小型のスマートフォンは、何年も前から珍しい代物になってしまった。そうした状況は、2025年以降も続くとみられている。サムスンとAppleの次期デバイスに関するニュースやリークが事実だとしたら、両社は今後、スマートフォンのラインアップを一新し、その結果として、より大きな画面にさらにシフトしていくことになるだろう。 XでIce Universeとして活動し、これまで多くの情報をリークしてきた著名リーカーによると、サムスンはフラッグシップシリーズ「Galaxy S」の無印モデルの提供を2026年に終了する可能性があるという。これが本当なら、私たちはGalaxy Sシリーズの最小モデル（現行のシリーズだと6.2インチの「Galaxy S24」）に別れを告げなければならなくなる。米CNETは「Galaxy S26」の計画についてサムスンの担当者にコメントを求めたが、すぐに回答を得ることはできなかった

なぜ、iPhone 15は中国で「ボロ負け」したのか iPhone 16が発売されて5日、実は今、一番注目を集めているのが中国での売れ行きだ。なぜなら、2023年のiPhone 15は販売が振るわず、2024年5月には2,000元（約4万円）前後の値下げをするところまで追い込まれたからだ。値下げ後もシェアを落とし、今回の16で以前のシェアを回復できるかどうかが注目されている。 アップルは新製品が発売になる第4四半期（Q4）にシェアが伸びる傾向があるが、その次の四半期である2024年Q1にはシェアが15.7％にまで落ち込み、前年比19.1％減、さらにはファーウェイに逆転を許すという悪夢のような事態になった。

Appleは、iPhone16シリーズで利用できるApple Intelligenceの機能を紹介する動画広告を公開しました。ユーザーの状況に応じて回答するSiri、メールの要約、簡単な指示でメモリー動画を生成する機能を、「ゲーム・オブ・スローンズ」などで知られるベラ・ラムジーがユーモラスに使ってみせています。 iPhone16 ProでのApple Intelligenceの活用シーンを紹介 iPhone16シリーズは、全モデルがApple Intelligenceに対応しています。 Appleが公開した3本の動画広告では、Apple Intelligenceの以下の機能を紹介しています。主演は、「ゲーム・オブ・スローンズ」などに出演するイギリスの俳優、ベラ・ラムジーです。 パーソナライズされたSIri：Siriが、ユーザーとのこれまでのやり取りや、過去のカレンダーやメールの内容を踏まえ

ほぼ毎年買い替えている僕が、｢iPhoneを買わない｣カードを切った理由2024.09.13 22:0090,531 小暮ひさのり ｢もちろん買うよ！｣と、ほぼ毎年喜んで買い替えていたiPhone（過去スキップしたのは1回だけ）ですが、今年は僕、買わないことにしています。 僕がiPhoneを買うのは、新しい要素へのワクワク感、期待感が僕の中でデカいから。 故に、毎回ハイエンドモデルを選んできたのですが、今年のiPhone 16 Proシリーズは薄い気がしています。シンプルに言えばイベントを見てもいまいち盛り上がらなかったんです…。 iPhone歴を振り返る。僕はなぜ、iPhoneを買い続けていたのか？iPhone 16 Proは映画すら撮れそうな性能。 ハイエンド端末であることは確かです。でも、僕が盛り上がらなかったのはなぜなんだろう？ と改めて歴代のiPhoneで僕が盛り上がったポイント

iPhone16シリーズおよびiPhone16 Proシリーズの公式プロモーション画像と称するものに続き、iPhone SE（第4世代）の同種の画像が確認されました。 また、iPhone16 Proシリーズの公式プロモーション画像と称するものについても、新色を含む新たな画像が確認されています。 iPhone SE（第4世代）が2024年9月に発売か 今回確認された画像が公式プロモーション画像である場合、以前から予想していた通り、iPhone SE（第4世代）は2025年3月ではなく2024年9月11日にiPhone16シリーズおよびiPhone16 Proシリーズと同時に発表される可能性があります。 画像ではiPhone SE（第4世代）の特長として、ディスプレイサイズは6.1インチ、搭載チップはA18、生体認証はFace IDで行われることが確認できます。 Apple Intellige

iPhone 14とiPhone 15のユーザーは、携帯電話通信やWi-Fiの圏外でも緊急通報サービスに接続できます 本日より、Appleの画期的な安全サービスである衛星経由の緊急SOSが日本のお客様に提供されます。iPhone 14とiPhone 15のすべてのモデルで利用できるこの革新的なテクノロジーにより、ユーザーは携帯電話通信やWi-Fiの圏外でも緊急通報サービスに情報を共有することができます。さらに、携帯電話通信やWi-Fiの電波が届かない所に出かけている時に、友人や家族に居場所を知らせたい場合は、「探す」アプリを開いて衛星経由で位置情報を共有できます。このサービスは、新しいiPhone 14またはiPhone 15モデルのアクティベーションを行った時から2年間無料で利用できます1。2022年の発表以来、衛星経由の緊急SOSは、提供されている16か国ですでに人命救助に役立ってきま

マイナンバーカードをお持ちの、日本にお住まいのみなさんは、来春の後半より、Appleウォレットにマイナンバーカードを追加して、対面またはiOSのアプリ上で安全に提示できるようになります Appleは、日本のデジタル庁と協力し、来春の後半から日本に住むみなさんがAppleウォレットでマイナンバーカードを利用できるよう準備を進めています。Appleウォレットの身分証明書機能を米国外で展開するのは日本が初となります。この機能によって日本に住むみなさんは、iPhoneのAppleウォレットにマイナンバーカードをシームレスに追加し、物理的なカードと同じようにコンビニエンスストアで公的な証明書等を発行したり、「マイナポータル」iOSアプリにアクセスしてオンラインの行政サービスを受けるなど、常にiPhoneのセキュリティ、利便性とともに、安全に利用できるようになります。 「Appleウォレットの身分証明

米司法省は3月21日（現地時間）、16の州とコロンビア特別区とともに、米Appleをスマートフォン市場の独占または独占未遂を理由に独占禁止法違反で提訴したと発表した。 ニュージャージー州連邦地裁への88ページにわたる訴状で、顧客をiPhoneに依存させ、競合する端末に乗り換える可能性を低くすることを目的とした行為でAppleが独禁法に違反していると主張した。 司法省は、Appleが競争を防ぐ手段として、開発者に契約上の制限を選択的に課し、iPhoneへの重要なアクセス方法を阻止しているとしている。「Apple 独占力を行使して、消費者、開発者、コンテンツ作成者、アーティスト、出版社、中小企業、販売者などからより多くの金を搾り取っている」。 司法省は、Appleの反競争的な行動として以下を挙げた。 革新的なスーパーアプリのブロック：競合するスマートフォンプラットフォーム間を簡単に切り替えるこ

最近、Appleの折りたたみiPhoneに関する話題が次々に入ってきますが、今度はAppleが開発を中断したという情報が飛び込んできました。 著名リーカーの定焦数码氏は、自身のWeibo上で「折りたたみiPhoneのプロジェクトは一時保留にされると言われている」と投稿。 情報によると、Appleは、Samsungをはじめとする他社の折りたたみスマートフォンをリバースエンジニアリングしながらテストを行なっていたとのこと。すでにいくつかのプロトタイプ製品を作成していたようです。 しかし、折りたたみiPhoneのプロトタイプに使用されていたSamsung Display製のディスプレイは、Appleの耐久テストを通過しなかった模様。Appleの厳しい基準を満たすより高い耐久性のディスプレイが供給されるまでは、折りたたみ式iPhoneの開発を中断することになったとされています。 市場アナリストやリ

iPhone 16に搭載予定の撮影専用ボタンが想像以上に優秀かも2024.01.22 11:0022,088 はらいさん アクションボタンより万能なのでは？ 今年発売予定のiPhone 16シリーズには動画を撮影するためのキャプチャボタンが新たに追加されるとウワサされていますが、もしかするとこのボタンは想像以上に凄い力を秘めてるのかもしれません。 すぐに動画撮影を開始できるだけのボタンではないらしいThe Informationによると、キャプチャボタンは静電容量式ではなく機械式となるものの、圧力とタッチ両方に反応するとのこと。また、ユーザーはキャプチャボタンを左右にスワイプすることで、カメラをズームイン・アウトできるのに加え、ボタンを軽く押すことでフォーカスを合わせることができ、強く押し込むことで動画の撮影を開始できるとのことです。 Apple（アップル）はこのキャプチャボタンを（iPh

Chinese flags hang from a lamp post in front of an Apple Inc. store in Shanghai, China, on Thursday, July 1, 2021. Photographer: Qilai Shen/Bloomberg アップルのスマートフォン、iPhoneに標準装備されている人気のファイル共有ツール「エアドロップ」について、中国政府は送信者を特定する方法を確立したと主張した。望ましくないコンテンツ掃滅を目指す政府取り組みの一環。 北京の政府系研究所はエアドロップの暗号を解読し、送信者の電話番号と電子メールを特定できるようになったと、現地の司法当局がオンラインに投稿した。警察はすでに複数の容疑者をこの方法によって特定しているという。逮捕者の有無には触れていない。 中国政府の発表であらためて注目を集めることになっ

中国では、米アップルのスマートフォン「iPhone」など外国製端末を職場に持ち込まないよう命じる政府機関や国有企業が増えている。世界最大のモバイル端末市場である中国からアップルや韓国サムスン電子を締め出す動きとなる。 事情に詳しい関係者によると、少なくとも８省で複数の国有企業および政府機関が過去１、２カ月の間に従業員や職員に対し、中国ブランドの端末を使い始めるよう指示した。９月ごろに北京と天津で少数の機関が外国製端末を自宅に置いてくるよう職員に指示し始めたが、今回の措置は大幅に踏み込んだものだと関係者は述べた。内々の命令だとして匿名を条件に話した。 この動きは米国の技術からの脱却を図る中国政府の取り組みを劇的に加速させるもので、国産ブランドの華為技術（ファーウェイ）の人気復活と時を同じくしている。ブルームバーグ・ニュースは９月、中国政府が外国製デバイスの使用禁止を最も機密性の高い部門以外に

クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 先頃発表された「iPhone（アイフォーン）」の新モデルには、米アップルが数年と数十億ドルを費やして開発し、今回の発表に間に合わせようとしていた独自のシリコンチップが搭載されていない。 アップルでは、ティム・クック最高経営責任者（CEO）が2018年にモデムチップ（iPhoneを移動体通信ネットワークに接続する部品）の設計・製造を命じたのをきっかけに数千人のエンジニアが採用された。その目的は、米クアルコムにやむなく依存してきた関係を断ち切ることにあった。同社はモデム市場を牛耳り、アップルに長年モデムチップを供給してきた。 このプロジェクトの内容に詳しいアップルの元幹部・エンジニアらによると、モデムチップの完成を阻んだ要因の大半はアップル自

米Appleの新型スマートフォン「iPhone 15」の価格が最も安い国はどこか。ガジェットの国際価格の調査を行うWebサイト「Nukeni」は9月13日、そのような調査結果を発表した。各国の販売価格を日本円（13日時点）に換算したところ、128GBで最も安かったのは「中国」、256GBと512GBでは「米国」が1位となった。 128GBの安さランキングでは、1位「中国」で12万1273円に。2位「米国」は12万2092円、3位「日本」が12万4800円だった。256GBでは1位「米国」（13万6819円）、2位「日本」（13万9800円）、3位「中国」（14万1489円）。512GBのランキングでは、1位「米国」（16万6275円）、2位「日本」（16万9800円）、3位「香港」（17万6869円）だった。なお、米国は地域によって税率が異なるため、最も税が安い地域と高い地域の2カ所を算出

被害者たちは、外出先でiPhoneを盗まれ、わずか数分後にはアカウントから閉め出される。次いで自宅のMacはログインができなくなり、24時間以内に数百万円という預金が口座から消える――。そんな事例をウォール・ストリート・ジャーナル紙が報じている。 被害のきっかけは、iPhoneの4桁または6桁の簡易的なパスコードを盗み見られたことだ。これによって、より強力なパスワードを設定したはずのApple IDのセキュリティが同時に無力化されてしまった。 同紙が今年2月に「脆弱性」として報じ、さまざまなテックメディアで取り上げられ大きな反響を呼んでいる。Appleは現時点で対策措置を発表していない。 被害はiPhoneからほかのApple製品に広がる… これはiPhoneの6桁のパスコードさえわかれば、Apple IDのアカウントを丸ごと乗っ取れる状態であることを意味する。 Apple IDとは、多く

公正取引委員会は2月9日、日本におけるスマートフォンOS（モバイルOS）関する調査報告書を公開しました。これは、モバイルOSやアプリ流通ルートの競争の実態を把握することを目的としたもので、報告書では「モバイルOS市場・アプリ流通サービス市場においては、GoogleとAppleが提供するモバイルOS・アプリストアに対し、十分な競争圧力が働いていない」としています。 報告書によると、2022年の日本におけるモバイルOSのシェアはAndroidが53.4％でiPhoneが46.6％。アプリストアでは、2021年のGoogle Playの売上高は1兆400億円、App Storeが1兆5900円となっており、モバイルOS、アプリストアともにGoogleとAppleの寡占状態になっています。 公正取引委員会が「十分な競争圧力が働いていない」とする理由の1つが、まさにこの寡占による問題です。消費者側か

Appleは2024年に第4世代iPhone SEを発売すると予想されていましたが、Apple関連の確度の高いリーク情報や予想を行うアナリストのミンチー・クオ氏が、「2024年には第4世代iPhone SEが発売されない可能性がある」と自身のブログで指摘しています。 Apple has reportedly canceled the next iPhone SE - The Verge https://www.theverge.com/2023/1/6/23542525/apple-iphone-se-4-2024-canceled-rumor-qualcomm 2024年に発売される第4世代iPhone SEについては、大量生産の延期もしくは生産そのものがキャンセルされる可能性があると報じられていました。 Appleは2024年発売予定の「第4世代iPhone SE」の大量生産を延期もし

デバイスが衝突を検知すると、アラートを表示し、ユーザーが20秒以内にアラートを解除しないと警察に電話をかける。 警察へは音声メッセージでユーザーが事故に遭ったと報告し、位置情報も提供する。 Wall Street Journalによると、iPhone 14を携帯してアミューズメントパークのKings Islandのジェットコースターに乗ったサラ・ホワイトさんがライドを楽しんだ後、ロック画面に不在着信と警察から無事を確認するボイスメールが表示されていたという。 記事を書いたジョアンナ・スターン記者は、この通報の録音をツイートしている。騒音の中に悲鳴のような声も聞こえる。 Kings Islandが管轄内にある911通信センターはWall Street Journalに対し、9月以来同園のジェットコースターに乗ったユーザーから6回の衝突検出通報があったと語った。 Appleはスターン氏に対し、

米アップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ」の新型「１４」シリーズ＝東京都渋谷区米アップルの最新スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）１４」シリーズの売れ行きが振わない。販売台数は前機種「１３」、前々機種「１２」の実績に対し２～５割減の水準と大苦戦。原材料費の上昇や円安による物価高が続く中、消費者が、最低価格１０万円超と高額化した新機種への出費を渋っているようだ。国内スマホ市場で過半のシェアを握る強さを誇示してきたアイフォーンだが、型落ちの旧機種がシェアを支える厳しい状況に陥るとの見方も出てきた。 アップルが「１４」、上位機種の「１４Ｐｒｏ（プロ）」「１４プロＭａｘ」のシリーズ３機種を発売したのは９月１６日。直営店での販売価格（直販価格）は円安の影響もあり、「１４」が１１万９８００円から、「１４プロ」が１４万９８００円から、「１４プロＭａｘ」は１６万４８００円からと、「１３」シリーズに