2017年07月31日

朝鮮人同士の殺し合いは半島内でやれ

朝鮮人に聞きたい。

何故、
オマエラ朝鮮人は、朝鮮人同士の殺し合いを日本やアメリカに振ってくるのか？

抑も、
朝鮮人がそれぞれ勝手な屁理屈を付けて、半島内でどんな殺し合いを、幾らやろうが、それは自由である。
好きなだけやれば宜しい。

しかし、
其れは朝鮮人の問題であって、外国人には何の関係も無いはずだ。

今や世界中見渡しても、二手に分かれて殺し合いを延々続けているのは朝鮮人しかいない、
このことに朝鮮人は未だ気が付いていないようだ。
この民族のレベル、この程度のものである。

ならば、
もうやめろ、とは決して言うまい。
存分に続けろ。
とことん殺し合いをやって、その勝負が付いた暁に連絡して来るだけで良い。
其れまでお前たち朝鮮人とは、一切付き合いを絶つ。

と、
日本は宣言して、このままうっちゃっておいて、朝鮮人同士の殺し合いを見物させて貰うに限る。

そうだよな、習君！トランプ君！

ここに来ても、
相変わらず遺憾砲を発射するだけで、核武装する剽悍さも持ち合わせず、ひたすら怯え続ける安倍首相には、2017/7/30現在、この程度の「ルサンチマン」を放屁するぐらいしか、打つ手がないらしい。

2017年07月21日

「日本を敵視している朝鮮人は出て行け！」はヘイトだと

どうやら恐ろしい法律が出来たようだ。
朝鮮人は日本人を拉致しようが，ミサイルやら核やら、売春婦で恐喝することには無限の自由があるらしいが，日本人は彼等の犯罪を笑顔で暖かく見守って差し上げましょう、ということのようだ。

「特定の国・地域の出身者を蔑称で呼ぶことのほか」、とシラッと書いてあるが、これなども最早「言葉狩り」そのものだろう。

何故なら、「朝鮮人」、「シナ人」はこの国ではイメージ的に最上位の差別語に認定されて久しい。
ところが、そのことを正面切って問うと、差別語ではないという、謂わば「鵺」のような扱いをしているのだ。

シナ人、朝鮮人自身、自ら「東シナ海」、「朝鮮日報」と優に誇って使用している実態に何故目を背けるのか。

そういえば、３年前大阪で、
「日本人なら誰でも良いから刺してやれ」、
と実際に２人の日本人を刺した朝鮮人がいたが、この国の売国メディアは殆どスルーだった。

これについて、
朝鮮人、売国メディアからの反論を聞いたことがない。

＞「祖国へ帰れ」はヘイトスピーチ　法務省が具体例示す

外国人に対する差別的な言動の解消をはかる「ヘイトスピーチ対策法」が昨年６月に施行されたことを受けて、法務省はどのような言動が「ヘイトスピーチ」に当たるかの具体例をまとめ、要望のあった２３都道府県の約７０自治体に伝えた。同省は「地域の実情に応じた対策を進める際の一助に」としている。

　同法は①命や身体、財産に危害を加えるように告げる②著しく侮蔑する③地域社会からの排除をあおる――ことなどを「不当な差別的言動」として挙げている。ただ、具体的にどんな言動が当たるのかは法で定められていない。このため、同省に自治体の担当者を集めた昨年９月の会議では「基準や具体例を示してほしい」という要望が上がっていた。

　
同省が検討した結果、①は「○○人は殺せ」「○○人を海に投げ入れろ」などの「脅迫的言動」が当たると判断。②の「著しく侮蔑する言動」とは、

特定の国・地域の出身者を蔑称で呼ぶことのほか、

差別的・軽蔑的な意味で「ゴキブリ」などに例えることを挙げた。隠語や略称、一部を伏せ字にすることも、ヘイトスピーチになり得るとしている。

　
③の「地域社会からの排除をあおる言動」は、「○○人はこの町から出て行け」「○○人は祖国へ帰れ」などが当たる。「○○人は全員犯罪者だから日本から出て行け」「○○人は日本を敵視しているから出て行くべきだ」など、無意味な条件や理由で誰かを排除する内容も挙げた。

2017年07月20日

産経だけが伝える真実

これがヘイトか。
詳細報道をしたのは産経だけだった。
NHK、朝鮮日新聞等反日左翼は必ず逃げる。
最早日本のメディアとしての責任を放棄した「売国マスコミ」と言われても仕方あるまい。

＞朝鮮学校の無償化適用外訴訟　運営法人と卒業生が全面敗訴　広島地裁(産経WEST)

　朝鮮学校を高校授業料無償化の対象から外したのは民族教育を受ける権利の侵害にあたるとして、広島朝鮮高級学校（広島市東区）を運営する広島朝鮮学園と当時の生徒らが、国に無償化指定や国家賠償などを求めた訴訟の判決で、広島地裁は１９日、原告側の全面敗訴を言い渡した。

　朝鮮学校を無償化から除外したことの是非をめぐる初めての判決。同様の訴訟は他に東京、大阪など４地裁で起こされている。

　朝鮮学校をめぐっては、北朝鮮による拉致問題が一向に解決されず、在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）との密接な関係も指摘される中で「国民世論の理解が得られない」として、安倍政権の判断により無償化適用から除外された。

　文部科学省によると、高校無償化制度は平成２２年度にスタート。外国人を対象とする学校であっても、授業時間数など客観的要件を満たせば対象に指定され、授業料相当額が支給される仕組みだった。

　しかし同年１１月に起きた北朝鮮による韓国・延坪（ヨンピョン）島砲撃を受け、当時の民主党政権が朝鮮学校に対する審査手続きを停止。自民党に政権交代した後の２５年２月には省令を改正し、無償化適用から外した。訴訟で原告側は「外交上の判断を理由に、朝鮮学校の生徒だけに支給しなかったのは不当な差別だ」と主張。憲法で保障された学習権や平等権の侵害にあたると訴えていた。

■朝鮮学校　朝鮮語による授業や民族教育をする学校。日本の幼稚園に当たる幼稚班から大学に当たる大学校までがある。日本の学校に準じるカリキュラムを採用しているが、学校教育法上「各種学校」に位置付けられている。文部科学省によると、平成２８年５月現在、大学校を除く朝鮮学校は全国に６６校（休校５校）あり、児童・生徒数は６１８５人。韓国籍や日本国籍の児童・生徒も通っている。

2017年07月03日

「シナ」は差別語ではないし、「中国」は日本の地名

＞「シナ軍艦悠々津軽海峡領海侵犯通行」
　　これに対して政府は直ちに遺憾の意表明した。

香港返還20年を機にまたぞろ民主化要求デモが勃発し、早々に北京に逃げ帰った習近平がいち早くシナ国民に向けて覚醒剤「鬼子政策（侮日外交）」を注射したようだ。国内を引き締めるには外敵を極大化させるに限ると。
これからすれば今後ますます、
「大中華」の背中を見て育った「小中華」・朝鮮の模倣は勢いを増すだろう。

思うに、
シナの領海を侵犯した自衛艦は撃沈されること必定だが、しかし、日本の領海を侵犯したシナ軍艦には「遺憾砲」の連発にとどめるべきだ。何故なら戦争になるから。

という切り口がメディアを横行しているようだが、

日本はいつの間にやらこんな「アナクロニズム安保」を国策に掲げるようになったのか。

調べてみるとこれは、戦後いち早く、蒋介石が戦勝国の威を借り敗戦国日本に対して「シナ使用禁止令」を発したが、これを受けて当時の外務省は全国の新聞社、大学に次のような間抜けな指令を発したことと無関係ではない。
未だにこの亡国論が尾を引いている。

今後は先様が嫌がる「シナ」を使用しないで、ご希望通り「中国」と言って差し上げましょう。
たとえ、世界中が皆それぞれに訛って「シナ」を使っていようが、日本では決して使ってはいけません。「東夷西戎北狄南蛮」のあの彼らが誇りとする中華思想から来る「中国」という尊称を使って差し上げましょう。但し「東シナ海」、「インドシナ」は宜しい、
日本には1000年以上の昔から「中国」が有っても、其れは「チホウ漬け」して脇へ追いやり置いて、「中国」と言って差し上げましょう。
少なくともシナが欧米諸国に対して「cenntral coutry」と言え、と要求したことがなくとも、日本だけは「中国という尊称」を使用して差し上げましょう。そうしないと戦争になるかも知れません。

2017年07月02日

平昌五輪の日本人観光客少なければ、東京五輪には　一人の朝鮮人も行かせない

南朝鮮国会議長が大島衆院議長との会談で恨日侮日発言を連発したという。

これは産経新聞だけが7月1日付朝刊一面トップで伝えている。

曰く、
平昌五輪の日本人観光客少なければ、東京五輪には　一人の朝鮮人も行かせない
南朝鮮の若者を日本企業で引き受けろ
BC級戦犯の朝鮮人への戦後補償をちゃんとしろ
安倍首相とは同格だ、椅子の大きさは同じものにしろ

この「チョウセン発言」には腰を抜かしたが、
もっと驚いたことには、この侮日朝鮮人に対して衆院議長がどう反応したのか、産経は一切伝えていない。

NHK、朝日、毎日、読売、日経、東京は意図的に隠したようだ。

これ程、朝鮮人にやりたい放題やらせているのは、実はこの売国メディア（しかもグループ分けをあぶり出して）であることを如実に示したニュースも珍しい。

都議選の最終日に当たるこの日、この並外れた朝鮮人の、国を挙げての侮日的振る舞いを糾弾したのは、僅かに日本第一党だけだった。