バブルの時代は日本人が、中国がGDPで世界2位に付けるようになってからは主に中国人が、個人向けの贅沢(ぜいたく)品をたくさん買い込む様子が見受けられます。この点についてミシガン大学のマーケティング教授であるラジーブ・バトラ氏は、「アジア諸国は、質素倹約を唱える儒教や仏教といった伝統的な価値観や宗教感が深く根付いているはずではないのか？」と考え、調査しました。 Unpacking collective materialism: how values shape consumption in seven Asian markets | Journal of International Business Studies https://link.springer.com/article/10.1057/s41267-023-00661-8 Why do Asian consumers love

対潜水艦戦闘訓練で米海軍の潜水艦「アナポリス」や原子力空母「ロナルド・レーガン」に自衛隊や韓国の艦が加わる＝２０２２年９月３０日/South Korean Defense Ministry/Getty Images ソウル（ＣＮＮ） これほどの規模の軍備拡大競争はアジアではかつて例がない。３つの核保有国と急速に核開発を進める国、世界３大経済大国、数十年来の同盟国。こうした国々がこぞって、陸海ともに対立が激化している地域での優位性を競い合っている。 米国とその同盟国である日本と韓国が１つのコーナーに、中国と友好国ロシアが別のコーナーにいる。そして３つ目のコーナーには北朝鮮が存在する。 いずれも他国に先んじようとするあまり、制御不能な悪循環に陥っている。詰まるところ、一方にとっての抑止力とは、相手側から見れば軍備拡張に映るのだ。 「こうした東アジアにおける力関係の悪循環は今後も続くだろう。我々

この画像を大きなサイズで見る モンゴルの荒野には、装飾の施された何百という古代の石柱「鹿石」が点在していて、砂に刺さったマッチ棒ように地面から突き出ている。 何千年にもわたってずっと存在しているこれらの巨石群は、いったい誰が、何のために作ったのか、いまだに謎なままだ。 様々なモチーフが描かれた謎の巨石群「鹿石」 これら巨石は、「鹿石」として知られていて、モンゴルやシベリア一帯で1000個以上が見つかっている。 形や大きさはさまざまだが、多くは人間の身長より高く、高さ4.5メートルになるものもある。 石の表面には、精巧な彫刻が施されていて、人面、模様、武器、動物などのモチーフがよく見られる。 もっとも多いのは鹿（トナカイ）であることから、これらの石が鹿石と呼ばれる所以だ。 空を飛ぶトナカイが描かれたものもあり、まるでサンタがトナカイにソリを引かせている場面のオマージュのようだ。 この画像を大

韓国最大の発行部数を誇る朝鮮日報の日本語ニュースサイト。朝鮮日報の主要記事をはじめ、社会、国際、北朝鮮、政治、経済、スポーツ、芸能など、韓国の幅広いニュースを速報で届けています。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 中国でプログラマーをターゲットにした新手の詐欺が話題になっている。フィリピンやカンボジアやミャンマーなど東南アジアに連れ去られてしまうというものだ。 前提として、中国でプログラマーは花形職業であると同時に、残業が多くハードワークである。2019年の前半にはトレンドワードとして「996」という言葉が挙げられた。これはIT業界の特に大手企業において、朝9時から夜9時まで週6日働くブラック労働が常態化していることを意味する。トレンドワードになるほど多くのIT業界勤務者がブラック労働ぶりを嘆き、さまざまな書き込みを行っていたが、時の阿里巴巴（Alibaba）会長の馬雲（ジャック・マー）氏は「働けるのは良いことだ」と語るなど、業界各社は改善しよう

ドルの絶え間ない上昇がアジアの新興国株式市場からの資金流出に拍車をかける恐れがあり、年後半の回復期待を後退させている。 アジア通貨の指数は約２年ぶりの安値に沈み、為替相場の動向と強い相関を持つ株式に不吉な兆候が見えている。ＭＳＣＩの日本を除いたアジア株の指数は年初来で20％下落。中国以外のアジア新興国からの外国人投資家による資金引き揚げは、今年はこれまでに710億ドル（約９兆8400億円）と、既に2021年の２倍の流出額だ。 ドルは米金融当局による積極的利上げの観測を追い風に、このところ外国為替市場で圧倒的な強さを見せている。ドル高はリスク選好度の低下シグナルとなり、アジア株には不吉な兆候である上、ドル建てでの輸入に依存する国が多い新興国の経済成長にはマイナス要因とされる。 ＢＮＰパリバ・アセット・マネジメントのアジア株式責任者、陳志凱氏は「成長ではなくリスク回避ムードがあるため、ドルは上

軍事航空、ISR、 無人機、サイバー、宇宙、安全保障、最新技術....変化が激しい防衛産業、軍事航空、軍用機、防衛関連宇宙開発、情報収集手段としてのISR、電子戦等の最新技術動向を海外メディアからご紹介します。民間航空のニュースは「ターミナル1」をご覧ください。また、航空事故関連はT4へどうぞ。無断転載を禁じます。YouTubeでご利用の際はあらかじめご連絡ください。 CHIP SOMODEVILLA/GETTY IMAGES 初の太平洋横断公式訪問は、中国への焦点は合わせたままだと各国指導者に理解させるのが目的だ。 ホワイトハウス関係者は、バイデン政権は歩きながらガムを噛むことができる、とよく口にしている。ジョー・バイデン大統領のアジア歴訪が証明のチャンスとなる。 バイデンの東京とソウル公式訪問は火曜日まで、ロシアのウクライナ戦を背景に行われる。ホワイトハウスは、米国が中国の長期的な戦略

ファクターＸ神話の崩壊新型コロナウイルスの発生当初、東アジアにおける被害が少なかったことから「ファクターＸ」という仮説が流布されました。何らかの遺伝的な要因（HLA）、過去のコロナ流行による獲得免疫、ＢＣＧ接種など・・・　私たちは何かに守られているのではないか。 ただ、最近の韓国における連日30万人を超える流行をみると、私たちを守っていたのは、日ごろの感染対策だったと改めて思います。韓国では、すでに段階的に感染対策が解除されて「ウイズコロナ」へと舵を切っていますが、3月9日に投票が行われた大統領選挙の影響は大きかったようです。 韓国の流行から学び取るべきは、私たち東アジアにおいても欧米を凌駕する流行が起こりうるということ。やはり、人混みでのマスク着用や公共の場での手指衛生など、基本的な感染対策を流行期には守っていかなければなりません。そして、症状を認めるときは学校や仕事を休むこと。この基本

アジアの不動産会社から投資マネーが引き揚げている。社債の利回りが上昇（価格は下落）し、株価や不動産投資信託（REIT）の価格は下落した。中国恒大集団の経営危機が中国の不動産価格の下落を招き、香港など経済的な結びつきが強いアジアの不動産市況も揺るがしかねないとの警戒感が高まっている。社債市場ではアジアの不動産会社の利回りが軒並み上昇している。リフィニティブによると、タイなどで商業施設やオフィスビ

８月２４日、アジア経済の力強い回復に陰りが見え始めた。写真はインドネシアのジャカルタのショッピングモール。入場するにはワクチン接種を受けた証明書を見せる必要がある。１３日撮影（２０２１年　ロイター/Ajeng Dinar Ulfiana） ［東京　２４日　ロイター］ - アジア経済の力強い回復に陰りが見え始めた。新型コロナウイルス感染が再拡大し、またもや店舗から人の気配が消え、工場は閉鎖されて、企業収益の見通しが悪化しつつある。

新型コロナウイルスのデルタ変異株の感染急拡大で消費者の外出自粛や旅客機の運航停止が続く中、アジア経済に打撃が及んでいる兆しはすでに表れている。 人の移動状況を示すグーグルのモビリティーデータからは、政府の制限措置が移動に与える影響について初期の警戒シグナルが読み取れる。中国の航空会社が提供する座席数は旅行の低迷を示しており、東南アジアの製造業活動は縮小。オーストラリアの企業景況感は落ち込んでいる。 ゴールドマン・サックス・グループのエコノミストはアジアにおけるデルタ株の悪影響に警鐘を鳴らし、ＪＰモルガン・チェースなどと共に、中国の成長見通しを引き下げた。ＨＳＢＣホールディングスはアジアの電子機器のサイクルが既にピークに達しているとの見方を示し、テクノロジー輸出が冷え込みつつある可能性を示唆した。

香港（ＣＮＮ） アジアの各国が、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）発生以来最悪の水準となる感染拡大に見舞われている。ワクチン接種率の低さと感染力の強いデルタ株の蔓延（まんえん）が事態の深刻化に拍車をかけている。 日本や中国、韓国でも感染拡大は進んでいるが、デルタ株が大きな脅威となっている東南アジアでは感染者と死者が急増。病床や酸素の不足など、医療の逼迫（ひっぱく）が起きている。 統計サイト「アワー・ワールド・イン・データ」によると、英国やシンガポールといった裕福な国々では人口の半分以上がワクチン接種を済ませているのに対し、ベトナムではワクチン接種を完了した人は人口の１％に満たない。タイでは約５％、フィリピンでは７．２％、地域の感染の中心地となったインドネシアでは７．６％が現在のワクチン接種率だ。 一度はウイルスを抑え込んだ国々が、ワクチン接種率の低さによってデルタ株の猛威にさ

インドを中心とした感染者の急増が、南アジアと東南アジアの全域に拡大しつつある/Niranjan Shrestha/AP （ＣＮＮ） 世界保健機関（ＷＨＯ）は８日までに、新型コロナウイルスの感染が南アジアと東南アジアで急激に拡大しているとの見解を明らかにした。インドで感染被害の拡大に拍車がかかる中、同様の事態が地域を形成する各国に広がりつつあるとして警鐘を鳴らしている。 ＷＨＯは５日、過去１週間で報告された全世界の感染者のうち半数近くをインドが占めたと発表した。死者数の割合は４分の１に達したという。 またネパールやスリランカ、モルディブといった隣国でも感染者数が急増。さらに東南アジアのタイ、カンボジア、インドネシアでも同様の傾向が確認できるという。 ＷＨＯによると、東南アジアでは過去１週間で新規の感染者と死者がそれぞれ２７０万人超、２５００人超報告された。率にして１９％、４８％の増加。地域全

1982年生まれ。ウィーンに住んでいるのに、わざわざパレスチナやらトルクメニスタンやらに出かけます。 岡田悠さんと「旅のラジオ」更新中。 前の記事：ジョージアの廃墟の町で「スターリン温泉」に入る ＞ 個人サイト ウィーンと私と、旅する子どもたち （上記9枚の写真は、アジャリア観光資源開発庁からの提供） アジャリア『自治』共和国 「アジャリアは、通貨も言語もジョージアと同じです」と、政府職員が私に応えた。 「それって、ほんとうに国と言えるんですか？」 すこし意地悪な質問をぶつけてみると、 「まあ、だから『自治』共和国と名乗っているのです」 どこか飄然とした回答なのであった。 アジャリアの首都バトゥミは、ジョージア国旗の左下の「赤丸」部分（出所：トビリシの古本屋で買った歴史の教科書） 街中でアジャリア国旗を見かけたが（写真奥）、数としてはジョージア国旗の方が多かった（写真手前） トルコと隣り合

東方のある経済大国が、アジア新興国への金融支援で存在感を増している。いや、あの国ではない。

経済上の余裕が出てきた今世紀初頭以降、中国の覇権主義的な対外政策は外交面だけでなく、実力行使の上でも目立つ形となり、当然周辺諸国からは大きな懸念が寄せられている。この現状に各国の国民はどのような想いを抱いているのか。アメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterが2015年9月2日に発表した、太平洋・アジア方面に関する国民感情に係わる調査結果【How Asia-Pacific Publics See Each Other and Their National Leaders】から確認していくことにする。 今調査の調査要目などは先行記事【日中印韓、もっとも好かれているのは日本で7割超え】を参考のこと。 次に示すのは、中国が現在も積極的に行っている、近隣諸国との国境線に係わる数々の紛争行為など覇権主義的な行動に、どの程度の懸念を持っているかとの設問の回答。「大いに懸念」「懸念」

手元には先週キルギスで入手した中国政府発行のロシア語雑誌がある。対中央アジア宣伝用と思われる小冊子の表紙はご覧のとおり、「我愛中国」と漢字で書いた若いキルギス人女性だ。 両国はそんなに仲が良いのか、と思う人はまだ素人である。へそ曲がりの筆者は、「やはり、キルギス・中国関係はあまり良くないのだな」と直感した。というわけで、今回のテーマはキルギスから眺めた隣国・中国である。 英雄マナスを殺したのは中国人？ キルギス共和国の首都はビシュケク。前回も書いたとおり、キルギスは、北はカザフスタン、南はタジキスタン、西はウズベキスタン、東は中国新疆ウイグル自治区と国境を接する中央アジアの小国だ。 キルギスなる名称はテュルク語の「クゥルク・クゥズ」から転じたとの説が有力で、「40の部族」を意味するらしい。この険しい山岳地帯で生き抜いてきた遊牧民諸部族の連合体がキルギス人だと思えばよい。 キルギス人の祖先は