雑談日記（徒然なるままに、。）

　投稿紹介した「ＮＨＫスペシャル「兵士たちの帰還～イラク駐留　アメリカ州兵部隊」（映像写真14枚）」の画像と、下記の漫画を見てから、下記『小泉純一郎と日本の病理』の257～260頁部分を読むと目からウロコを実感できるでしょう。英米が日本を利用するという構図のパターンが全然変わっていない。歴史は再び繰り返してしまうのだろうか？
来日１２０年記念
「明治の面影　フランス人画家ビゴーの世界」より

（左から、露・日・英・米）

　以下、『小泉純一郎と日本の病理』の257～260頁。

日露戦争の教訓をはき違えている日本人

　日本人が今後のアジアでどう生きるべきかについて、真面目な気持ちで考えようとするときに、中国と日本を鏡像関係でみるのは有効だ。現在の中国はかつての日本を写した鏡であり、現在の日本は今後の中国を写す鏡になるからである。それというのは、このまま中国の独裁体制 one-party regime が維持されることで、経済の拡大 economic expanding が続いていくなら、やがてアメリカの世界覇権と確実に衝突 frontal crash するとなると、米国は得意にする先制攻略 Initiative を発動するに違いないが、そのときに役立つのが日露戦争の教訓である。

　日露戦争 Russo Japanese War (1904-1905)から100年が経過した2005年に、小泉が「靖国維新」による翼賛体制を敷いた。そして、政局が混乱を極めた時期の日本の書店には、日露戦争関係の本が賑やかに並んだが、海戦や戦闘についての本が多かった。日本人は西洋列強 Western powers に初めて勝ったこの戦争が、「日本が世界に認められた」記念碑 memorial event だと捉えて、民族意識が刺激されて感激したせいかもしれない。

　しかし、日露戦争は帝国主義戦争の典型であり、日本は西洋列強の極東における代理戦争 proxy war をしたにすぎない。大日本帝国が独力でロシア帝国 Russian Empire を破ったのではないのに、大勝したという神話 myth に日本人はいまだに陶酔しがちだ。

　日露戦争の主戦場は中国領土内の満州であり、そこで日本人とロシア人が血を流して戦ったが、ロシアも日本も戦費 war cost は起債で外国資本に頼り、弾薬や兵器などの装備も外国製品だった。つまり・日本は当時の世界覇権を握っていた大英帝国 British Empire の代理として、ロシア帝国 Russian Empire はプロシア皇帝ヴィルヘルム二世 Wilhelm Ⅱ (1859-1941)(カイゼル Kaiser )に扇動され、他国の領土で代理戦争を戦ったにすぎない。

　当時の大英帝国はインドや中国の権益を守るために、極東におけるロシアの南下政策 southing policy を食い止める必要があり、その手先に選ばれたのが新参者 new comer の日本であった。また、ロシア皇帝ニコライニ世 Nikolai Ⅱ (1868－1918)はカイゼルから日本の脅威 threat of Japanese を吹き込まれ、日本とロシアが戦う羽目に陥ったのである。

　カイゼルは謀賂好きの膨張主義者だったし、ドイツ貴族の娘を妃にした年下のニコライを馬鹿にしていたので、ロシアとフランスの仲を引き裂こうと画策 make a plot した。そして、後方支援 logistic support でロシアに兵器を供給して、クルップ Krupp やシーメンス Siemens を売り込む工作を行った。また、ロシアに南下されては困る英国は、このときボーア戦争 Boer war (1914-1918)にのめり込んで手が回らなかったので、日本と日英同盟を結んで激励して、日本に自費参加のストッパー役をやらせたのだった。だから、高橋是清(1854-1936)がロンドンで戦費調達したときに資金を回し、日本人は借金して血を流したのだが、戦死者の4倍の日本兵が脚気で死んでいる。

　結果的に、最も損をしたのはロシア帝国を減亡 ruin させたニコライだが、日本も戦費がかさんで大被害 big damage を被った。そんな中で、賠償金抜きの講和 peace talk に不満の右翼が扇動して、大衆運動（ポピュリズム）の熱狂とうねりの中から登場したのが、小泉の祖父の又次郎だったことは第1章ですでに述べた。

　いずれにしても、戦争で儲かるのは戦争当事国 warning parties の国民ではなくて、武器の買い付け資金や戦費を貸した戦争屋 War mongers である。現在では、ニコライの役目を演じさせられているのが小泉であり、カイゼルの役をアメリカの戦争屋が担当している。昔の大英帝国に代わって覇権 hegemony を握るアメリカが、再び日本を昔の三文役者 poor actor にしようと試みているのに、それに無知な国民は「小泉劇場」に見とれている。

　民主主義が建前のアメリカとしては、自国の青年の血を流せば反戦運動が盛り上がるので、小泉の軍国主義への傾斜を利用して、日本人を中国の拡張主義 expansionism の防波堤 breakwater にするつもりだ。もし、中国と本当に衝突 crash するようなことになれば、アメリカは近代装備した日本の軍事力を利用して、アジア人同士を戦わせるに決まっている。そればかりか、日本が核装備 nuclear armaments すればアジアを戦場に使う計画があって、アメリカでは長期戦略 long-term Strategy として構想されているのである。

参考
ニュースな史点

（略）
　日露戦争勃発の2年前、1902年の1月30日に日本は対ロシアの利害が一致していたイギリスと軍事同盟を結んだ。いわゆる「日英同盟」である。読売新聞のロンドン発の記事でこの「日英同盟百周年」の話題がとりあげられていたが、「歴史好き」といわれるイギリス人もあまりこの同盟には関心が無いようで、ロンドンの英日友好団体が30日に夕食会を開催し2月にフォーラムを企画している程度だ、という内容だった。イギリス日曜紙の記者のコメントとして 「百年前の同盟には読者の関心がわかない」という言葉が引用されていたが、「極東アジアの果ての島国との同盟なんて知らねーな。そんなのあったの？」ってあたりがイギリス人の本音じゃなかろうかなどと思うところも。

　それまでのイギリスは世界最大・最強の大国として帝国主義時代のトップランナーだった。トップランナーたるもの、他人の手助けはいらねえ、ってことで「栄光ある孤立」などと言われる外交政策を進めていた。しかしロシアの南下がイギリスの極東における地位をおびやかしかねないとなると、極東で軍事力をつけつつあった日本と同盟を結び、ロシアを牽制させようと考えた。ロシアと戦うために強力な後ろだてを欲していた日本とこれで利害が一致し、「同盟」という形で協力関係を結ぶことになったわけである。日本人はあんまりそういう感覚を持っていないようだが、当時の政治風刺漫画なんかみるとイギリスが日本をけしかけてロシアに対する「鉄砲玉」の役割をさせたように描かれていて、欧米諸国では日露戦争がそんな風に見られていたことをうかがわせている。

　そんなわけでイギリスはあまり直接的な軍事協力を日本にしたわけではない、というのが今までの通説だったらしい。しかしこの記事によると最近研究者の間では日英同盟に関する再検証がいくつか見られるらしく、昨年にはイギリス軍が日本軍に最新鋭の無線電信の技術供与が行われ、これが日本軍を勝利に導いたのだとする研究発表があったりしたそうだ。そんなこと言われると日露戦争の勝利を日本人の優秀性の根拠にしている人たちは困っちゃったりしないだろうか（笑）。
（略）

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