【公式発表】SBI証券、新NISAにおける米国株式および海外ETF売買手数料無料化!条件もほぼなく自由!

※当ブログは記事中にPRを含む場合があります

charles-adrien-fournier-dlqi5FvLKco-unsplash_20230922.jpg

SBI証券は、2024 年からはじまる新しいNISAにおいて、現在のNISAですでに売買手数料無料である国内株式、投資信託に加え、米国株式および海外ETFの売買手数料についても無料化すると発表しました。

昨日の新聞報道に続いて、待望のSBI証券公式発表が来ましたね!

SBI証券 プレスリリース
2023/09/22 新NISAにおける米国株式および海外ETF売買手数料無料化のお知らせ ~”ゼロ革命”第二弾~

売買手数料が無料になるのは、米国個別株(ADR含む)、米国ETF、中国・韓国ETF、シンガポールETFです。米国株と米国ETFだけではなく、中国・韓国ETF、シンガポールETFの売買手数料も無料化されます。

注目いていた売買手数料無料の条件は、新しいNISA口座であることだけでした。すべての手数料コースの顧客が対象。電子交付サービスの申込みがない場合でも無料の対象。インターネット経由、電話経由のいずれの発注方法も対象。自由度が高いです。

「2024年からの新NISA 米国株式&海外ETFの売買手数料0円」Q&Aも充実しています。

Q.2023年のNISA取引はどうなりますか?
A.2023年分の現行NISA預りのお取引は、引き続き米国ETF、中国ETF、韓国ETFのみ買付手数料無料となります。米国ETF、中国ETF、韓国ETFの売却や、米国株式を含む外国株の個別銘柄の買付・売却手数料は、お客さまが取引されているコースごとの通常の手数料ルールが適用されます。

Q.2023年以前のNISA預り残高の、2024年以降の売却手数料はどうなりますか?
A.2023年以前のNISA預り残高の2024年以降の売却手数料は、2023年以前の手数料ルールが適用されるため、「新NISAの米国株式&海外ETFの売買手数料0円」の対象にはなりません。

Q.米国株式・ETF定期買付サービスは対象ですか?
A.対象となります。

Q.新NISAにおける米国株式&海外ETF売買手数料無料の対象商品は何ですか?
A.米国個別株(ADR含む)、海外ETFの2024年以降の新NISAの預り区分での取引に係る売買手数料が無料対象となります。2023年までの現行(旧)NISAの預り区分や、課税預りの米国個別株(ADR含む)、海外ETFのお取引は対象外となります。
※米国株式信用取引はNISA取引の対象外です

(外国株式・海外ETF|SBI証券より抜粋)


投資家が聞きたい質問を先回りしたかのような回答が用意されています。

しかも、新NISAの開始に先立ち、キャンペーンも実施予定で、他の証券各社からの顧客獲得に準備万端といったところでしょう。



新しいNISAの開始を前に、SBI証券が底力を見せつける格好となりました。果たして他社は追随できるのかを含め、注目したいと思います。

なにはともあれ、手数料引き下げのSBI証券さんグッジョブ!👍


▼SBI証券の口座開設はこちらからどうぞ(PR)
SBI証券[旧イー・トレード証券]



SBI証券と楽天証券が日本株売買手数料ゼロの公式発表! 単元未満株も対象で条件も簡単なものだけ
昨日、日本経済新聞が「SBI証券と楽天証券、日本株の売買手数料ゼロに」と報道しましたが、本日、SBI証券と楽天証券から公式発表がありました。各社の公式発表内容の概要をまとめました。■SBI証券の公式発表概要・国内株式の現物取引、信用取引、S株(単元未満株)の売買手数料0円・取引報告書や各種交付書面を全て郵送から電子交付に切り替えることが条件・2023年9月30日から(出所:現物も、信用も。投資は、もっと自由になれる...
 

▼証券会社の手数料が値下げされるたびに出てくるこの質問。ご参考まで。

証券会社が手数料を無料にできるのはなぜ? 背景や収益を得る方法を解説 | 証券会社カタログ - Yahoo!ファイナンス
近年、ネット証券を中心に、取引手数料を無料化する動きが加速しています。証券会社での取引を検討している人のなかには、なぜ取引手数料を無料化するのか、証券会社はどのように収益を得るのかなど、さまざまな疑問を感じている人も多いでしょう。 そこで今回は、<b>証券会社が手数料無料化を進める背景と、手数料以外に収益を得る方法を徹底解説</b>します。ぜひ、証券会社で投資を始めるか悩んだ際の参考にしてください。
 
関連記事