑いコンビ・チョコレートプラネットの松尾駿が、アインシュタイン稲田直樹のSNS乗っ取り事件を受けて「芸能人やアスリート以外はSNSをやるな」と発言し、批判を浴びています。発言は稲田への不正アクセスに対する怒りからでしたが、一般人を軽視する内容と捉えられ、炎上しています。 お笑いコンビ・チョコレートプラネットの松尾駿が、SNSの利用について持論を展開し、ネット上で批判が相次いでいる。松尾はチョコプラのユーチューブ番組内で、相方の長田庄平とともに、アインシュタイン稲田直樹のSNS乗っ取り事件に言及。その中で、稲田が被った理不尽な被害に憤るあまり、「芸能人とかアスリートとか、そういう人以外、SNSをやるなって。素人が何発信してんだって、ずっと思ってるの」と発言した。 アインシュタイン稲田のSNS乗っ取り事件が発端に松尾の発言のきっかけとなったのは、アインシュタイン稲田がSNSで被害に遭った事件

（ＣＮＮ） 米保守系活動家チャーリー・カーク氏がユタ州のユタバレー大学でのイベントで殺害された事件をめぐり、逮捕されたタイラー・ロビンソン容疑者がメッセージアプリ「ディスコード」の小規模なチャットグループで犯行を自白したとみられることがわかった。米紙ワシントン・ポストが報じた。 ロビンソン容疑者は少人数のグループに向けて「悪い知らせがある」「昨日のＵＶＵ（ユタバレー大学）でのことは自分だ」と送信したという。ワシントン・ポストが情報筋とスクリーンショットを引用して伝えた。 同紙によれば、ロビンソン容疑者はグループに対し、まもなく出頭すると伝え、「楽しい時間や笑い」に謝意を示していたが、他の参加者が返信した形跡はなかったという。 ロビンソン容疑者がこれらのメッセージを送信したのは、身柄を拘束される約２時間前だったと、同紙は伝えている。 ＣＮＮは、このディスコードでのやりとりについて、捜査当局や

画像説明, ネパールの首都カトマンズにあるシンハ・ダルバール宮殿を抗議者らが襲撃し、火を放った。宮殿には省庁や議事堂が入っている（9日）

オリ首相が辞任表明　デモ混乱拡大、空港停止も―ネパール 時事通信 外信部2025年09月09日19時52分配信 ネパールのオリ首相＝４月２日、バンコク（ＥＰＡ時事） 【ニューデリー時事】ネパールのオリ首相（７３）は９日、政府による主要なＳＮＳへのアクセス遮断に抗議する大規模デモを受け、辞任を表明した。ＳＮＳ規制だけでなく政治家の汚職に対する不満も背景に、オリ氏の辞職を求める声が高まっていた。 【写真特集】ネパールで反政府デモ ９日は首都カトマンズを含む主要都市で、デモ隊が当局による外出禁止令を無視して抗議行動を展開。オリ氏や閣僚の自宅などへの投石や放火が行われた。航空当局はデモ激化を受け、首都にある国際空港への離着陸を禁じたと発表した。 ８日にはデモ隊と警官隊の衝突が全土に拡大し、少なくとも１９人が死亡した。カトマンズ中心部には警察発表で約１万２０００人の若者らが集まった。デモ隊は議会の建

９月９日、 ネパール政府は１９人の死者が出た抗議デモを受け、ＳＮＳ（交流サイト）禁止令を解除したと表明した。写真はカトマンズのデモ現場で８日撮影（２０２５年　ロイター/Navesh Chitrakar） [カトマンズ　９日 ロイター] - ネパール政府は９日、１９人の死者が出た抗議デモを受け、ＳＮＳ（交流サイト）禁止令を解除したと明らかにした。一方、首都カトマンズには無期限の外出禁止令が発令されたが、一部の市民は国会前などで反政府デモを強行した。

【9月9日 AFP】ネパールの首都カトマンズなど各地で8日、SNS禁止の解除や汚職撲滅への取り組みを求める反政府デモが発生し、警察と衝突するなどして少なくとも19人が死亡した。 政府は事前登録に応じなかった26のSNSへのアクセスを遮断。5日以降、フェイスブックやユーチューブ、X（旧ツイッター）などへのアクセスができなくなり、ユーザーの間では怒りと混乱が生じている。 警察はデモ隊が有刺鉄線を突破して議会近くの制限区域に突入しようとした際、ゴム弾や催涙ガス、放水砲、警棒を使用した。 カトマンズ渓谷警察のシェカール・カナル報道官はAFPに、17人が死亡、約400人が負傷し、負傷者の中には100人以上の警察官が含まれていると述べた。地元メディアによると、ネパール東部のスンサリ地区でも2人が死亡した。 地元メディアによると、衝突を受け、ラメシュ・レカク内相が夕方の閣議で辞任した。 「私は平和的な抗

［カトマンズ　８日　ロイター］ - ネパールの首都カトマンズで８日、政府によるソーシャルメディアの使用禁止や汚職に抗議する大規模デモが起きた。当局によると、警官隊との衝突で少なくとも１９人が死亡。警察官２８人を含む１００人以上が負傷したもよう。 若者を中心とした抗議参加者の一部はバリケードを突破してカトマンズの国会議事堂に侵入。救急車に放火したり、議事堂を警備する機動隊に物を投げつけたりしたという。 ネパールの首都カトマンズで８日、政府によるソーシャルメディアの使用禁止や汚職に抗議する大規模デモが起きた。写真はデモ参加者が放火した車両。カトマンズで同日撮影（２０２５年　ロイター/Navesh Chitrakar）

ベルギー出身のヤンヌ・デュイベッターさん（30）の動画投稿サイト「TikTok」アカウントはかつて、多くの旅行系インフルエンサーと同じように、夕日やサーフスポットの映像、カフェのレビューやバックパッカー向けの旅行アドバイスが中心だった。 彼女は2023年、資金を補うためにオーストラリアで就労ビザ（査証）を取得し、豪州の砂漠地帯にある人里離れた鉱山キャンプで寮やキッチンの清掃作業に就いた。すると投稿内容は、思いがけない方向へと変化した。 「ＦＩＦＯ（fly-in, fly-out）清掃員の１日」と題した初期投稿の一つでは、数週間単位で遠隔地に飛ばされるこの働き方について紹介している。24年１月に投稿した18秒の動画では、蛍光ラインの入った鮮やかな黄色の制服に身を包み、清掃用カートを押し、社員食堂で食事をする様子を映した。 この動画は約95万回再生され、過去の投稿を大きく上回る反響を呼んだ。そ

『認知戦』という、頭の中を巡るネットでの工作が、日本の民主主義を脅かす形で、私たちの目の前で繰り広げられております。7月20日の参議院選挙を前に、ロシアによる大規模な情報工作が日本のSNS空間で激化しており、その規模と巧妙さは、もはや看過できないレベルに達しています。 簡単に状況を説明しますと、このような感じです。 ・ロシア製ボットが、親露派大手アカウントが流す石破茂政権批判や偽情報、印象操作の投稿や動画をトレンド入りさせ、百万再生単位でバズらせている ・アメリカでは摘発されているボットだが、日本ではプラットフォーム事業者も情報当局も対応できておらず野放しになっているため、ガセネタ流し放題になっている ・政府批判、石破茂、岩屋毅、公明党などへの攻撃が中心であり、利用できるものであれば参政党でも日本保守党でもれいわ新選組でも反ワクチンでも沖縄独立でも使えるものは何でも使う傾向がある（特定の政