次世代エネルギーとして注目される水素の活用方法を紹介するイベントが大分市で開かれ、子どもたちが実験を通して水素の反応について学びました。おおいた水素博は化石燃料の代替エネルギーとして期待されている水…

大分工業高等専門学校（高専）や大分市内のスタートアップ、トヨタ自動車系の東海理化、素材メーカーの太陽鉱工（神戸市）の4者が、水素を含む混合ガスから超高純度水素を低コストで取り出す精製装置を共同開発している。比較的安価なレアメタル「バナジウム」合金の膜を使っているのが特徴。2024年内に1号機を製造し、早ければ26年の商品化を目指す。超高純度水素精製装置には「透過膜分離方式」を採用している。水素

大林組は１５日、グリーン水素の輸送に鉄道を利用し、輸送時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を従来のトラックに比べ８２％削減したと発表した。鉄道による水素輸送は国内初の取り組み。建設現場でのＣＯ２排出削減だけでなく、今回のような資機材の輸送などを含む施工にかかわるサプライチェーン（供給網）全体でのＣＯ２排出削減を進めていく。 ＪＲ貨物、全国通運（東京都中央区）、江藤産業（大分市）の協力を得て、輸送経路の大半をトラックから鉄道に切り替えるモーダルシフトを導入。これにより１回の輸送（大分県九重町―神戸市の現場の片道）におけるＣＯ２排出量が０・３４７トンから０・０６２トンに減り、８割以上の削減を達成した。 大林組は現在、岩谷産業発注の「岩谷産業研修施設新築工事」（神戸市）の建設現場で、ＣＯ２排出削減に向けたさまざまな施策の実証に取り組んでいる。その一つとして仮設現場事務所に設置した水素燃料電池による電力

記事のポイント 大林組が日本初となるグリーン水素の鉄道輸送を実現した大分県で製造したグリーン水素を神戸市の建設現場まで輸送した従来のトラック輸送に比べ、CO2排出量を82％削減した 大林組はこのほど、日本初となるグリーン水素の鉄道輸送を実現した。大分県九重町で製造した再エネ由来のグリーン水素を神戸市の建設現場まで鉄道で輸送した。従来のトラック輸送に比べ、CO2排出量を82％削減した。（オルタナ編集部・下村つぐみ） 再可能エネルギーから生成されるグリーン水素は、燃焼時にCO2を排出しないことから、世界的に注目が集まる。 大林組は「2050年カーボンニュートラル」を掲げ、2012年から、再生可能エネルギーの発電事業に取り組んできた。同社は2021年7月、大分県九重町で地熱発電力を用いたグリーン水素の試験販売を始めた。 地熱発電の設備容量は125キロワットで、毎時約0.9キログラム（10ノルマル

8月28日、九州北部豪雨により不通になったJR日田彦山線、通称「ひこぼしライン」がBRTとして運行を再開した。 「BRT」とは「Bus Rapid Transit」の略で、“効率を追求したバス高速輸送システム”を指す。スムーズに移動するための専用道路、複数の車体を繋げた連節バスなどを採用しているのが特徴だ。 様々な自動車メーカーのバスが走る「BRTひこぼしライン」では、トヨタの水素燃料電池（FCEV）バスも導入されている。電車に代わる新たな移動手段を地域住民はどう捉えているのか、トヨタイムズニュースが取材した。 番組後半では太田博文チーフエンジニアがスタジオに登場。人や物資を“はこぶ”商用車だからこそ実現できるカーボンニュートラルへの道筋を語った。 クルマづくりは町づくり。交通弱者や過疎化、人手不足などの課題にモビリティで寄り添い、地域の活性化に貢献する。その想いで生まれた水素BRTや“世

大分県内のエネルギー関連企業など産学官でつくる任意団体「県エネルギー産業企業会」は7日、JR日田彦山線のバス高速輸送システム（BRT）で実証実験中の燃料電池バスに、県産の「グリーン水素」を供給すると発表した。

ことし８月に開業したＪＲ日田彦山線の一部区間をバスで結ぶ「ＢＲＴひこぼしライン」で水素を使って走る燃料電池バスの実証運転が始まりました。 実証運転は、６年前の九州北部豪雨で被災した日田彦山線のうち、ことし８月に、ＢＲＴ＝バス高速輸送システムとして開業した添田駅と大分県の日田駅の間のおよそ４０キロの区間で28日から始まりました。 燃料電池バスは全長およそ７メートルで座席数は１４、水素と酸素を化学反応させて発電した電気を使い、二酸化炭素を排出せずに走ります。 観光で日田市に行くという北九州市の女性は「ニュースで知っていたので、とても楽しみです」と話していました。 添田駅で行われた出発式でＪＲ九州バス添田支店の納所英孝支店長は「実証実験を本日から開始します。ＢＲＴひこぼしラインＦＣバス、出発」と告げると、バスは警笛を鳴らし日田市に向けて走り出しました。 この燃料電池バスの実証運転は週に３日のペー

液体水素を燃料とするGRカローラ（液体水素カローラ）は、5月に富士スピードウェイ（静岡県小山町）であった第2戦の24時間レース以来の出場となったが、チェッカーまで残り1時間ほどで、エンジンオイル漏れによりリタイヤ。 完走こそ叶わなかったものの、昨年、気体水素では14周だった充填1回あたりの航続距離が19周へと約23km伸びるなど、着実な進化を披露した。 トヨタイムズでは、液体水素カローラが遂げた前戦からの5つの進化をレポートする。 今回、車両の進化は大きく2つ。ひとつは「液体水素ポンプの耐久性向上」。もうひとつが「40kgの軽量化」だ。 富士24時間レースでは、一番の課題がポンプの耐久性だった。 通常、ポンプを駆動するギヤなどには、潤滑油を使用し、部品どうしの摩擦を減らす。しかし、液体水素の場合は、そのオイルがタンクの中に入り込み、-253℃の極低温の燃料に混ざってしまうリスクがあるため、

レース期間中のオートポリスには九州を中心に進められる水素に関する取り組みの展示がされていた。この水素の取り組みについて、燃料電池、水素関連商品の開発から事業までを一気通貫で担う専任組織として7月に新設された水素ファクトリーの山形光正プレジデントはラウンドテーブルでこのように説明する。 九州という地域は、私たちの活動を熱心にサポートいただき、一緒に取り組みを進める仲間のような存在だと思っています。 水素ファクトリーが7月に発足し、直接お話をしたいなとこちらに来させていただきました。 イベント広場でお話をする中で、九州大学が水素にかなり熱心に取り組まれて、技術的にもすごく進んでいるので、我々もいろいろ学ばせていただいているとお聞きしました。 そういう産学連携は東北地方や山梨県などでも行われていますが、九州の一つの強みだと思っています。 また、トヨタ自動車九州で自動車生産もしており、いろいろな関

大分県は1日、大分市内にあるコンビナートの脱炭素化に向けた企業間連携や周辺地域とのつながり方を産学官で検討する会議体を2日に設置すると発表した。鉄鋼や化学、石油などコンビナート企業も含めて関係者の意思を合わせ、今後約10年に全国8カ所程度で整備が想定される水素・アンモニア供給拠点に選ばれることをめざす。この「『グリーン・コンビナートおおいた』推進会議」は佐藤樹一郎知事が会長を務め、県工業振興課

2023年07月29日 水素エンジンカローラとGR86（カーボンニュートラル燃料）、スーパー耐久シリーズオートポリス大会に参戦 トヨタ自動車株式会社（以下、トヨタ）は、7月29日～30日に大分県のオートポリスで開催される「ＥＮＥＯＳ スーパー耐久シリーズ 2023 Supported by BRIDGESTONE 第4戦 スーパー耐久レースinオートポリス（5h×1レース）」に、液体水素を燃料とした「#32 ORC ROOKIE GR Corolla H2 concept」（水素エンジンカローラ）と、カーボンニュートラル燃料を燃料とした「#28 ORC ROOKIE GR86 CNF concept」（GR86（カーボンニュートラル燃料））で参戦します。 富士24時間レースからの進化 5月26日～28日に行われた「第2戦 NAPAC 富士SUPER TEC 24時間レース」（以下、富士24

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【読売新聞】　ＪＲ九州が、日田彦山線の一部区間で今夏に運行を始めるＢＲＴ（バス高速輸送システム）に、水素で走る燃料電池バスの導入を検討していることがわかった。２０２３年中にも実証実験を始める。水素車は走行中に水だけを排出する「究極の

株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：蓮輪賢治）は、大林グループ全体で事業活動からの温室効果ガス排出を削減する取り組みの一つとして、大林組が大分県玖珠郡九重町で製造するグリーン水素を、大林道路株式会社（本社：東京都千代田区、社長：黒川修治）が佐賀県で実証するアスファルトプラントの水素混焼バーナに供給します。 アスファルトプラントにおける水素混焼バーナの燃焼実証実験開始（大林道路ウェブサイト） 大林組のグリーン水素製造プラント 大林グループは環境経営を推進しており、2030年度までの温室効果ガス排出削減目標のうち、事業活動からの排出を含むScope1+2において、2019年度比46.2%削減を掲げています（2022年10月にSBT認証取得済み）。 2022年度は2019年度比12.6％の削減達成を見込むなど対応を進めている一方で、目標達成のために、建設現場におけるGTLなど軽油代替燃料の導

この技術を適用したプラントは、木質チップの炭化炉、炭化物をガス化する改質反応器、水素精製装置から構成される。水素の製造プロセスは、まず炭化炉に投入した木材チップを蒸し焼き状態にして炭化物（C）を生成する。 次に炭化物を改質ガス化炉に投入して水蒸気を追加し、炉の中を800度超えの高温にすることで炭化物と水蒸気を化学反応させ、改質ガスと呼称されるH2、CO、CO2、水蒸気を含む混合ガスを生成。この改質ガスを再び高温で化学反応させてH2の含有量を高めた後、PSAガス精製装置と金属膜水素分離装置で燃料電池用グリーン水素（純度99.999％以上）を抽出・製造する。 加えて、水素製造の過程で生成される1070度の高温ガスを熱源とし電力使用量を抑えることで、余剰となる高温排熱（ガス）を地熱発電用水蒸気の追い炊き熱源として売熱し、水素製造コストを大幅に減らす。なお、高温ガスは、炭化炉で副生する燃料ガスやタ

テープカットなどで完成を祝った地熱を利用した水素製造実証プラント＝大分県九重町で2022年7月28日午前11時45分、津島史人撮影 清水建設は、大分県九重町に建設していた地熱を利用して水素を製造する実証プラントを完成させ、28日に報道陣や関係者に公開した。8月1日から稼働する予定。【津島史人】 地球温暖化対策が求められる中、燃焼時に二酸化炭素（CO2）を排出しない水素は次世代エネルギー源として注目されている。完成したプラントは地元に豊富にある地熱を利用することにより、水素製造時のコスト削減などを目指す。年末まで各種データを収集し、将来の実用プラント建設に生かしたい考えだ。 今回のプラントは環境省の委託事業で作られ、総事業費は8億7100万円。

清水建設（株）＜社長 井上和幸＞はこのほど、大分県玖珠郡九重町において、地熱とバイオマス資源を活用した世界初の低コスト・グリーン水素製造技術を適用した実証プラントの建設に着手しました。この製造技術は、（有）市川事務所＜社長 市川勝（北海道大学名誉教授）＞、エネサイクル（株）＜社長 野村征充＞、大日機械工業（株）＜社長 鳥巢秀幸＞、（株）ハイドロネクスト＜社長 永井正章＞と共同開発したものです。 この技術の特長は、国内に豊富に存在する地熱とバイオマス資源を活用することで、製造時のCO2排出量を市販水素の1/10以下に、かつ製造コストを太陽光などの再生可能エネルギーを活用した水電解水素の1/3以下に相当する24～38円/m3（Nm3-H2）に低減できることです。 水素は、利用時にCO2を排出しないクリーンなエネルギー源であり、脱炭素社会に向け低コストで大規模なグリーン水素製造技術の開発が求めら