『世界システム論講義』はスゴ本

　「なぜ世界がこうなっているのか？」への、説得力ある議論が展開される。薄いのに濃いスゴ本。

　世界史やっててゾクゾクするのは、うすうす感じていたアイディアが、明確な議論として成立しており、さらにそこから歴史を再物語る観点を引き出したとき。「こんなことを考えるの私ぐらいだろう」と思って黙ってた仮説が、実は支配的な歴史観をひっくり返す鍵であることを知った瞬間、知的興奮はMAXになる。

　たとえば、「先進国（developed）」と「途上国（developing）」という語に、ずっと違和感があった。「後進国」は差別的だからやめましょうという圧力よりも、この用語そのものが孕む欺瞞を感じていた。

　なぜなら、この語の背景として、近代化・工業化が進むというプロセスがあるから。なんなら、進化のメタファーを使ってもいい。産業構造が一次から高次に転換するとか、封建社会から資本主義社会に"進化"するといった欧米の経済社会を先頭とする暗黙のレースが隠れているから。その前提で、「発展した国」と「発展しつつある国」という分けがある。

　しかし、経済産業はそのような線形に進むものだろうか？ 途上国と呼ばれる国は、何らかの努力やチャンスで、先進国へと「進む」ものなのだろうか？ 「欧米の経済的成功」を踏襲することが「発展」なのだろうか？ バナナや砂糖キビの生産性を上げることで、いずれ工業化するのか？ 搾取と従属関係の上手い言い換えじゃないのか？ と考えていた。

　結論を先に言うと、わたしの直感は正解だった。世界システム論という観点から近代史を描き直した本書によると、先進国への供給源として途上国は猛烈に「低開発化」された周辺国という位置づけになる。

　世界システム論では、近代からの世界を、一つのまとまったシステム（構造体）として捉える。そこでは、世界的な分業体制がなされており、それぞれの生産物を大規模に交換することで、はじめて世界経済全体が成り立つような、有機的な統合体である。いわゆる南北問題は、「北」の諸国が工業化される過程そのものにおいて、「南」はその食料・原材料の生産地として「開発」される。経済や社会がモノカルチャーにバンドルされてしまうわけだ。

　著者は、名著『砂糖の世界史』を書いた川北稔氏。『世界システム論講義』では、カリブ海の砂糖革命を紹介しながら、三角貿易に象徴される「奴隷・砂糖貿易」複合こそが、アメリカ開発のテコであったと述べる。そこでは、少数の白人支配で膨大な黒人奴隷を使役し、社会のすべての仕組みが、砂糖の効率的生産のために奉仕させられるようになっていたという。食料すら自給されず、社会資本への投資はない。道路や鉄道が整備されたとしても、それはすべて砂糖の効率的な運搬のために作られたに過ぎない。

　そして、そこで生まれたプランターたちの購買力が、イギリス製品の大量輸入を可能にしたという。ヨーロッパ大陸には売れない「雑工業製品」を植民地にさばいていき、アメリカやカリブ海におけるプランターの生活を「イギリス化」する役割を果たしたという。こうした奴隷貿易・奴隷プランテーションの拡大を背景に、イギリスの商業革命が成し遂げられたというのだ。「紅茶に砂糖を入れて飲む」という英国様式が繰り返し揶揄されているが、非常に象徴的だ。

　世界システムは、こうした地域間分業を通じて、西ヨーロッパ＝「中核」では国家機構を強化しつつ、「周辺」では、国家を溶融させる効果を持ったという。国家機構が弱められ、その正体がはっきりしなくなり、ついには植民地化されてしまう。アステカやインカの帝国は消滅し、ポーランドにしても、分割によって消滅し、労働力や資源を供給する「周辺」となるのだ。

　では、なぜヨーロッパを中核とする世界システムになったのか？ この疑問への応答が物凄く面白い。発明や技術開発か？ 火薬や羅針盤や印刷技術は、中国が発明したものだ。大航海か？ 規模といい先行性といい、明のほうが先に展開していた（鄭和の大航海）。他にも、生産力や商業といった視点からヨーロッパとアジアを比較し、ことごとく欧州の優位性を否定する。

　だが、ヨーロッパのシステムと中華システムには、決定的な違いが一つあったという。すなわち、欧州は政治的統合のない経済システムである一方、中華は（明であれ清であれ）ユーラシア東部一帯をまとめて支配する「帝国」だった。帝国は帝国内部で武力を独占し、武器の浸透や発展を阻止する傾向が強い。これに対し、国民国家の寄せ集めであったヨーロッパでは、各国は「競って」武器や経済の開発をすすめた。このことが、16世紀における東西の武力の圧倒的な差となって現れたというのだ。

　そしてこの違いが、大航海に熱中するヨーロッパと、「海禁」という鎖国政策に転じていく中華の差になっていく。K.ポメランツは、『大分岐』において、東西の明暗を分けたのは、「アメリカ」という巨大な資源供給地を、ヨーロッパが得たことだとしている。わたしは単に、太平洋と大西洋という距離の違いをぼんやり考えていただけだが、海外雄飛する「動機」があったわけね。

　また、社会問題の処理場としての「アメリカ」が面白い。イギリス近代史を帝国ないし世界システムとのかかわりの歴史だとみなすと、アメリカは労働問題、犯罪問題、人口問題の処理場としての歴史になる。信仰の自由を求めてアメリカに渡ったピルグリム・ファーザーズは、WASPがでっちあげた「建国神話」にすぎないと喝破する。

　実際、植民地時代にアメリカに渡ったイギリス（ヨーロッパ）人の2/3は、期限付きの白人債務奴隷である「年季奉公人」だったという。食い詰めた者か、事実上の流刑人か、貧民税で育てられ売り飛ばされた孤児がほとんどだったらしい。アメリカ合衆国のような立派な国が、そんな下層民によってつくられたはずがないという強烈な愛国主義が、歴史の評価を歪めたのだと容赦なく切り捨てる。当時の世界システムからすると、アメリカは供給地であり「処理場」だったという指摘は鋭い。

　世界史を学べば学ぶほど、イギリスはゲスな国家だという認識が強くなる。だが、イギリスという「国」ではなく、ヨーロッパを中心とした経済のバケモノ（著者は成長パラノイアと呼ぶ）がその正体であることが分かってきた。

　この観点から、帝国主義を、地球上の残された「周辺化」可能な地域をめぐる、中核諸国の争奪戦であったと評価する。したがって、地球全体が、ほぼこの近代世界システムに吸収され、「周辺化」できる場所がなくなったとき、つまり「世界」（ワールド）は、「地球」（グローブ）と同じ意味になったとき、大戦にならざるをえなかったという。著者は冒頭で、日本や中国、韓国、マレーシアなどが追及している経済開発は、近代ヨーロッパ型の後追いでしかなく、アジア独自の価値観はどこにも見当たらないという。だとするなら、「中核化」と「周辺化」の争いがどんな問題に突き当たるかは自明だろう。

　歴史に学ぶなら、こういう本から学びたい。