鉄道は、多くの人にとって交通の手段としてだけでなく、趣味や娯楽の対象としても親しまれており、ときに人々の知的好奇心を刺激してくれる。交通技術ライターの川辺謙一氏による連載「鉄道の科学」。第16回は「水素を燃料とする鉄道車両」について。 開発が進む水素を燃料とする鉄道車両 近年は、水素を燃料とする鉄道車両が開発されています。たとえばJR東日本は、燃料電池を搭載した燃料電池電車「HYBARI（ヒバリ）」を開発し、走行試験を実施しています。この電車は、今年10月に東京で開催された「ジャパンモビリティショー2023」の会場にも展示され、話題にもなりました。 いっぽうJR東海は、今年11月に「水素動力車両」を開発すると発表しました。これは、燃料電池または水素エンジンを搭載する鉄道車両で、水素を燃料として使います。 なぜこのような鉄道車両が開発されるようになったのでしょうか。そもそもどのようなメリット

イメージ図にもはっきり燃料電池トレインが描かれています！ 線路に沿って水素パイプライン敷設も JR東日本の燃料電池試験車（画像：写真AC） JR西日本ほか6社は2023年11月21日（火）、兵庫県の姫路エリアを拠点として、社会で需要が増加している水素の輸送を担うべく協業していくため、基本合意したと発表しました。 基本合意を結んだのは、関西電力、JR西日本、JR貨物、NTT、NTTアノードエナジー、パナソニックの6社。2030年代を目標に「安価で効率的な水素サプライチェーン」を確立するのが目的です。 水素は、液化水素の形で、各地からタンカーで港へ輸送されてきます。液化水素はタンクに保管され、姫路貨物駅を通じて貨物列車で全国へ運ばれます。さらに、線路に沿って「水素パイプライン」も敷設される計画です。 さらにJR西日本は、鉄道の脱炭素化のため「水素利活用の検討」を進めていくとしています。具体的に

ＵＡＥ＝アラブ首長国連邦を訪問している東京都の小池知事は、国連の気候変動対策の会議「ＣＯＰ２８」の会合に出席し、水素エネルギーを普及させるために、売買を促進する「水素取引所」を立ち上げるなど新たな取り組みを進めていく考えを示しました。 小池知事は１日、ＵＡＥのドバイで開かれている「ＣＯＰ２８」の公式プログラムとして初めて開かれる世界の各都市の代表などと気候変動対策について話し合う会議に出席しました。 この中で、都内の温室効果ガスの排出量を２０３０年までに半減、２０５０年には実質ゼロにすることを目標としていると説明しました。 具体的には水素エネルギーを普及させて二酸化炭素の排出量を削減させようと、売買を促進させる「水素取引所」を立ち上げるほか、供給を確保するため海外の都市と協定を結ぶなど新たな取り組みを進めていく考えを示しました。 小池知事は、３日帰国する予定です。

アラブ首長国連邦（UAE）のドバイで開催中の第28回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP28）で1日、東京都の小池百合子知事は東京に水素取引所を開設する構想を明らかにした。水素普及に取り組むドイツの機関「H2グローバル」と連携し、具体的な準備や調整に着手したという。都市の脱炭素に関するプログラムに出席し、都の取り組みについて説明した。海外からの水素の供給網構築に向け「世界の各都市とも連携す

ことし８月に開業したＪＲ日田彦山線の一部区間をバスで結ぶ「ＢＲＴひこぼしライン」で水素を使って走る燃料電池バスの実証運転が始まりました。 実証運転は、６年前の九州北部豪雨で被災した日田彦山線のうち、ことし８月に、ＢＲＴ＝バス高速輸送システムとして開業した添田駅と大分県の日田駅の間のおよそ４０キロの区間で28日から始まりました。 燃料電池バスは全長およそ７メートルで座席数は１４、水素と酸素を化学反応させて発電した電気を使い、二酸化炭素を排出せずに走ります。 観光で日田市に行くという北九州市の女性は「ニュースで知っていたので、とても楽しみです」と話していました。 添田駅で行われた出発式でＪＲ九州バス添田支店の納所英孝支店長は「実証実験を本日から開始します。ＢＲＴひこぼしラインＦＣバス、出発」と告げると、バスは警笛を鳴らし日田市に向けて走り出しました。 この燃料電池バスの実証運転は週に３日のペー

韓国で開催された兵器展示会「ソウルADEX」にヒュンダイ・ロテムがデザインした将来戦車の模型が展示されました。映画やアニメなどに出てきそうなSF感満載の外見ですが、そのコンセプトには将来を見据えた危機感が盛り込まれていました。 クルマで有名なヒョンデが作ったハデハデ戦車モデル 2023年10月下旬に韓国のソウル近郊で開催された防衛展示会「ソウルADEX」。そこで韓国の防衛企業が展示した戦車の模型が注目を集めました。 出展したのは韓国の防衛企業ヒョンデ（現代）・ロテム。ヒョンデ（以前の日本名はヒュンダイ）というと、一般的には自動車メーカーとしてのイメージが強いですが、グループ企業には自動車だけでなく、さまざまな分野の会社があります。その一つであるヒョンデ・ロテムは重工業を担当し、防衛装備品として韓国の国産戦車であるK1ならびにK2の開発・生産を行っています。 「ソウルADEX」に展示された「

脱炭素化に向け国が進めるグリーン・トランスフォーメーション（GX）投資を愛知県内に呼び込むため、県は1日、経済産業局に水素社会実装推進室を新設した。水素やアンモニアをエネルギーとして幅広く活用するた…

日立製作所子会社のスイスの日立エナジー（チューリヒ市、クラウディオ・ファキン最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）は、スウェーデンの燃料電池メーカーであるパワーセルグループと、燃料電池技術を活用した水素発電機の実証機を開発した。燃料電池と変電・付帯機器を一体的にまとめた。送電網への連携が難しい地域などでディーゼル発電機の代替として導入を目指す。２０２４年後半以降に順次発売する。 開発した水素発電機は、騒音を抑える必要のある建設現場のほか、電動の建設機械が増えている採掘現場、データセンター（ＤＣ）や病院、ホテルなどでディーゼル発電機の代わりに二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しないクリーンな発電機として販売する。実証機で得た知見を生かし、持ち運び可能な中出力型を２４年後半に、複数ユニットを並べて利用できる高出力型を２５年に、それぞれ発売する計画。 日立エナジーはこれまでもスウェーデンやフィンランドにおける水素製

温室効果ガスの排出を全体としてゼロにするカーボンニュートラルを実現するため、日本郵便はきょうから水素を燃料とする小型トラックを導入しました。日本郵便がきょうから試験的に導入した小型トラック。ガソリン…

脱炭素のツールとして、今、水素は世界でかつてないほどの注目を集めている。背景の1つはウクライナ危機をきっかけとした化石燃料からの脱却の流れであり、EU諸国や米国も新しい水素戦略を次々と打ち出している。もともと水素関連技術では一日の長があった日本でも、2023年6月に6年ぶりに「水素基本戦略」を改訂し、追随を見せている。しかし、世界が進めようとしている水素戦略と日本のそれに「ズレ」が散見されることに気づく。本稿では、脱炭素における水素の役割を説明しながら、日本の抱える課題などをまとめる。

同航空会社は、認証取得後、航空機にZeroAviaのZA600エンジンを搭載することで目標を達成するとしている。Ecojetは、ZeroAviaのZA600貸出パートナーであるMONTEと協力し、この技術を市場に投入する予定だ。ZeroAviaは、2025年のZA600エンジンの型式証明を目標としている。 新しく就航する航空会社は、より強力なZA2000エンジンも大量発注しており、これは最大80席のリージョナル・ターボプロップ機用に設計されており、就航目標は2027年である。これにより、世界中のリージョナル路線ですでに人気の高いATR72やダッシュ8 400などの航空機を飛ばす可能性が広がる。 ZeroAvia、EcojetおよびMONTEは、空港および他の業界パートナーと協力して、水素電気商業運航への最初の道筋を特定し、資金を調達するとしている。ZeroAviaの分析によれば、英国の風力

アラブ首長国連邦（UAE）エネルギーインフラ省は11月14日、国家水素戦略2050を公式に発表した。同戦略の概要については7月4日に公表されていたが、UAE国内需要の積み上げを含む詳細な数値情報が公表されたのは今回が初めて。 UAEエネルギーインフラ省によれば、同戦略は自国産業の支援と、2050年までの炭素中立（カーボンニュートラル）達成への貢献、またUAEが2031年までに世界有数の水素生産国になることを目的としている。 具体的な目標として、供給面では、2031年までに年間140万トン、2040年までに年間750万トン、2050年までに年間1,500万トンの水素生産の実現を掲げている。一方、需要面では、2031年にUAEの国内向けに210万トン、輸出向けに60万トンを見込んでいる。国内需要については、（1）アルミニウム、（2）電力網柔軟化、（3）鉄鋼、（4）化学・肥料、（5）石油精製、（

欧州委員会は11月28日、欧州グリーン・ディールに沿ったエネルギーシステムの構築に向け、計166件の事業を「共通利益プロジェクト（PCI）」および「相互利益プロジェクト（PMI）」に指定する方針だと発表した（プレスリリース）。EU域内の重要エネルギー・インフラ事業を対象にしたPCIと、域内と域外国とをつなぐエネルギー・インフラ事業を対象にしたPMIへの指定は、国境を越えるエネルギー・インフラ事業を支援し、エネルギーの安定供給を図る枠組み「環欧州エネルギー・ネットワーク（TEN-E）規則」に基づくものだ。TEN-E規則は、欧州グリーン・ディールに合致させるべく2020年12月に改正案（2020年12月17日記事参照）が提案され、2022年6月に改正規則が施行された。この改正規則は、化石燃料事業のPCI指定を廃止しつつ、洋上風力開発に伴う電力網（グリッド）や次世代電力網（スマートグリッド）に注

福井県越前市のご当地グルメ「ボルガライス」が中国進出を果たした。同市出身で中国江蘇省在住の会社員男性らが、新型コロナウイルス禍で帰国がままならなかった時期に、古里の味を求めて現地の日本料理店に調理を依頼したのがきっかけ。そのまま正式メニューに加わり、中国人の常連客の間で人気を呼んでおり、「まさかの広がり」と関係者を驚かせている。 中国では今年初めまで、新型コロナ感染を徹底して抑え込む「ゼロコロナ」政策によって厳格な行動制限が強いられていた。出国には一時隔離など困難が伴う状況で、越前市の電子部品メーカーの関連企業に勤める同市出身の加藤大貴さん（４１）も日本に帰れずにいた。 江蘇省無錫市の和食店が集まる地域にある行きつけの飲食店「日本料理福娘」を昨春に訪れた際、日本人仲間と望郷の思いを語り合う中でご当地グルメが話題に。加藤さんが「無性に食べたくなった」というボルガライスのことを話すと、「試しに