By elhombredenegro 世界的な理論物理学者にして「車いすの物理学者」としても知られるスティーヴン・ホーキング博士が、イギリスやアメリカで起こった選挙結果を引き合いに出して、「人類は歴史上、かつてないほど危険な時期を迎えている」と述べました。 This is the most dangerous time for our planet | UNLIMITED* https://www.unlimited.world/unlimited/this-is-the-most-dangerous-time-for-our-planet 世界有数の大学の一つであるケンブリッジ大学を中心として町が形作られているイギリス・ケンブリッジで、20代を研究者として過ごすことができた自身のキャリアを非常に恵まれたものだと感じていたホーキング博士は、大きく変わろうとしている世界の流れの中で、自分が経

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幻覚剤の一種であるLSDが人間の脳に作用する研究はこれまで実施が難しかったのですが、新たな研究でLSD服用状態の人の脳が世界で初めてスキャンされ、LSDが脳にどのような影響を与えているのかが明らかにされました。 Brain scans reveal how LSD affects consciousness : Nature News & Comment http://www.nature.com/news/brain-scans-reveal-how-lsd-affects-consciousness-1.19727 1960年代に入るまでは治療薬としての可能性が研究されてきたLSDは、1967年以降、アメリカ、イギリスを始めとする多くの国々で取り締まられるようになりました。この規制は国際的に広がりを見せ、それぞれの国家がLSDを「医療的価値のないもの」と主張したため、近年までLSDの研

いつも朝日新聞デジタルをご利用いただきましてありがとうございます。 朝日新聞デジタルでは、以下のページについて配信を終了させていただきます。 配信終了後は、これまでに配信した記事もご覧いただくことができなくなります。 【配信を終了するページ】 ■ロイターニュース　2023年2月26日（日）配信終了 ・経済 https://www.asahi.com/business/reuters/ ・国際 https://www.asahi.com/international/reuters/ ・芸能 https://www.asahi.com/culture/reuters/ ・マーケット・サマリー（東京、ＮＹ、欧州） https://www.asahi.com/business/stock/market-summary/ ■東洋経済兜町特捜班　2023年3月26日（日）配信終了 https://ww

by Francois R THOMAS 性的な作品については、映画の世界に100年にわたる検閲の歴史が存在しますが、書籍や写真といった出版物に関しても長きにわたって争いがありました。潔癖な価値観が優勢だった19世紀のヴィクトリア朝ロンドンでもポルノグラフィーが大流行し、警察・当局・メディアVSポルノ出版側・ポルノ書店による「戦争」があったそうです。 The Secret History of Holywell Street: Home to Victorian London’s Dirty Book Trade | The Public Domain Review http://publicdomainreview.org/2016/06/29/the-secret-history-of-holywell-street-home-to-victorian-londons-dirty-bo

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ロンドン（ＣＮＮ） 欧州議会は２８日、英国の欧州連合（ＥＵ）離脱をめぐってブリュッセルで緊急会議を開いた。離脱派を率いた英国独立党（ＵＫＩＰ）のファラージ党首が議員らを侮辱してブーイングを受けるなど、英国とＥＵ側との対立が浮き彫りになった。 欧州議会の議員でもあるファラージ党首は、同日の会議で「面白い話ではないか。私が１７年前にここへ来て英国の離脱運動を指揮したいと話した時は全員に笑われた。ところが今、皆さんは笑っていない」「皆さんの中で、これまでまともな仕事に就いたり商売をしたり、雇用を生み出したりした経験のある人はいないに等しいだろう」などと発言。その後、ＣＮＮとのインタビューでは「軽い冗談だった」と述べ、「かれらも私を嫌っている。お互いさまだ」と言い放った。 ファラージ氏は議員らに「大人らしく合理的に関税撤廃の契約を結ぼう。そうすれば英国は皆さんと貿易をし、協力するし、皆さんの世界一

直後の訂正、国民の怒りは爆発 【ロンドン三木幸治】欧州連合（ＥＵ）離脱を決めた英国の国民投票を巡り、離脱派の主要人物が訴えてきた公約の「うそ」を認め、国民から強い批判が出ている。ツイッターでは「離脱への投票を後悔している」という書き込みがあふれ、英政府に２度目の国民投票を求める署名は３５０万人を突破した。 「離脱派のキャンペーンで起きた間違いの一つだ」。離脱派を引っ張ってきた一人、英国独立党（ＵＫＩＰ）のナイジェル・ファラージ党首が２４日のテレビ番組であっさりと間違いを認めたのは、英国がＥＵ加盟国として支払っている拠出金の額だ。

イギリスは欧州連合（EU）に残留すべきか、離脱すべきか、是非を問う6月23日の国民投票に世界の耳目が集まっている。英国離脱が決定した場合、短期的にはリスク回避の動きでポンド急落、ユーロ安、新興国通貨安、円高、株安、債券高（金利低下）などが予想される。金融市場の動揺が起き、日米欧の中央銀行が金融市場への緊急のドル資金供給を迫られる可能性もある。 英離脱の本当の「ヤバさ」　グローバル化のうまみが無くなる では、英離脱がどれだけ「ヤバい」のか、具体的に見ていこう。まず、「英経済は短期的に景気後退に陥り、50万人強が失業する」と英財務省が試算している。経済協力開発機構（OECD）は、「離脱で英国の国内総生産（GDP）が2030年までに最大7.7%落ち込む」とする。一方、英シンクタンクのオープン・ヨーロッパは、「離脱の悪影響は小さく、GDP下押し幅は、0.5〜1.5%にとどまる」と見ており、見解は割

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仕事も家庭も世界が舞台！ オーストラリア人の夫と3人の子どもと共にロンドンにて世界級ライフスタイルを実践中！ 昨日の朝、「なーんだ、結局杞憂だったんじゃん」って夫と笑い合ってからいつもの騒がしくも平和な日常に戻るつもりで起きた。　ところが、Twitterフィードがおかしい、FBフィードもおかしい。 最初は何が起こっているのかわからない、現実が理解できない、呆然とひたすらニュースを読みあさる、そして24時間以上経った今はショック、そして怒り、悲しみ、まだ信じられない、そしてまた怒り・・・ これは、ほぼ全額ポンド建ての我が家の家計資産が一夜にして毀損されたとか、不況になったら自分の仕事はどうなる？、とかそういう個人的な経済上の問題ではない。　私たちの子どもたち世代の将来に、何十年にも渡って根深く悪影響を与える取り返しのつかないことをしてくれた、という怒り・悲しみである。 最初に前提を確認してお

【AFP＝時事】英国の国民投票で欧州連合（EU）離脱派が勝利するという衝撃的な結果を受け、24日は各国で株価が大きく値下がりし、合計2兆1000億ドル（約215兆円）が市場から失われる形になった。世界経済に打撃を与える新たなリスクに直面した投資家の間に動揺が広がった。 【写真特集】残留か離脱か、英国民投票 　各国の株式市場の代表的な株価指数は、東京と仏パリ（Paris）で約8％、独フランクフルト（Frankfurt）で約7％、英ロンドン（London）と米ニューヨーク（New York）で3％以上、26日に総選挙が行われるスペイン・マドリード（Madrid）では12.4％も下落した。 英国のEU離脱という欧州にとって極めて重大な構造変化やデービッド・キャメロン（David Cameron）英首相の後任人事などで先行き不透明感が強まり、安全資産とされる円や優良債券、金が買われた。【翻訳編集

【6月25日 AFP】欧州連合（ EU ）からの離脱の是非を問う英国の国民投票が24日実施され、得票率は「離脱」が51.9％、「残留」が48.1％で、離脱派が勝利した。では、イングランド、ウェールズ、スコットランド、北アイルランドの地方別で見るとどのような結果だったのだろうか？(c)AFP

イギリスのキャメロン首相は記者会見し、ＥＵ＝ヨーロッパ連合からの離脱の賛否を問う国民投票で離脱派が勝利し、みずからが支持した残留派が敗れたことを受けて「新しい指導者が必要だ」と述べ、辞意を表明しました。

UK votes to leave the EU The UK has voted to leave the EU by 52% to 48%. Leave won the majority of votes in England and Wales, while every council in Scotland saw Remain majorities. Follow latest updates and reaction.

英ガーディアンが「東京オリンピック：130万ユーロ（約1億6100万円）の裏金疑惑」という見出しで、2020年の東京オリンピック・パラリンピック招致をめぐり、東京オリンピック招致委員会側から、国際オリンピック委員会（IOC）へ巨額の裏金が動いていたと報じています。 招致委員会が1億6千万円をIOC委員に送金。大手広告代理店「電通」の名も浮上 この疑惑の背景に浮上したのが、IOC委員を務めるラミーヌ・ディアク氏。 過去には1999年〜2015年まで国際陸上競技連盟（IAAF）の第5代会長を務めた経験もあるスポーツ界に大きな影響のある人物です。 記事には、招致委員会側がディアク氏の息子パパ・マサッタ・ディアク（Papa Massata Diack）氏のシンガポールの秘密口座に巨額の大金を振り込んだ、と報道されています。 2013年9月に東京オリンピック開催が決まった際、このディアク氏はIAAF