海外旅行とピクニック、あとビールが好き。なで肩が過ぎるので、サラリーマンのくせに側頭部と肩で受話器をホールドするやつができない。 前の記事：オランダの屋台の生にしん、脂のりのりで超ウマい ＞ 個人サイト つるんとしている 進水式を探そう 船があらかた完成したタイミングで関係者を集め、船を初めて水に浮べる瞬間を祝う儀式。それが進水式である。華やかに飾り付けられた客船や貨物船が、船台から滑り降り、バーンと着水する映像をテレビやSNSで見たことがある人は、多いと思う。あるいは子どものとき、船のおもちゃで進水式のまねごとをしたという人もいるかもしれない。 ただ、ひょっとしてだけど、進水式がカジュアルに一般参加できるイベントであるということまでは、あまり知られていないのかも。 進水式の例。船が動き出すのは1:10頃から 実はありがたいことに、一般に公開されている進水式というのは、探せば全国各地にけっ

【読売新聞】　日本周辺での外国軍艦艇の警戒監視を巡り、海上自衛隊が監視能力が劣る「小型艦」や「補助艦艇」の投入を余儀なくされるケースが急増していることが、読売新聞のデータ分析で明らかになった。２０１２年から始まり、今年に入って７割を

愛媛県の大手造船会社が建造した世界最大級のコンテナ船の運航が始まり、海運業界で国際的に輸送コストをめぐる競争が激しくなる中、日本企業の競争力の強化につながるかが注目されます。 国内の造船大手の「今治造船」や、「ジャパン マリンユナイテッド」などは全長がおよそ400メートル、高さは25階建てのビルに相当する70メートル余りある世界最大級のコンテナ船、6隻の建造を進めています。 このうち、愛媛県西条市で建造されていた船が完成し、先月下旬、出港して運航が始まりました。 この船では2万4000個のコンテナを一度に運べるため、輸送の効率がよくなるほか、水や空気の抵抗を減らす設計などで低燃費も実現したということです。 海運業界では輸送コストを引き下げるための競争が激しくなっていて、一度に多くのコンテナを運ぶことで輸送の効率をよくしようと、世界的に船をより大型化する動きが広がっているということです。 船

ジャパンエンジンコーポレーション（Ｊ―ＥＮＧ）の舶用低速エンジン唯一の国産ブランド「ＵＥエンジン」が２０２３年度にも生産台数（２ストローク）ベースで世界シェア１０％を突破する見通しだ。中国のライセンシー（実施権者）の受注が急拡大しており、２４年度には生産台数が２２年度比２倍超に膨らむ見込み。世界シェア１０％突破は三菱重工業として同エンジンの生産を始めた１９５５年以来初という。 Ｊ―ＥＮＧのＵＥエンジン事業は自社生産に加えて、国内では赤阪鉄工所と、海外では中国船舶重工集団柴油機や韓国・現代重工業など６社とライセンス契約を結んでいる。自社とライセンシーを合わせたＵＥ陣営全体の世界生産台数は２３年度に同１・８倍の１１５台を見込む。 Ｊ―ＥＮＧは１７年に、ＵＥエンジンを手がけてきた三菱重工の事業会社を旧神戸発動機が承継して設立した。メーカーであると同時に、ライセンサーとしての顔を持ち、ライセンシー

これまでで最も深い海底で発見、調査された沈没船「サミュエル・B・ロバーツ」の残骸/Caladan Oceanic （ＣＮＮ） 太平洋の水深約６９００メートルの地点で、第２次世界大戦で沈没した護衛駆逐艦「サミュエル・B・ロバーツ」（通称サミーＢ）が発見された。これまでの記録を塗り替え、世界で最も深い位置で発見、調査された沈没船になった。 探検家のビクター・ベスコボ氏が今月２２日に艦体を発見した。同氏は以前、世界最深部への潜水探査を成し遂げたことがある。 艦体が沈んでいたのはフィリピン海の水深６８９５メートルの地点。これと比較すると、キリマンジャロの山頂は標高５８９６メートル、アンデス山脈のペルー側にある世界で最も高所の定住地ラ・リンコナダも標高５１００メートルにとどまる。 以前に最も深い場所で発見、調査された沈没船は米駆逐艦ジョンストンで、ベスコボ氏が昨年発見した。同艦は水深６４６９メートル

「水素の大量輸送」その実現が近づいています。川崎重工が大型の液化水素運搬船を開発し、生産地からの水素の輸送を通じて、エネルギーコストを下げようとしています。“ガソリン並み”も視野に入っているようです。 大型LNG船並みの“水素”積載能力 利用時にCO2（二酸化炭素）を排出しない究極のクリーンエネルギーとして世界的に需要が高まっている「水素」を、石油やLNG（液化天然ガス）のように大量に積んで運べる船が実現しようとしています。 川崎重工業は国際的な水素サプライチェーンの商用化に向け、世界初となる大型液化水素運搬船を開発し、2022年4月にAiP（基本設計承認）を日本海事協会 から取得しました。 拡大画像 大型液化水素運搬船の完成イメージ（画像：川崎重工業）。 船体には、舶用の液化水素貨物格納設備として世界最大の容積を誇る4万立方メートル級の液化水素タンクを4基搭載。積載可能な水素の容量は16

【フランクフルト=深尾幸生】商船三井は18日、同社が運航する自動車運搬船「フェリシティ・エース」が大西洋上で出火したと発表した。同船は独ポルシェなどの高級車を含む独フォルクスワーゲン（VW）グループの約4000台を運んでいた。乗組員は全員避難し、船は漂流している。この船はドイツ北部の港を出て、米国東海岸に向かう途中で16日に出火した。乗組員22人はポルトガルのアゾレス諸島に避難を完了した。ポル

海運のゼロエミッション化を実現するため、次世代型原子炉と呼ばれる「核融合炉」や「溶融塩炉」を船舶に搭載するプロジェクトが欧米の企業を中心に進められている。核融合コンテナ船の検討ではJMUや日本郵船といった日本企業も関わった。 国際海運の脱炭素化に向けて、各国でGHG（温室効果ガス）を排出しないゼロエミッション船の開発が進められているが、その動力源として「原子力」への注目が集まっている。ノルウェー船級協会（DNV）は、日本の造船大手ジャパンマリンユナイテッド（JMU）や海運大手・日本郵船などと連携して核融合炉を搭載した2万TEU型コンテナ船のコンセプトを開発（1TEUは20フィートコンテナ1個分）。英国を拠点とする原子力エンジニアリング会社のコア・パワー（CORE POWER）は、2025年を目標に「船舶用溶融塩炉（m-MSR）」の開発に取り組む。韓国サムスン重工業も溶融塩炉（MSR）を搭載

７月４日、 エジプトのスエズ運河で大型コンテナ船が３月に座礁した事故で、船を所有する日本企業とスエズ運河庁の賠償交渉が正式に合意した。写真は３月、スエズ運河で離礁したコンテナ船エバーギブン（２０２１年　ロイター/Mohamed Abd El Ghany） ［イスマイリア（エジプト）　４日　ロイター］ - エジプトのスエズ運河で大型コンテナ船が３月に座礁した事故で、船を所有する日本企業とスエズ運河庁の賠償交渉が正式に合意した。船主と船の保険会社が発表した。運河庁は７月７日にコンテナ船が出航することを認めた。

かつては世界最大の船舶建造国であった日本だが、今では中国韓国に追い抜かれ衰退の一歩を辿っている。 少し前まで造船所で設計業務を行っていた中の人として立場から、日本の造船業界の現状と苦境の原因について説明したい。 赤字続きの造船事業から完全撤退する企業が相次ぐ造船大手サノヤスHDは新造船事業を新来島どっくへ譲渡し不動産賃貸業に特化、三井造船も造船事業を常石造船へ譲渡することを決定済み。 その他中小造船所についても新造船事業から撤退表明が相次いでおり、業種転換や修繕事業への特化に取り組む先が増えている。 余談ではあるがサノヤスHDから新来島どっくへの事業譲渡価格はたったの100万円。人員と設備、40億円超の銀行借入を引き受けてもらうとはいえ実質は無償譲渡。 この譲渡価格を見れば、今の日本国内の造船事業にはその程度の価値しかないということが分かって頂けると思う。 手持ち工事量が1年を切ると危険水

自動で運航する大型船の実用化に向けて、全長190メートルの大型のフェリーを自動で接岸する機能を試す、世界で初めての実証実験が茨城県の港で行われました。 実証実験は、国土交通省から委託を受けた造船会社などが26日、茨城県の大洗港で行いました。 実験に使われたのは、全長190メートル、幅26.4メートル、総トン数が1万1410トンの大型のフェリーで、新たに開発された、最適な動きを自動で判断するシステムを搭載しています。 システムは、指示された航路で接岸するために、風の向きや強さ、波の向きや高さなどの情報を基に、毎秒1000回近くシミュレーションをしながら、最適な動きを判断するということです。 実験で自動運航に切り替えると、フェリーは速度を落としながら港の奥に進み、岸壁から10メートル離れた位置にゆっくりと停止し、自動で接岸できる機能を実証しました。 システムの開発を担当した三井E＆S造船により

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スエズ運河での大型コンテナ船「Ever　Given」（正栄汽船グループ保有、エバーグリーン定期用船）の座礁事故を巡り、船主の責任が注目されている。一般的に座礁船の離礁にかかったサルベージ費用や船の修繕費用は、操船上の過失の有無にかかわらず、船主が負担する可能性が高い。一方、貨物の損害に関するカーゴクレームは、操船上の過失があった場合も国際条約「ヘーグ・ヴィスビー・ルール」に基づき、船主は免責される。 エバーグリーンとスエズ運河庁によると、今回の座礁事故の原因は、風速30―40ノット（約15―20メートル毎秒）の強風とみられている。 海難事故の法的責任に詳しい戸田総合法律事務所の青木理生弁護士は「強風の程度によるが、『予見可能性』と『結果回避可能性』の2つが船主責任のポイントとなる」と指摘する。 「予見可能性」は、例えば台風の予報のように「強風を受けることが事前に予見できたか」という論点。今

【8月17日 AFP】インド洋の島国モーリシャス沖で、貨物船が座礁し燃料が流出した事故で、フランスは17日、専門家らを追加派遣する方針を示した。同船の処理について助言を行っていくという。 日本の貨物船「わかしお（MV Wakashio）」から流出した重油は、モーリシャスの南西に位置するフランス領レユニオン（Reunion）島にも迫っており、同国は重油の拡散防止を支援するため、軍用機や船、機材などをすでに現地に送っている。 セバスチャン・ルコルニュ（Sebastian Lecornu）海外県・海外領土相は17日、仏ニュース局フランス・アンフォ（Franceinfo）に対し、モーリシャス政府が二つに割れた船の処理方法を決めるに当たり、助言役として専門家3人を追加派遣すると話した。 ルコルニュ氏によると、仏側は「環境に配慮したアプローチと、生物多様性、特にレユニオンの海岸の保護」を優先したい考え