スケルトン男子で失格となった、ウクライナのウラジスラフ・ヘラスケビッチ選手の行動からは多くのことを考えさせられます。 同選手は、ロシアによる侵略で命を落とした選手の写真をあしらったヘルメットで競技しようとしていました。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、この行為を五輪憲章違反だとして１２日、大会の選手資格をはく奪しました。 「いまこの五輪を開催できているのは、まさに（亡くなった選手の）犠牲があるから。ＩＯＣがこれらの選手の記憶を裏切ろうとしても、私は裏切らない」と、同選手は追悼の思いを曲げませんでした。失格後、チームの仲間は抱き合い、涙を流したそうです。 五輪憲章５０条では、競技会場での選手による政治的な宣伝や抗議を禁じています。しかし、同選手の行為はこれに当たらないと、ＩＯＣのコベントリー会長は認めています。「われわれは政治的なメッセージとはみなしていない」とし、「記憶を呼び覚ます力強い

日本オリンピック委員会（JOC）の新会長に、元五輪相の橋本聖子参院議員（60）が選ばれた。五輪メダリストの橋本氏だが、自民党派閥裏金事件に関係するなど、物議も醸してきた。そこで改めて考えたい。JOCの会長に求められる資質とは。橋本氏に大役をこなすことができるのか。（山田雄之）

ハ・ジョンウ＆イム・シワン主演映画『ボストン1947』見どころは？ソウルにあるベルリン五輪金メダリスト記念館探訪【韓ドラから始める韓国旅行】 猛暑の夏に開催されたパリ五輪。20個の金メダルを獲得した日本をはじめ、世界各国のアスリートたちの活躍が記憶に新しい。そんなオリンピックイヤーの晩夏にお勧めしたい韓国映画が、現在日本で公開中の『ボストン1947』だ。 戦争がスポーツの世界までをも支配していた時代があった。『ボストン1947』のベースとなった史実に驚きを隠せなかった。（以下、一部ネタバレを含みます） ■映画『ボストン1947』見どころ紹介！ハ・ジョンウ＆イム・シワン主演、監督は『シュリ』のカン・ジェギュ 日本統治下の1936年、ベルリンオリンピックのマラソン競技で、日本代表選手が金メダルと銅メダルに輝いた。その2人の選手とは、韓国出身のソン・ギジョン（ハ・ジョンウ／『チェイサー』『神と共

1936年のベルリン五輪のマラソンでゴールテープを切る祖父・孫基禎さん（朝日新聞社、右）と孫の孫銀卿さん（筆者撮影）

2020年7月刊著者は1974年生まれのスポーツ史・朝鮮近代史を専門とする研究者で現在は札幌大学地域共創学群教授。孫基禎というと朝鮮近現代史を少しでも学んだ者なら必ず知っているであろう著名人だが、この著作を読んで私も初めて知ったことも多く非常にいい学びになった。 1912年～2年前1910年の日本による韓国併合後に朝鮮北部・中国との国境沿いの都市：新義州に生まれた孫基禎は、貧しい家庭環境のため運動靴・スケート靴なども買ってもらえず厳しい少年時代を送るが、さして道具のいらない「走る事」にのめり込んでいく。やがて地域の競技会や「朝鮮神宮大会」などでの中距離走で名を上げ、32年に京城の陸上競技の名門：養正高等普通学校に入学～ロスアンゼルス五輪の代表選考会では選ばれなかったが、孫以外の3名の朝鮮選手がロス五輪日本代表として出場している。 1910年からの植民地支配では、1919年の「3.1独立運動

パリ2024オリンピック(パリ五輪)のボクシング女子のウェルター級で金メダルを獲得したイマネ・ケリフ選手が、インターネット上で自身を誹謗中傷したとして、X(旧Twitter)を刑事告訴しました。告訴した相手として、「ハリー・ポッター」シリーズの原作者であるJ・K・ローリング氏と実業家のイーロン・マスク氏の名前も挙げられています。 J.K. Rowling, Elon Musk Named in Imane Khelif's Cyberbullying Lawsuit https://variety.com/2024/tv/news/jk-rowling-elon-musk-imane-khelif-lawsuit-1236105185/ JK Rowling and Elon Musk named in Imane Khelif cyberbullying lawsuit | France

2020年東京夏季大会とは何だったのか。元時事通信記者の村上直久さんは「当初、組織委員会は『コンパクトで低コスト』を謳い、『ソフトなレガシーを残す』とした。だが、それが実現したとは言い難い」という――。(第2回) 【この記事の画像を見る】 ※本稿は、村上直久『国際情勢でたどるオリンピック史』(平凡社新書)の一部を再編集したものです。 ■「コンパクトで低コスト」を喧伝していた東京五輪 2020年東京夏季大会だが、招致運動段階では、国立競技場は改装するものの、そのほかの競技施設は1964年の東京大会の施設を活用するので「コンパクトで低コスト」のオリンピックを開催できると喧伝していた。 招致前の2013年1月にIOCに提出された立候補ファイルでは経費は8299億円とされていた。 しかし、その後、東京大会の予算規模は膨らみ、2017年時点では1兆3500億円(予備費を除く)に達した。内訳は組織委と

「平和願うパルチク」というタイトルのネット記事を見た。パリ五輪の男子柔道で銅メダルを取ったイスラエル選手。「平和が唯一の願いだ」とコメントしている▼そのパルチク氏は昨年、平和とは対極のグロテスクなＳＮＳ投稿をしていた。ミサイルの写真と「私からあなたへ、喜びを込めて」という一文。

もし生き延びることができたなら、もう怖いものなどなくなる――。　2022年2月にロシアがウクライナに侵攻した直後、ダニーロ・チュファロウ（35）は、妻にそんな言葉をかけられた。2人で身を隠した暗い地…

ボクシング女子75キロ級準々決勝で難民選手団のサンディウィヌ・ジャンクーヌガンバが、フランスの選手を5-0の判定で破り、8日の準決勝に進んだ。ボクシングは3位決定戦がないため銅メダル以上が確定。難民…

パリ・オリンピック（五輪）のボクシング女子66キロ級の2回戦で、試合開始46秒で棄権したアンジェラ・カリニ選手（25、イタリア）が2日、試合直後の自身の対応について、対戦相手のイマネ・ケリフ選手（25、アルジェリア）に「謝りたい」と語った。

パリ五輪での日本選手のメダル獲得のニュースが連日大きく報道されていますが、一方で誹謗中傷に関する残念なニュースも連日大きく取り上げられています。 オリンピック選手に対する誹謗中傷の問題は、2021年の東京五輪の際にも大きく注目され、日本においては2022年に誹謗中傷の厳罰化がされる流れにもなりましたが、残念ながらパリ五輪においても状況は変わらず、日本選手団が緊急声明を出す展開になってしまっています。 参考：パリ五輪日本選手団が緊急声明　相次ぐＳＮＳ誹謗中傷に「法的措置も検討」　大会中に異例の警告「不安や恐怖を感じる」自制求める こうした状況に対して、私たちは何かできることがないのか、今一度考えてみたいと思います。 毎日のように報道される誹謗中傷問題この数日報道されたオリンピック関連の誹謗中傷に関する主なニュースを並べてみると、下記のようになります。 ■7月29日　競歩の柳井選手が誹謗中傷の

「2ちゃんねる」開設者で元管理人の「ひろゆき」こと西村博之氏（47）が2日、性別問題が論議となっているパリオリンピック（五輪）のボクシング女子についての投稿を「訂正」した。 1日に行われたボクシング女子66キロ級2回戦で、昨年世界選手権で性別適格性検査に合格せず失格になった過去があるイマネ・ヘリフ（アルジェリア）が出場。対戦相手のアンジェラ・カリニ（イタリア）は圧倒的な力の差を感じたのか、開始46秒で棄権した。 ひろゆき氏は当初、ヘリフvsカリニの試合結果を受け、自身のXで「元男性の余裕勝ち」と言及し、「トランスジェンダーは、トランスジェンダーであって、女性ではない。女性の大会に元男性を参加させるのは、女性の機会を奪う」と私見を述べていた。 一方、ヘリフについては、女性として生まれたが男性にみられるXY染色体を持つ性分化疾患と伝えられることから、体の性別と心の性別が一致しないトランスジェン

「オリンピック休戦」はあっさり覆された。パリ五輪開幕後、ガザの学校に攻撃。30人死亡、100人以上負傷

「不祥事による五輪辞退は史上初のことで、まさに日本代表の汚点として、今後語り継がれるでしょうね」（JOC関係者） 体操女子パリ五輪日本代表に選ばれていた宮田笙子（19）の飲酒・喫煙行為が発覚した問題で、日本体操協会は7月19日に都内で緊急記者会見を開き、宮田が代表行動規範違反を起こし、五輪出場を辞退したと発表した。 宮田は18日に合宿地のモナコから緊急帰国し、日本体操協会の西村賢二専務理事らによる聞き取り調査を受け、飲酒・喫煙の事実を認めたという。 【関連記事：「不問にされてたやん」宮田選手代表辞退に、かつて国会で「18歳からの喫煙」を明かした元総理に流れ弾】 一方で、誕生日まであと約2カ月の19歳という年齢から、「処分することは厳しいのでは」といった声も多くあったことも事実だ。 自身もオリンピアンだった為末大氏はXで【問題だったとは思いますが、代表権を奪うほどではないと思います。どうか冷

開会まで1カ月を切ったパリ五輪・パラリンピック。華やかな演出の裏で、反五輪の市民団体がジェントリフィケーション（都市の富裕化）や人権侵害などの「五輪災害」を列挙した地図を作った。コロナ禍で強行された東京大会でも問題になった五輪の「負の遺産」。見つめてきた人たちは、どう感じているのか。（木原育子）

あの自信は何だったのだろう。10月11日、日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長は札幌市の秋元克広市長とともに、冬季五輪の札幌招致見直しを表明した。国際オリンピック委員会（IOC）に置き去りにされる日本の現状をも浮き彫りにした、残酷な記者会見だったと思う。 この場で山下会長は、2030年大会を諦め、34年以降の大会招致を目指すと説明。かねてIOCは30年と34年の開催地を同時に決める案も検討しているようだったが、山下会長は「そういう情報も一部にはあるが、可能性としては低いと考えている」。きっぱりと言い切った。 日頃から「IOCとは頻繁に意見交換をしている」と語っていた山下会長が自信たっぷりに言うのだから、よほど確かな情報なのか。だが、その4日後にIOCはインドで開いた総会で、あっさりと30、34年の両大会開催地を同時に決めると決定。11月の理事会で、30年はフランスのアルプス地域、

冬のオリンピック・パラリンピックをめぐり、札幌市は19日、関係団体と意見を交わし、招致の時期が見通せないまま活動を継続することはできないとして、今後の招致活動の停止を正式に表明しました。 冬のオリンピック・パラリンピックをめぐってIOC＝国際オリンピック委員会は、2030年大会をフランスのアルプス地域、2034年大会をアメリカのソルトレークシティーにそれぞれ候補地を一本化し、38年大会についてもスイスと優先的に対話を進めることを決め、札幌市が目指してきた大会の招致は見通せなくなりました。 こうした中、19日、札幌市内のホテルで秋元克広市長や北海道の鈴木直道知事のほか、地元の経済団体やJOC＝日本オリンピック委員会など、関係団体の代表者などが参加し、今後の方針について意見を交わしました。 はじめに、JOCの担当者から「招致活動を停止する方向で議論を進めたい」と提案があり、参加者からは「停止は