３００年以上前に絶滅したドードー。バイオテクノロジー企業「コロッサル・バイオサイエンシズ」とモーリシャス野生生物財団（ＭＷＦ）のおかげでモーリシャス島に戻ってくるかもしれない/De Agostini Picture Library/Getty Images （ＣＮＮ） すでに絶滅した飛べない鳥ドードー。今、遺伝学者と保護活動家が手を組み、このドードーを復活させ、かつての生息地であるモーリシャスに戻す計画を進めている。 ケナガマンモスなど、すでに絶滅した種の「脱絶滅」を目指す米国のバイオテクノロジー・遺伝子工学企業、コロッサル・バイオサイエンシズは、モーリシャス野生生物財団（ＭＷＦ）と提携し、ドードーの生息に適した場所を探している。 ドードーは人間や人間が持ち込んだ動物による捕食により、１６８１年に絶滅した。しかしコロッサルとＭＷＦは、ドードーを復活させ、モーリシャスに戻すことにより、現地の

ＪＡＬなどの航空各社は長い年月をかけて確立した厳格な安全基準の順守を徹底している/Richard A. Brooks/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） 東京の羽田空港で日本航空（ＪＡＬ）の旅客機と海上保安庁の航空機が衝突した事故は、映像を見る限り、無傷だった人がいたことが奇跡のようにさえ思えた。 ２日に起きた事故では海上保安庁の航空機に搭乗していた乗員６人のうち５人が死亡した。ＪＡＬの乗客乗員３７９人に死者はなかった。 事故に関する調査は続けられているが、炎に包まれた旅客機の搭乗者全員が避難できたのは、現代の旅客機の安全基準とＪＡＬの徹底した安全意識の組み合わせに尽きると専門家は指摘する。 「映像を見て、全員が脱出できたことに驚き、安堵（あんど）した」。こうした事故に詳しい英クランフィールド大学のグラハム・ブレイスウェイト教授はそう語る。 「しかし同航空について私が知っているこ

（ＣＮＮ） 筆者も含め、選挙アナリストは石橋をたたいて渡りたくなるものだ。「おそらく」「かもしれない」といった物言いをして、先を読みすぎないよう気をつけている。ジョー・バイデン氏とドナルド・トランプ氏の一騎打ちが予想される２０２４年大統領選の世論調査を検証するとなれば、なおさらだ。 だが実際のところ、今現在トランプ氏は僅差（きんさ）ながらも確実にバイデン氏をリードしている。２期目をかけた選挙戦のこの時点で対立候補に後れを取っている現職大統領は、統計が始まって以来バイデン氏が２人目だ。 最近の全米世論調査を見てみよう。ＣＢＳニュースとユーガブ、ＣＮＮとＳＳＲＳ、ＦＯＸニュース、マーケット大学ロースクール、クイニピアック大学の五つの世論調査はいずれもＣＮＮの報道基準を満たす質の高い世論調査だ。 登録有権者または投票が予想される有権者からの支持率を見てみると、五つの世論調査ではいずれもトランプ氏

村に迫る山火事を見守る住人ら＝２５日、ポルトガル・カスカイスのザンブジェイロ村/Patricia De Melo Moreira/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） 世界各地で異常な猛暑が続く今月は、観測史上、最も暑い月になる見通しだ。欧州連合（ＥＵ）のコペルニクス気候変動サービスと世界気象機関（ＷＭＯ）が２７日に発表した。世界の７月の平均気温が記録を大幅に更新するのは確実だとしている。 ７月の気温はこれまでの３週間で既に観測史上最高を記録。地球上で１２万年ぶりの暑さとなることはほぼ間違いないと専門家は指摘する。 １日～２３日の世界の平均気温は１６．９５度となり、７月の気温としては２０１９年に観測された過去最高の１６．６３度を大幅に上回った。

グーグルが、主力の検索サービスに対話型ＡＩ（人工知能）を取り入れる計画を実行に移した/Danil Shamkin/NurPhoto/Getty Images （ＣＮＮ） 米グーグルが、主力の検索サービスに対話型ＡＩ（人工知能）を取り入れる計画を実行に移した。同社の独占状態を脅かしかねないＡＩツールの相次ぐ台頭に追いつく狙いがある。 同社は１０日、グーグル検索の次の進化を導入すると発表。対話型ＡＩを使って「検索で答えが出せるとは思いもしなかった」質問に答え、ユーザーが望む情報をこれまでにない速さで入手する手助けをすると説明した。 グーグルの検索結果ページは目に見えて変化する。ユーザーが検索したい内容を入力すると、従来の検索結果に加えて、ＡＩで生成された結果が自動的にポップアップ表示される。 新しいグーグル検索はまず米国で立ち上げる予定で、グーグルアプリかデスクトップ向けブラウザーの「Ｃｈｒｏ

ウクライナのゼレンスキー大統領と中国の習近平・国家主席/Ukrainian Presidential Press Service/Xinhua/Getty Images （ＣＮＮ） ウクライナのゼレンスキー大統領が中国の習近平（シーチンピン）国家主席を、ウクライナへ正式に招いた。ＡＰ通信が２９日に報じたインタビューで語った。 ゼレンスキー氏はこの中で、「私たちはここで習氏と会う用意がある。会談を希望する」と語った。「全面戦争」以前は同氏と接触があったものの、この１年以上は連絡を取っていないと述べた。 習氏はロシアのプーチン大統領と近い関係にあり、ロシアがウクライナ侵攻を始めてからさらに経済的、政治的なつながりを深めてきた。 習氏が今月ロシアを公式訪問し、両首脳は幅広い連携を確認したが、ウクライナ侵攻をめぐる突破口は開けていない。 ゼレンスキー氏はインタビューの中で、東部バフムートで続くロシ

（ＣＮＮ） 米ニューヨークで開かれたトウガラシの大食い大会で、世界一辛いといわれる「キャロライナ・リーパー」というトウガラシを食べた挑戦者の男性が、直後に激しい頭痛を訴えて病院に運ばれた。神経科の専門医が９日の医学誌ＢＭＪに発表した症例報告で明らかにした。 患者は３４歳の男性で、頭と首の激しい痛みを訴えて病院の集中治療室に運ばれた。大会でキャロライナ・リーパーを食べた直後に後頭部に激痛が走り、頸部から頭部にかけてたちまち痛みが広がったという。 病院で検査した結果、脳出血や脳梗塞は起きていないことが判明。しかしＣＴ血管造影を使って脳内の血管を調べたところ、左側の内頸（ないけい）動脈など脳につながる４本の血管に大きな狭窄（きょうさく）が見つかり、トウガラシが原因と思われる可逆性脳血管攣縮（れんしゅく）症候群（ＲＣＶＳ）と診断された。 専門家によると、ＲＣＶＳは雷に打たれたような激しい頭痛を伴う

ロンドン（ＣＮＮ） 新型コロナウイルスのワクチンが効かない変異株は「ほぼ確実に」出現するだろうと予測した英学会の研究論文が、英政府の緊急時科学助言グループ（ＳＡＧＥ）の公式サイトに掲載された。 この論文は査読を受けておらず、まだ初期段階の理論的な研究に基づくもので、そうした変異株が出回っていることを裏付けるものではない。 論文は７月２６日付で、ＳＡＧＥのサイトには同月３０日に掲載された。 学術チームは、新型コロナウイルスの根絶が見込めない以上、今後も変異種は出現し続けるだろうと「高い確信」を持って予測。「最終的に現在のワクチンの機能不全につながる抗原変異が、徐々にあるいは断続的に蓄積する」のは「ほぼ確実」とした。 その上で、ワクチンが効かない新たな変異株が出現する可能性を減らすため、当局はできる限りウイルス感染を減らす対策を続けなければならないと提言している。 さらに、入院や感染を防ぐだけ

「ＩＸＳエンタープライズ」と命名。１９６５年に描かれたスター・トレックのスケッチを参考にしているという （ＣＮＮ） 米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は、光速を超えて宇宙空間を移動する「ワープ航法」の性能をもった宇宙船の設計画像を公開した。 ワープ航法を実現する宇宙船の研究は、ＮＡＳＡの先端推進技術研究チームを率いる物理学者のハロルド・ホワイト氏が２０１０年から取り組んできた。 イメージ図は同氏の設計をもとに、アーティストのマーク・レドメーカー氏が制作した。制作には１６００時間以上を要したという。ホワイト氏はＳＦ映画「スター・トレック」に登場する宇宙船にちなんで、この宇宙船を「ＩＸＳエンタープライズ」と命名。同船の設計も、１９６５年に描かれたスター・トレックのスケッチを参考にしている。 ホワイト氏は昨年１１月に米アリゾナ州フェニックスで開かれた宇宙カンファレンスで、この宇宙船のデザインやコンセプト、

（ＣＮＮ） ネパールで登山中にクレバス（氷河の裂け目）約２０メートルの地点に落下して奇跡的に生還を果たした米登山家は２２日、ＣＮＮの番組に出演し、当時の様子を語った。 ウェスタンケンタッキー大学のジョン・オール教授は、自力でクレバスを抜け出し、自分のテントに戻り、そこでヘリコプターに救助されたという。 「クレバスから抜け出すのに恐らく４、５時間かかった。少し上っては横に移動するという動作を繰り返しているうちに雪が固まっている場所があったので、そこにピッケルを引っ掛けて抜け出した」 「クレバスを上っている４、５時間の間に落下すれば、無論クレバスの底まで転落することは分かっていた。１度でもミスをしたり、休んでいたりすれば、命はなかっただろう」 オール氏は１９日、ヒマラヤ山脈のヒムルン山で気候調査を行っている時にクレバスに落下した。オール氏が落下直後に撮影したビデオを見ると、上は狭い穴から光が差

（ＣＮＮ） 中国全土で近ごろ、役所の婚姻課に多くのカップルが押しかけるという奇妙な現象が起きている。春の兆しが、衝動的なロマンスを呼び起こしているのだろうか。 いや違う。その反対で、カップルたちは離婚届けを出しているのだ。そして、夫婦合意の上で、口論も財産争いもなく速やかに別れている。なぜなのだろう。実は、お金や財産が離婚の原因なのだ。これらカップルのほとんどは、中国における新しい税を逃れるために離婚しているのだった。 中国政府は先ごろ、２軒目の家を売却した場合に２０％のキャピタルゲイン税を課すことを決定した。そのため、２軒の家を所有している場合、離婚して元夫と元妻それぞれの名義で１軒ずつ登記をしておくと、その内の１軒を売却した場合にキャピタルゲイン税を逃れることが出来る。その後再婚して元の鞘（さや）に納まることも可能だろう。 この奇妙な現象は、個人レベルでいえば住宅の投資対象としての重要