正式な英語表記を策定する英オックスブリッジ大学英語正書法委員会（ＯＥＣ）は２４日、夏を意味する英単語「ｓｕｍｍｅｒ」を、最上級「ｓｕｍｍｅｓｔ」に格上げするよう勧告した。１２世紀に「ｓｕｍ」から現行の比較級「ｓｕｍｍｅｒ」に格上げされて以来、およそ９００年ぶり。 英語の形容詞と副詞には、原則としてその原級の語尾に「ｅｒ」を付けることで「より～」を表す比較級と、「ｅｓｔ」を付けることで「最も～」を表す最上級がある。原級「ｏｌｄ（古い）」の場合、それぞれ「ｏｌｄｅｒ（より古い）」「ｏｌｄｅｓｔ（最も古い）」と変化する。 中世の英国では「夏」を表す単語として、太陽（ｓｕｎ）から派生した形容詞「ｓｕｍ（暑い）」を名詞化して使っていた。しかし１１世紀ごろ、北半球全体で気温が上昇したことから、ＯＥＣの前身となる王立正書法院は１１５６年、ｓｕｍより暑い状態を表すため、比較級「ｓｕｍｍｅｒ」への格上げを決

当該記事が報じた「自動で新聞記事を作成するＡＩ」について、編集部では１７年に日経新聞が発表した「完全自動決算サマリー」、１９年の「ＧＰＴ－２」など、その動向について把握していました。 「完全自動決算サマリー」については、虚構ニュースを生成するＡＩではないこと、また、「ＧＰＴ−２」については、ＯｐｅｎＡＩが完全版を非公開としたため、性能を検証することができませんでした。そのため「記事を生成することはできても、本紙のような「オチ」まで理解・生成することは難しい」として、誤報ではないと判断してきました。 しかし、２２年１１月、ＯｐｅｎＡＩが「ＧＰＴ－３」を利用した「ＣｈａｔＧＰＴ」を公開。２３年２月にはマイクロソフトが改良版「ＧＰＴ－４」を搭載した「新しいＢｉｎｇ（以下Ｂｉｎｇ）」を公開。これを受けて、編集部では検証委員会を立ち上げ、性能評価に取りかかりました。 評価に当たっては、Ｂｉｎｇを使用

「敗北トランプ氏、『日本初の外国人総理大臣』に意欲」―。バイデン前副大統領が勝利を確実にした米大統領選を巡り、架空のニュースを発信するウェブサイト「虚構新聞」の9日付の記事が、会員制交流サイト（SNS）などで話題を呼んでいる。執筆した社主のUKさんはトランプ大統領を「実際にやってしまいそうな面があり、『誤報』にならないよう気を配った」と話している。 虚構新聞は、滋賀県の塾講師のUKさんが2004年に立ち上げ、さまざまな分野の「虚構世界の現実」を、現実世界への風刺を交えながら週1～2回掲載。実際のニュースや日常生活からアイデアを書きためているという。

弥生人の国外追放を訴える縄文系団体が１０日、東京都文京区内でデモを行った。会場となった公園では排斥的な行動に反対する弥生系団体なども集会を開いて抗議活動を行い、周囲は一時騒然となった。 縄文系団体によるデモには十数人が参加。遮光器土偶を掲げながら「弥生人が稲と金属器を国内に持ち込んだせいで日本の平和が乱された」「日本で起こる犯罪の９０％は日本人によるもの。好戦的な弥生人を追放すれば日本は安全な社会を取り戻せる」などと主張した。警察庁によると、犯罪統計に縄文人と弥生人の区別は含まれておらず、主張の根拠は不明だ。団体は「抜歯、屈葬の復活」など過激な主張でも知られる。 会場となった文京区内の公園では、団体の主張を排斥主義的だと抗議する弥生系団体も集会を開いていたことから、一時参加者同士の小競り合いが起こりかけていたが、まもなくクロマニヨン人の排斥を訴えるネアンデルタール系団体も加わって「縄文人も

安倍晋三首相が来週にも予定している内閣改造で、閣僚が不祥事を起こした際に辞任を代行する内閣府特命担当大臣（人柱）を新たに置くことが３日までにわかった。 人柱担当大臣は、閣僚の失言など不祥事が発覚した場合、本人の代わりに謝罪。その後、その責任を肩代わりして辞任する。野党の執拗な責任追及に対応しつつ、政権へのダメージを最小限に抑えるのが狙いだ。 「全員野球内閣」を掲げて１８年１０月に発足した第４次安倍改造内閣では、桜田義孝元五輪担当大臣、塚田一郎元国土交通副大臣が不適切発言の責任を取って辞任。来週に予定する内閣改造後も、同様の不祥事が続くことが予想されることから、安定した政権運営を続けるために内閣府特命担当大臣枠での新設を決めた。 人柱担当相には、自民党石破派の所属議員を起用する方針。昨秋の総裁選で対決した経緯から、前回の内閣人事では同派議員が冷遇されていたが、過去の恩讐を乗り越えた挙党態勢で

就職情報サイト「クビナビ」を運営するクビナビは２４日、同サイト上に神が降臨したと発表した。登録企業が「お祈りメール」を大量送信したためとしている。 発表によると、降臨があったのは２２日午後２時４分ごろ。サイトに接続すると、ヘンデルの「メサイア」が流れるとともに、画面全体が最大輝度で神々しく輝いて閲覧できない状態になった。「エントリーできない」という登録者からの指摘で発覚し、同日午後３時５１分に復旧。降臨は約１０７分間続いた。 接続障害の原因は、登録企業が不採用を伝える「お祈りメール」を大量に送信したことによるものとみられる。お祈りメールの送信総数は毎年７、８千万通にのぼることから、同社では、不必要に神に祈りが届かないよう通信を監視している。企業側の一斉送信などによって祈りがオーバーフローしそうな場合、登録企業に不採用通知を送らない「サイレント状態」に切り替えるよう要請するなどしていたが、今

社会的に成功するために最も必要な要素は学歴より血筋――。民間の調査会社が大学生を対象に行った意識調査から、このような結果が浮き彫りになった。学歴が首位から陥落したのは調査開始以来初めて。成功に対する若者の意識の変化がうかがえる。 民間の調査会社共和国データサーヴェイが、４年制大学に通う全国の学生３千人を対象に行った「就職に関する意識調査」で明らかになった。このうち「社会で成功するために最も大事な要素は何か」という質問に対して、「血筋」と答えた学生が１３６７人（４５．６％）と最も多く、以下「人脈」（２２．９％）、「学歴」（２０．７％）、「容姿」（７．１％）と続いた。 「血筋」が首位に立ったのは、１９８０年の調査開始以来初めてで、前回調査では５位だった。また、これまで常に首位の座にあった「学歴」は、今回の調査で初めてその座を「血筋」に明け渡し、３位に転落。「人脈」も過去最高の２位につけた。 血

森友学園への国有地売却に関する決裁文書が書き換えられていた問題で、政府が公文書を記録する媒体を紙やデジタルデータから粘土板に移行するよう検討していることがわかった。 財務省が公文書を書き換える不正を行っていたことを重く見た政府は１２日、問題への対策を指示。文書の書き換えや改ざんを防ぐため、官公庁で使用するパソコンのキーボードからデリートキーとバックスペースキーを取り外す案が出されたが、「より抜本的な対策を講じないと国民の理解が得られない」との危機感から、紙とデジタルデータへの記録をやめ、粘土板に移行する案で最終調整に入った。 デジタルデータの場合、書き換え後に元データが削除されたり、書き換え履歴が残らなかったり、重要なデータに限ってなぜか職員の個人用フォルダに保存されていたりするなどの欠点がある。また紙の場合でも、戦後まもなく占領軍への発覚を恐れた官僚や軍人が、組織に不利な書類を焼き捨てた

ニホンザル同士の交流を深めようと、ニホンザルを飼育する動物園のサル山間をネットでつなぐ実証実験が、開始から２週間で中止になっていたことが５日、本紙の調べでわかった。担当者は「サル山の秩序が乱れたため」と説明している。 実証実験「ＳＳＳ（ソーシャルサル山ネットワークシステム）」は、全国５カ所のサル山をネットワークでつないでニホンザル同士の交流を促す試み。サル山に設置した１００インチの大型ディスプレイに、他の動物園のサル山の様子がリアルタイムで映し出されるほか、３分ごとに自動撮影されるサル山の写真がタイムラインに投稿される仕組みだ。 運用当日はサルが全く興味を示さなかったことから、ツイッターやフェイスブックなどのＳＮＳと同じように、気に入った画像が表示されたときに端末横の「ナイス」ボタンを押すと、相手側のサル山にエサが投入される仕掛けを導入したところ、ボタンを押せばエサという実利に結びつくこと

「近畿の水がめ」として知られる滋賀県・琵琶湖の外来魚を駆除するため、１日から始まった環境事業「琵琶湖の水ぜんぶ抜く」プロジェクトで、２２日、全体の９８％まで抜き取り作業が完了した。 ブルーギルやブラックバスなど外来魚による生態系の破壊に頭を悩ませてきた滋賀県では、外来魚のキャッチ・アンド・リリースを条例で禁止するなど、長年対策に取り組んできた。しかし実際には外来魚の撲滅から程遠く、県は１４年、いったん琵琶湖の水を全部抜き、外来魚を駆除した後、再び水を入れ直す環境事業「琵琶湖の水ぜんぶ抜く」の検討に入り、環境省と協議してきた。 総事業費は県収入１００年分に相当する約６０兆円に上るとの試算が出たほか、実施中は県内のほぼ全域で断水になったり、豪華客船「ミシガン」「ビアンカ」「うみのこ」が休航したりするなど、県経済への影響は計り知れないが、「外来魚と共存するくらいなら死んだほうがまし」という県民の

内閣府が１２日に発表した７月の全国世論調査で、安倍内閣の支持率は前月と比べて横ばいの１００％だった。２０１２年に第２次安倍内閣が発足して以降、５５カ月連続で横ばいを記録した。 今月の調査結果について、内閣府では「全国的に天候不順の影響が多少見られた」とする一方、稲田朋美防衛相の発言や、「共謀罪」法案、森友・加計学園を巡る疑惑などが支持率に影響を及ぼしたという指摘については「当たらない」と結論付けた。また、猛暑が予測される８月以降は「１００％越えもありうる」と予測している。 内閣府による支持率調査は、第２次安倍内閣が発足した翌月の１３年１月から開始。報道各社が行う世論調査は、誘導的な質問や購読者層の偏り、商業主義など公平性に問題があるとの観点から、内閣府独自の「公正かつ公平な方法」で毎月行っている。

「共謀罪」の趣旨を新たに設けた改正組織的犯罪処罰法の成立に伴い、犯罪集団に該当しない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定（ＩＰＪ）」の実施を法務省が検討していることがわかった。早ければ来年４月から行い、検定に合格した一般人資格保有者は公安調査庁の観察対象に加えない予定をしている。 １５日に成立した改正組織的犯罪処罰法は、テロ等組織犯罪を実行する前の段階で関係者全員を処罰できることから、取り締まり対象が組織の構成員でない一般人まで及ぶのではないかとの懸念が示されている。 このような懸念を払拭するため、法務省では反社会的でない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定」の実施を検討している。 新たに立ち上げる一般人検定協会（仮称）が作成する検定試験は、首相の名前や憲法改正についての意見を問うなど記述問題を中心とした１次試験（筆記）と、公安調査庁調査官との２次試験（面接）からなる。

２０１５年２月１７日付の掲載記事「日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上」につきまして、経済産業省が１６年７月からクールジャパン戦略「世界が驚く日本」として、類似の政策を行っていることがわかりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 「産経新聞」４月２日付記事「経産省の「日本のすごさ」まとめた冊子「世界が驚くニッポン！」が炎上」によると、経産省「世界が驚く日本」研究会が３月８日に公表したコンセプトブック「世界が驚くニッポン！」に「自然との同化感覚が、自然の恵みに感謝し、謙虚であろうとする道徳、倫理観にもつながっている」という日本人の謙虚を海外に大きく発信する内容が含まれていました。また、同紙ではこの冊子について「ウェブ上では「謙虚さを世界に知らしめるってもはや謙虚じゃない」などとい

道徳力、日本は１３位に低下　国際道徳力調査 これは嘘ニュースです 世界５１の国・地域の１３歳を対象に道徳力を調べる「国際道徳力調査」で、日本の「道徳力」の成績が３年前の前回調査を２位下回る１３位だったことがわかった。国連教育科学文化機関（ユネスコ）が２６日に発表した。 調査結果によると、日本の全８項目の平均点は６８点。項目別では、あいさつや感謝の気持ちを表す「礼儀」は８６点で、４位から２位に上がった。「愛国心（郷土愛）」も２３位だった前回から１１位に大きく上昇した。文部科学省では「日本人の美徳である礼儀正しさが調査結果にも良いかたちで出ている。愛国心の上昇も、近年行ってきた無偏向教育が一定の成果が見せ始めた」と分析する。 一方で、規則を守る意識を問う「法の遵守」が４１点で３６位だったほか、働く意欲を問う「勤労」は３７点と、参加国中最低を記録した。ユネスコ道徳センターのライ・フォルス局長は、

東京都世田谷区内の自宅で父親（５３）に暴行を加えたとして、警視庁は３日、同居する２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。「頼んだゲーム機を買ってこなかったからやった」と容疑を認めているという。父親は頭部を打撲する全治２週間のけがを負った。 西世田谷署によると、息子は３日発売の新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の購入を父親に依頼したが、頼んだゲーム機と違うものを買ってきたことから激高。午前１０時３０分ごろ、台所にあったスキレット（パン渡り１５センチ）で、父親の額を毎秒１６連打で小刻みに何度も叩きつけたとしている。 父親の悲鳴を聞きつけた警戒中の署員より早く宅内に駆け付けた女性が「夫が台所で倒れている」と１１９番通報。少し遅れて到着した署員が息子を傷害の現行犯で逮捕した。近くの病院に搬送された父親は、ＨＤ脳振盪（しんとう）を起こして一時意識を失ったが、現在意識は回復しているという。 調べに対し

米ホワイトハウスは２２日、トランプ大統領就任式の参加者が史上最大を記録したと発表した。国内メディアから「８年前のオバマ前大統領就任式の半分程度」と相次いで指摘されたが「事実誤認による不正確な報道」と一蹴した。 ホワイトハウスのライ・フォルス報道官は定例会見で「就任式は史上最大の参加者でにぎわった。全ての国民に感謝する」とコメント。「参加者数は８年前の半数程度」とする指摘を「不正確な報道」と否定した。 国内メディア各社は、２０日に行われた就任式の参加者数を「最大で９０万人程度」と伝えた。約１８０万人が詰めかけた８年前のオバマ前大統領就任時の映像と比較すると、連邦議会議事堂前の群衆に大きな開きがあるように見える。 「史上最大」の根拠について、フォルス報道官は「政府が発表したことに誤りはない。なぜなら政府が正式に発表したことだから」と説明。具体的な説明を求められると「人がまばらに見えるエリアに『

ソチ五輪第７日目の１３日、男子スノーボール決勝で日本代表が韓国を７－１で破り、金メダルを獲得した。 前回のバンクーバー大会から正式種目として始まった男子スノーボールは、１チーム７人がそれぞれ自陣のフィールドにあるポールを守りながら、相手チームのメンバーとポールに雪玉を当てていく、言わば「スポーツ雪合戦」のような新競技。前大会初出場の日本代表は予選リーグで惨敗。出場２９か国中２９位の最下位という苦い経験を味わった。 ４年後の雪辱戦となった今大会では、世界ランク１位のフィンランドを破る大金星を挙げるなど、予選リーグから破竹の勢いを見せ、俄然注目を集めるようになった。 各リーグを勝ち上がった日本、韓国、ノルウェー、アルゼンチンの４チームが決勝トーナメントに進出。日本は準決勝の対戦相手ノルウェーを７－０のストレートで下すと、前回大会で３位の好成績を残した韓国との決勝戦に挑んだ。 試合は前後半共に一

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