回答(2件)
分記法も売上原価対立法も売上の都度、商品を損益に反映させるということは一緒。 ->相手方の勘定科目は違うが、商品のT勘定の増減は同じと言う事。 ->売上原価対立法の商品の減少==売上原価の増加にしか反映されない。 分記法は売上原価を売上と相殺して差額を売却益として計上している。 ->売上原価対立法の売上の増加額=分記法の商品減少額+分記法の商品売却益の増加額 という関係がわかってしまえば、日付で追っていくだけなので落ち着いて解けるのであれば簡単だと思う。
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T勘定の記入方法と、分記法・売上原価対立法の仕訳が理解できていればあとはパズルです。 ・分記法の仕訳 仕入時)商品××/現金or買掛金×× 販売時) 現金or売掛金×× /商品×× /商品売買益×× ・売上原価対立法の仕訳 仕入時)商品××/現金or買掛金×× 販売時) 現金or売掛金××/売上×× 売上原価××/商品×× まず、資料2の商品勘定7/1に入る勘定は「前月繰越」ですよね? ここで商品の前月繰越が3,100であることが確定なので、 資料1の商品勘定7/1の前月繰越も3,100です。 次に資料1の商品勘定7/22買掛金の金額を推定してみます。 分記法なので仕訳は商品××/買掛金××ですね。 つまり7/22は商品を掛仕入れしたことで商品勘定の残高が増えたことが分かります。 資料2の商品勘定7/22を見てみます。 どうやら何らかの理由で商品が1,400円分増えたようです。 7/22に商品が増えた理由は前述の通り掛仕入れによるものですね。 つまり「7/22は1,400円分の商品を掛仕入れた」という取引が発生しているわけですね。 これを仕訳にすると分記法でも売上原価対立法でも商品1,400/買掛金1,400です。 ということで資料1の商品勘定7/22買掛金には「1,400」が入ります。 こんな感じで勘定と仕訳の繋がりをイメージしてひとつずつ埋めていくことになります。