倫理的なものの背後にはつねに美的なものが見え隠れしていて、その美的なものを見逃すと、倫理的な議論は他人事になってしまう。人は正しさだけではなく、美しさでも生きている。そして、両者はいつも私達の願うようには重なっておらず、ずれている。そのずれを見逃しがちなのは、わたしたちが美学的な視点を身につけていないからだ。 「批判的日常美学」の視点から、日常生活を検証し、日常の中に潜む倫理と美の不幸なカップリングを切断し、再接続することが、人がよりわがままに生きるきっかけになる。社会が要請する「こうしなければならない」に対して、あなたがあなたの理由で反抗し、受け入れ、譲歩し、交渉するために、批判的日常美学の「道具」を追求する試み。 労働、暮らし、自炊、恋愛、病気、失敗、外出、趣味などにわたるスケール大きな論考。 はじめに あなたは、賃金をもらわなくても、今やっている賃労働を続けるだろうか？ あなたはどう

タリーズコーヒーで働き始めて3ヶ月。バイトを飛ぶことにした。 不満な点を簡潔に述べる。 「自宅でレシピやオペレーションを完全に全部覚えてこい」と言われるのだ。もちろんその時間は無給である。 全部見て覚えるとなると丸一日はかかる。いや、普通に丸一日では全然済まない。 eラーニングという学習システムが存在していて、そこのスライドを読んだり動画を見たりしないといけないのだが、こんなん全部見る時間あったら司法試験通っちゃうよ！！ 他の人は不満ないわけ〜？と思って調べてみると、こういった投稿が散見された。 https://contents.jobcatalog.yahoo.co.jp/qa/list/12282479552/ (上記はほんの一例に過ぎない) 普通に私生活が忙しい上に鬱病で過眠状態だし、普通に納得いかないので全然マニュアルを読んでいなかったら、店長にガン詰めされた。 勉強してきてねじゃ

タリーズコーヒーで働き始めて3ヶ月。バイトを飛ぶことにした。 不満な点を簡潔に述べる。 「自宅でレシピやオペレーションを完全に全部覚えてこい」と言われるのだ。もちろんその時間は無給である。 全部見て覚えるとなると丸一日はかかる。いや、普通に丸一日では全然済まない。 eラーニングという学習システムが存在していて、そこのスライドを読んだり動画を見たりしないといけないのだが、こんなん全部見る時間あったら司法試験通っちゃうよ！！ 他の人は不満ないわけ〜？と思って調べてみると、こういった投稿が散見された。 https://contents.jobcatalog.yahoo.co.jp/qa/list/12282479552/ (上記はほんの一例に過ぎない) 普通に私生活が忙しい上に鬱病で過眠状態だし、普通に納得いかないので全然マニュアルを読んでいなかったら、店長にガン詰めされた。 勉強してきてねじゃ

1位から100位でした。ここまでに紹介した職業の中には、とても馴染みのある身近な職業がたくさんあったかと思います。 事務員、飲食店のホールスタッフなど いわゆる事務員と呼ばれる職種や、飲食店・小売店などのスタッフは高確率でなくなりそうです。 このあたりは非常に想像がしやすいです。と言うよりも、すでにロボット化が進んでいる職種と言えます。 事務作業で扱う紙の量は一気に減り、ほとんどが電子化されています。自ずと人の手を借りるより機械化（システム化）したほうが安価かつミスがなくなっています。 また、スーパーではセルフレジが増えてきました。飲食店の注文システムをタブレットで行うところも多いです。 今や飲食店では、光回線などのインターネット（Wi-Fi）が当たり前に導入されているため、ロボットの導入もスムーズに行えます。 審判、ネイリスト、料理人まで 一見すると専門職に思える、スポーツの審判やネイリ

日本には世界に例を見ない通勤定期・通勤手当の制度がある。通勤定期が無料、換言すれば遠くに住むほど年収が増えるという不自然な制度である。ここでは、この通勤定期・通勤手当が日本の都市、家庭、人材に及ぼす影響を考察する。 1．通勤定期・通勤手当は誰が負担しているか サラリーマンにとって通勤定期は無料である。そのコストは誰が負担しているのか。 まず通勤定期は切符の運賃から約半額を割引されている。本来、鉄道は設備産業なので朝夕の特定の時間帯に集中する通勤客にはピーク割増料金を課すのが合理的である。にもかかわらず現実には逆に大幅な値引きをしている。この不合理な値引きは、鉄道会社が負担している（総括原価方式により他の時間帯の乗客も負担している）。さらに鉄道会社の法人税の減少を通じて国家財政もこの値引き分の相当割合を負担している。 次に通勤定期をサラリーマンが購入すると、同額が勤務先の企業から通勤手当とし

道内で「業務スーパー」7店を運営するケヒコ（横浜市）の従業員が加入する「全国一般東京東部労働組合エス・インターナショナル支部」は18日、ストライキを実施した。ケヒコ親会社の「エス・インターナショナル」と労働争議に入ったため。7店は同日休業し、営業再開の時期は未定だという。...

１月２４日、労働日数の短縮は、生産性を向上させる鍵になるかもしれない。写真はグラストンベリー・フェスティバルで２０１４年撮影（２０２４年　ロイター/Cathal McNaughton） [ミラノ ２４日　ロイター　BREAKINGVIEWS] - 労働日数の短縮は、生産性を向上させる鍵になるかもしれない。レイバンで有名なイタリアの眼鏡メーカー、エシロール・ルックスオティカや、英日用品大手ユニリーバなどは現在、週労働日数を減らす実験を続けている。売上高の増加につながり、バーンアウト（燃え尽き）率と離職率の急低下をもたらしている。企業経営者にとっては、従業員を幸せにして余暇を増やしつつ、賃金を一定水準に抑えることができる方法でもある。

「クソどうでもいい仕事」が世界を覆う一方、ケア労働でいじめが蔓延する歴史的構造 日本の労働現場がしんどい背景とは 誰も読まない書類を作成する、「簡素化」を謳って導入されたはずの使いづらいアプリやサイトに膨大な量の情報を何度も記入させられる、ダメだとわかっている商品を広める広告を作る……こうした無目的で虚偽に満ち、みじめさを感じる「クソどうでもいい仕事」を“ブルシット・ジョブ”と名指して分析したデヴィッド・グレーバーの同名書を解説した『ブルシット・ジョブの謎』。 労災申請のほぼ半数がいじめ（ハラスメント）によるものである可能性が高く、それも雇用者（経営者）から被雇用者（労働者）によるものではなく同僚からのいじめであり、職場のいじめで精神障害を発症した件数がこの11年で10倍になった……これらの衝撃の事実を明らかにした『大人のいじめ』。 仕事の質や種類は異なれど、現代の労働の苦しみを扱ったふた

国立社会保障・人口問題研究所が最新の将来推計人口を発表し、大きな話題になっている。50年後の2070年には総人口が約8700万人、100年後の2120年には5000万人を割るという。 ただ、多くの人が「人口減少日本で何が起こるのか」を本当の意味では理解していない。そして、どう変わればいいのか、明確な答えを持っていない。 ベストセラー『未来の年表 業界大変化 瀬戸際の日本で起きること』は、製造・金融・自動車・物流・医療などの各業界で起きることを可視化し、人口減少を克服するための方策を明確に示した１冊だ。 山積する「ブルシット・ジョブ」を減らす 「戦略的に縮む」という成長モデルを成功させるためには、従業員1人あたりの労働生産性の向上も必要となる。これは製品・サービスの高付加価値化と並ぶ、「戦略的に縮む」ためのもう一つの大きな柱である。 何度も繰り返しているように少子化で勤労世代は減っていく。コ

1927年頃、米デトロイトのフォード・モーター社の工場内で、自動車のボディの組立ラインで働く男性たち。実業家ヘンリー・フォードは、現代では当たり前になっている週5日勤務制の普及に貢献した。（PHOTOGRAPH BY POPPERFOTO, GETTY IMAGES） 週の最大労働時間を現在の40時間から32時間とする法案が、米国の議会に再提出されたのは3月上旬のこと。週4日勤務制を採用するべきかどうかは、何年もの間、米国の人々の強い関心の的となってきた。 だが、そもそもなぜ週40時間働くことを求められているのだろうか。土曜日と日曜日が聖なる休日とされている理由はなんだろうか。こうした概念が職場の常識となった経緯を紹介しよう。 なぜ週5日働くのか 何世紀もの間、米国の雇用主は週ごとの休みを設けることなく、労働者を長時間働かせていた。しかし19世紀初頭、多くの雇用主が日曜日を休みとすることを

インターネットを活用したフリーランスとしての働き方が広く普及してきています。日本国内でも、「ギグエコノミー」という言葉を耳にすることが多くなりました。しかし、実際にその意味を理解している人は、少ないのではないでしょうか。 この記事では、ギグエコノミーの意味や特徴、メリット、現時点の課題などを解説します。ぜひ、ご自身のビジネスや働き方を考える際の参考にしてください。 ギグエコノミーとは働き方の概念 ギグエコノミーの「ギグ」とは、音楽業界で活躍するアーティストなどが行う、その場限りの単発ライブを指す言葉として使われていました。そこから転じて、インターネットを通じて単発の仕事を受注する働き方のことを「ギグエコノミー」と称するようになりました。また、このスタイルで働く人たちを、「ギグワーカー」と呼ぶこともあります。 ネットやITの発達は、かつて主流だった会社に所属して長期的に働くワークスタイルにも

昨今、企業での健康経営や働き方改革の活動が注目される中、国内での睡眠課題は依然として大きく残されたままです。日本では、就労者の7割が睡眠に課題を抱えており、2018年OECD加盟国の中で睡眠時間の最短を記録しました。更には睡眠障害における経済損失額は年間15兆円（GDPの3パーセント）と推計されています。健康経営と働き方改革実現のためには、一人ひとりが適切な睡眠時間を確保できて、社会全体の睡眠リテラシーの広い普及が必要不可欠です。そこで本記事では、企業における睡眠促進策のポイントを小室淑恵氏が解説します。 人間の脳は、起きてから「13時間」しか集中力が持たない小室淑恵氏：「管理職・経営層に（睡眠の重要性を）伝えるのは難しいでしょ。じゃあ、どう伝えるの？」ということになると思います。今日はお時間もないので、ものすごく早口バージョンになってしまいますが、ふだん私が経営層や管理職向けにご紹介して