商船三井は3月7日、実証ヨット「ウインズ丸」を用いて、洋上風から生産したグリーン水素を陸上に供給することに成功したと発表した。 ＜航行中のウインズ丸＞ 風力と水素を活用したゼロエミッション事業「ウインドハンタープロジェクト」によるもの。 船舶が自らの航行で生産したグリーン水素を、東京都の中央防波堤エリアで陸上供給した。 ＜ウインズ丸の船内プラント＞ 商船三井は2021～2023年度、大村湾（佐世保市）で行った実証実験で、ウインズ丸の船上での水素生産・貯蔵、貯蔵した水素の船上利用、という一連のサイクルを成功させている。 2023年度からは、東京都主催のプロジェクトに採択されたことを受け、ウインズ丸が東京湾で生産した国産グリーン水素を陸上へ供給することに重点を置いていた。 ＜MCH荷揚げ時の様子＞ 今回の実証では、東京湾でグリーン水素を生産し、それを船内でメチルシクロヘキサン（MCH）に変換。

株式会社名門大洋フェリー（めいもんたいようフェリー、MEIMON TAIYO FERRY CO., LTD.）は、大阪府大阪市西区に本社を置く日本の海運会社[1]。大阪から北九州へのフェリー航路を運航している。商船三井と 株式会社ケイハン（京都府京都市中京区、法人番号：8130001020662）の2社が折半で出資している。 社名の一部である「名門」とは、母体企業の一つが「名門カーフェリー」の社名で名古屋と門司を結ぶ航路を開設していたことに由来する。 ※【名】名門カーフェリー 【大】大洋フェリー（両社合併まで） 1970年 3月 - 【大】大阪～苅田間のフェリー運航を目的に「大洋フェリー」を設立。後に商船三井が出資し傘下におさめる。 11月 - 【名】京都市に本社を置く京阪練炭工業（現・ケイハン）が母体となり、「名門カーフェリー」を設立。 1972年 5月 - 【名】四日市～新門司航路を開

石油製品の海上輸送などを手掛ける上野トランステック（横浜市）は14日、水素燃料を利用して運航する大型タンカーの進水式を長崎市で行った。全長約104メートル、総トン数約4500トンで、約5000キロリットルのガソリン・軽油などを搭載できる。海運業界は温暖化ガス（GHG）削減が喫緊の課題で、2026年中に国内運航の実証実験を行う予定だ。タンカーの名称は「輝光丸（きこうまる）」。今後、内装工事など

水素で発電して航行するタンカー「輝光丸」の進水式＝14日、長崎市の福岡造船長崎工場（上野トランステック提供） 石油製品の海上輸送を手がける上野トランステック（横浜市中区）は14日、水素エネルギーで航行するタンカー「輝光丸」（約4500総トン）が進水したと発表した。温室効果ガスを排出しない海運を目指す日本財団の「ゼロエミッション船プロジェクト」の支援を受けた。令和8年から実証実験を行い、海運業界への普及を目指す。 同船は全長105メートル、積載量約5000キロリットルで、水素対応の内航タンカーとしては最大サイズ。発電用の水素エンジンとリチウムイオンバッテリー、モーターを組み合わせたハイブリッドシステムにより推進する。ヤンマーのグループ会社がシステムを開発した。 今回は試作モデルの位置付けで、コンテナ型の水素エンジンと燃料供給システムを上甲板に置く方式を採用。将来の完成形では、船体内部の機関室

この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "艀" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2021年8月) 英国ロンドンのテムズ川をゆくバージ トウボートに押されてミシシッピ川を上る艀（セントルイスのゲートウェイ・アーチ上から撮影） 艀（はしけ）とは河川や運河などの内陸水運内陸水路や港湾内において、重い貨物を積んで航行するために作られている、平底の船舶である。 艀の多くはエンジンを積んでいないため自力で航行することはできず、タグボート（トウボート）により牽引あるいは推進されながら航行する。 英語ではバージ（barge）もしくはライター（lighter）と呼ばれ、後者は特に

岩谷産業は29日、大阪・関西万博に登場する水素燃料電池船「まほろば」を報道公開した。水素由来のエネルギーを動力源とし、二酸化炭素（CO2）を排出しない未来の船として注目を集めている。万博期間中は大阪市中心部の中之島から、会場がある同市の人工島、夢洲（ゆめしま）の間を一般客を乗せて運航する。同日午前、中之島の船着き場に停泊した船舶を報道陣に披露した。「未来を感じることのできる斬新なデザイン」（岩

ことし4月に開幕する大阪・関西万博の期間中、次世代のエネルギーとして普及が期待される水素を燃料にした旅客船が、大阪の中心部と会場の間で運航されることになり、報道陣に公開されました。 29日、大阪市内で公開されたのは、水素と酸素を使って発電し、モーターを動かす「水素燃料電池船」です。 水素は二酸化炭素を排出しない次世代のエネルギーとして普及が期待されていて、脱炭素社会に向けた日本の最新技術をアピールしようと、万博の期間中、大阪の中心部と会場を結ぶ旅客船として運航されることになりました。 「まほろば」と名付けられたこの船は、全長33メートル、最大150人が乗り込めるということで、船の速さは10ノット、時速およそ20キロで運航する予定です。 およそ130キロの水素を装填（そうてん）することが可能で、大阪港にある関西電力の火力発電所には、船舶用の水素ステーションが新たに整備されました。 この船を開

岩谷産業は２９日、２０２５年大阪・関西万博で国内初の商業運航を行う水素燃料電池船「まほろば」の船内などを大阪市内で公開した。万博会期中は週３日ペースで大阪・中之島から中間乗り場を経由して大阪市此花区の万博会場との間を往復する。運航時に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない環境に優しい水素の燃料特性や、騒音・振動の少ない乗り心地もＰＲする。 船体後部に、トヨタ自動車の燃料電池車（ＦＣＶ）技術を基にした燃料電池システムや、水素充填量約１３０キログラムの専用タンクを搭載。船舶向けの水素ステーションも関西電力南港発電所（大阪市住之江区）に整備された。 まほろばは全長３３メートル、定員１５０人。２階建てで、両階ともに開放感を感じる客室を設けた。岩谷産業は「船も水素で動かせると、水素の可能性を多くの人に知ってもらいたい」（佐野雄一水素バリューチーム部長）とする。

アルビン号、熱水噴出孔調査から一年後の1978年撮影 アルビン（DSV-2 Alvin）は、アメリカ海軍が保有するアルビン級有人潜水調査艇の1隻。通常は、ウッズホール海洋研究所(WHOI)が運用を行っている。ミネアポリスのゼネラル・ミルズ社の電子工学部門で建造された。[2]船名は深海潜水艇の計画を進めたAllyn Vineに由来し、アルビンは1964年6月5日に就役した。支援母船のアトランティスAGOR-25(AGOR-25)（アメリカ海軍保有、ウッズホール海洋研究所運用）に搭載されて運用される。パイロット1人、科学者2人の3人乗りの艇であり、3名が搭乗し深海4,500mに9時間の滞在が可能である。2本のロボットアームを装備しており、サンプルの採取が行える。 1964年の就役時は2,400mまで潜行できた。1968年には輸送中に沈没、乗組員は脱出して無事だった。10ヵ月後の1969年9月に

ヤンマーホールディングス（大阪府大阪市）は1月9日、グループ会社のヤンマーパワーテクノロジー（同）が環境省および国土交通省の「ゼロエミッション船等の建造促進事業」に選ばれたことを発表した。 同事業は、ゼロエミッション船建造に必要となるエンジンや燃料タンク、燃料供給システムなどの生産設備や、船舶に搭載するための設備の整備支援を目的としたもの。ヤンマーパワーテクノロジーは今回、水素燃料エンジンおよび水素燃料電池システムに関する新たな生産計画を提案し採択された。 水素燃料エンジン生産台数目標を前倒し　2050年→2040年に

ヤンマーパワーテクノロジー（大阪市北区、田尾知久社長）は、水素燃料エンジンと水素燃料電池システムの新たな生産計画が、環境省・国土交通省の「ゼロエミッション船等の建造促進事業」に採択された。２０２８年度末までに尼崎工場（兵庫県尼崎市）に生産設備や水素燃料供給設備を新設する。 投資額は約４３億３０００万円を想定。うち約１４億４０００万円の補助を受ける。 ゼロエミッション船の促進事業に採択されたことで、同社が５０年に掲げる水素燃料エンジンの生産台数を１０年前倒しで達成する見込み。 水素に加え、メタノールやアンモニア、バイオディーゼル燃料などカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）製品の生産割合を４５年ごろに１００％とすることを目指す。 同社は２３年に船舶用水素燃料電池システムを商品化したほか、内航船舶向けの水素燃料エンジンの陸上試験で出力約５００キロワットでの運転に成功した。またメタノ

INPEXが川崎重工業などと計画していた液化水素の海上輸送事業への出資を見送ったことが明らかになった。水素の国内需要が停滞し、運搬コストも大きいことから投資効果が得られないと判断したようだ。水素関連の輸送ビジネスについては当面、輸送方法や市場が確立しているアンモニアに資金を振り向ける。【関連記事】INPEXは2023年10月に川崎重工と岩谷産業が出資する日本水素エネルギー（JSE）に資本参加す

液化天然ガス（LNG）の運搬船が供給過剰に陥っている。新造船の供給で船の数が増える一方、LNGの新規開発プロジェクトは稼働が遅れているためだ。スポット（随時契約）の市場では船が余り、用船料は過去最安値圏にある。運搬コストの低下は欧州とアジアの天然ガス市場の連動性を高め、価格高騰が世界に波及しやすくなるリスクをはらむ。燃料需要が高まる冬を控え、11月はLNG船の需要が高まる時期にあたる。電力会社

商船三井（東京都港区）と関西電力（大阪府大阪市）は11月19日、液化水素運搬船の共同検討に関する覚書を締結した。 液化水素サプライチェーンにおける最適な船舶や運航と、その安全性などに関する詳細な調査・検討を共同で実施。加えて、液化水素の海上輸送に関連した国際的な法令規制の分析や、液化水素運搬船にかかる経済分析なども行う。

大阪・関西万博で未来を運ぶ主役が登場する。排出物ゼロの「水素燃料電池船」が夢洲へのアクセスを担う予定だ。全長30mのこの船は、環境への配慮と快適性を両立させており、海運業界に革命をもたらす可能性を秘めている。 2025年4月から10月にかけて、大阪・関西万博が開催される。 【無料セミナー】「自動車DXサミット vol.3」　三菱ふそう KTC マツダ登壇 Amazonギフトカードプレゼント〈PR〉 この万博の会場である夢洲へのアクセス手段として、「水素燃料電池船」の導入が発表された。温室効果ガス（GHG）排出削減が求められる今、水素燃料電池は排出物が水のみであることから、環境に優しいクリーンなエネルギー源として注目を浴びている。 水素燃料電池とはどのような技術で、また水素燃料電池船が今後普及するためにはどのような課題があるのか。 関西企業連携で完成名村造船所のウェブサイト（画像：名村造船所

商船三井と関西電力は19日、液化水素運搬船の実用化に向け共同で検討を始めると発表した。海外から輸入する液化水素を海上輸送する際の課題解決に連携して取り組む。次世代のエネルギー源として注目される水素のサプライチェーン（供給網）構築に海運会社と電力会社の垣根を越えて取り組む。19日付で覚書を結んだ。水素は燃やしても二酸化炭素（CO2）を出さないクリーンエネルギー源として期待が高い。日本で水素の需要