主要な山の紹介は、小社刊・山溪カラー名鑑『日本の山1000』での紹介文（98年刊）を元に、当サイトのために最新版に加筆・修正しています。 その内容については、誤解や虚偽のないものであるよう努めていますが、登山道の新設・廃道、山小屋の閉鎖などの経年変化や、登山道の崩落、橋の流失などの一時的な変化によって、記載された状況が変わっていたり、解釈に見解の相違が生じることがあります。 このような理由に基づく場合（または弊社に重大な過失がない場合）は、本サイトを利用して生じた損失や不都合などについて、弊社は責任を負いかねます。 山行の際には、別途、コースの詳細を紹介したガイドブック、最新版の地図、現地情報を入手するなど、ご自身でも情報収集のうえ、ご活用ください。 なお、本文中の文章に誤りがあった場合、お手数ではございますが、こちらから、その内容をお送りいただけると幸いです。

ＪＲ西日本が神戸線大久保－魚住間に計画している新幹線車両基地について、明石市は１５日、計画案を３月末に示すとしていたＪＲ西から「新型コロナウイルスの影響もあり、延期したい」と伝えられていたことを明らかにした。提案時期については未定という。 同日の市議会で質問に答えた。新車両基地構想をめぐっては昨年１１月、リニア中央新幹線の大阪延伸に伴う山陽新幹線の需要増大を見込み、ＪＲ西が明石を候補地に検討している事実が浮上。同１２月には泉房穂市長に対し、「３月末をめどに計画内容を提案する」と説明していた。 市によると、同社から３月末以降も連絡はなかったが、５月２９日にＪＲ西側から「基地の必要性に何ら変わりはない」とした上で、「新型コロナの感染拡大で経営環境にも多大な影響があり、スケジュールなどを見直す可能性がある」と伝えられたという。 ＪＲ西広報部は「今後の社会情勢経済情勢を踏まえ、どのような提案ができ

【読売新聞】編集委員　倉貫浩一 政府が決めた脱炭素社会実現に向けたＧＸ（グリーントランスフォーメーション）関連の政策は、野心的な目標を掲げている。バイオ、鉄鋼、化学などそれぞれの分野で技術革新を進める工程表を示し、バイオ技術を使った

世界各国で模索が進む「水素」の利活用。「水素」は「電気」とともにカーボンニュートラル実現に向けて非常に有望なエネルギーキャリアです。なぜ水素が重要なのか、Hondaは水素をどのように活用するのか。今後、大きく動き出すHondaの水素事業における2人のキーパーソンに聞きました。

自動車ニュースのF1最新情報、ニュースを掲載しています。F1ドライバーのコメントやF1チームの情報、レース結果などを随時更新しています。 ホンダは、カーボンニュートラル社会の実現に向け、製品の電動化の促進のみならず、エネルギーキャリアとしての水素の活用拡大にも積極的に取り組み、水素事業の拡大を目指す。 水素事業のコアとなる燃料電池システムのさらなる進化に取り組み、GMと共同開発している次世代燃料電池システムにおいて、耐久性2倍、コスト3分の1の実現を目指す。このGMとの取り組みに加え、さらに耐久性2倍、コスト半減を実現すべく、引き続き要素研究を進める。 燃料電池システム活用のコアドメインを、燃料電池自動車（FCEV）、商用車、定置電源、建設機械の4つと定め、他社との協業にも積極的に取り組んでいく。特に商用車領域では、いすゞ自動車と燃料電池大型トラックの共同研究を行っているほか、東風汽車集団

【読売新聞】　ＪＲ九州が、日田彦山線の一部区間で今夏に運行を始めるＢＲＴ（バス高速輸送システム）に、水素で走る燃料電池バスの導入を検討していることがわかった。２０２３年中にも実証実験を始める。水素車は走行中に水だけを排出する「究極の

川崎重工業は欧州で水素を燃料に発電するガスタービンの市場を開拓する。燃料に天然ガスを使う既存のタービンを改造するなどして、買い替えより低コストで導入を働きかける。2030年に欧州の水素タービン市場で2割のシェアをめざす。水素は燃焼時に二酸化炭素（CO2）を出さない。既存の設備を水素対応に転換し、脱炭素に向けた移行期の需要を取り込む。川崎重工が得意とする中小型タービン向けに展開する。3万キロワッ

【ロンドン=牛山知也】東京都の小池百合子知事は訪問先の英ロンドンで3日（現地時間）、東京五輪・パラリンピックの選手村として使われた大型マンション群「晴海フラッグ」（中央区）への水素供給を2024年までに始めると表明した。燃料電池の発電に活用し、脱炭素の街づくりを進める。国際交流団体の会合で講演し、脱炭素やスタートア

1月初旬に開催された東京オートサロン2023では、トヨタの往年の名車「AE86」を改造したバッテリーEV車に加えて、水素エンジン車のコンセプトモデルが登場、大きな注目を集めた。 さらに驚いたのが、その水素エンジン車がわずか3か月で作り上げられたということ。そう聞くと、「水素エンジンもすぐできるじゃん！」と考えてしまいそうだが、はたしてどうなのだろう。水素エンジンを仕立てるための主要な変更点と残された課題について紹介しよう。 文：Mr.ソラン／エムスリープロダクション、写真：トヨタ、ベストカーWeb編集部 水素エンジンは、ガソリンエンジンおよびディーゼルエンジンと基本的には同じ構造となる、燃料を水素とする内燃機関だ。最大の違いは、燃焼によって排出される気体（液体）。通常のエンジンで使うガソリンと軽油は、炭素水素化合物（CnHm）の混合燃料なので、エンジンのシリンダー内で燃焼すると、必ずCO2

世界では、「ポスト内燃機関 ＝ バッテリー式電気自動車（BEV）」という認識で、欧州メーカーと国策が一体化して動いている。そんななか日本の自動車業界はどう戦うのか。 世界では、「ポスト内燃機関 ＝ バッテリー式電気自動車（BEV）」という認識で、欧州メーカーと国策が一体化して動いている。 一方、日本は社会も各メーカーのスタンスも異なることから、“BEV1本やり”というスタンスには慎重で、日本としてどのパワートレイン（エンジンで発生させた動力を車輪に伝える装置）がいいのかという合意形成すらされていない。 日本が決断しきれないうちに、欧州メーカーはさらにBEVを推進。それは日本のメーカーの想定以上のスピードで広まり、次世代パワートレインはBEVで決まりという既成事実が積み上げられ、結果、日本メーカーはそちらに引っ張られている状況だ。 コモディティ化しやすいBEV水素ステーション（画像：写真AC

「グリーンファクトリーEXPO」（2023年1月25～27日、東京ビッグサイト）に出展したデンソーは、同社が開発中のSOEC（Solid Oxide Electrolysis Cell、固体酸化物形水電解）技術の詳細を初めて対外的に公表した（図1）。SOECは水蒸気の電気分解で水素をつくる技術である。自動車部品開発で培われたセラミック技術や熱交換技術を転用して性能を高め、システム電解効率4.2kWh/Nm3、一定条件下では3.7kWh/Nm3の実現を目指す。実用化時期は2025～2030年を見込む。

ABILITYは展示会「第15回 オートモーティブワールド」（2023年1月25～27日、東京ビッグサイト）に、人の手で着脱可能な「水素カートリッジ」を利用する燃料電池車（FCV）をコンセプト展示した（図1）。FCV導入のハードルが低い「Easy and Convenience Achieve Concept（ECOA）」というコンセプトに基づくという。

日本山村硝子（兵庫県尼崎市）は1月31日、アンモニアを100％使用した燃焼によって、ガラスびんに使用されるソーダ石灰ガラスの原料の溶融に成功したと発表した。燃料としてのアンモニアは、化石燃料と異なり炭素を含まないため燃やしてもCO2が発生しない。同技術について「ガラス産業においてCO2排出量を削減する一助となる」（同社）としている。 大阪大学大学院 工学研究科 赤松史光教授のグループ、東京ガス（東京都港区）、関西電力（大阪府大阪市）との共同研究によるもの。4者はアンモニアを燃料に用いたガラス溶解炉向けの燃焼技術の開発に取り組んできた。共同研究者らは、アンモニア直接燃焼等の基盤技術の研究を実施しており、日本山村硝子はこれをガラス溶解炉向けの技術に活かした開発を行っている。 アンモニアを用いたガラス溶融技術の開発を推進

ENEOSホールディングス（HD）が水素を石油タンカーで常温輸送するための技術を2025年度にも実用化する。トルエンに水素を結合させた液体を製造する実証設備を2月に稼働。商用生産に向け、25年度にも装置を大型化する。川崎重工業は超低温で水素を輸送する大型運搬船の開発を進める。次世代エネルギーの本命とされる水素を巡り各社が安価で安全な輸送技術の確立を急ぐ。ENEOSHD傘下のENEOSは30日、

（以下敬称略） 競争原理働かせ、社会実装を ――パネル討論のテーマは「カーボンニュートラルへの『移行戦略』と日本の役割」だ。はじめにカーボンニュートラルに移行する上での課題について聞きたい。 笹津　どの取り組みを選んでも、エネルギーの安定供給との両立が不可欠だ。変動性が高い再エネ導入では電力ネットワークの強化をともに進める必要がある。また、非電力分野の脱炭素化は極めて困難なため、水素で対応するしかないが、実現には時間がかかる。まずは高効率化で温暖化ガスを削減しながら、多様性のあるアプローチが求められる。エネルギー源とその種類、調達法などで多様性を確保することが重要だ。これはウクライナ危機からの教訓でもある。 西村　つくる側だけでなく、使う側の多様性も確保する必要がある。欧州連合（EU）では内燃機関を廃止する方向だが、バッテリー依存は資源エネルギー的にも経済セキュリティー的にも偏ったプレーヤ

ＤＮホールディングスグループの基幹事業会社・大日本コンサルタント株式会社は、環境省が公募した「令和４年度既存のインフラを活用した水素供給低コスト化に向けたモデル構築FS調査事業」に対し、「風力発電由来の水素製造及び水素混焼エンジンを活用した秋田港水素化構想」を提案し、採択されましたので、お知らせいたします。 事業概要イメージ図 本事業は、既存のインフラを活用して、再エネ水素供給モデルのコスト低減化を図ることにより、早期に社会実装可能な水素サプライチェーンを目指すFS調査を行うもので、本格的な水素利活用の拡大によって中長期的な地球温暖化対策を推進するものです。 秋田県は、良好な風況から国内屈指の風力発電ポテンシャルを有し、多くのプロジェクトが計画・稼働中ですが、発電した再エネ電力は系統を介して県外に流出し、電源地としての恩恵は限定的となっています。 そのため、再エネ電源の増加等に伴い発生する

昨年開催した日経SDGsフェスティバル（12月5日〜10日）期間中に、イベントの1つとして、「革新的エネルギー技術・システムが切り拓く脱炭素社会」をテーマとした「日経 社会イノベーションフォーラム」を開催した。フォーラムには産官学の第一線で活躍する有識者たちが集い、多様な角度から日本のエネルギー課題の現在と未来について議論した。具体的な取り組み事例が豊富に紹介されたフォーラムの模様を報告する。 日本経済新聞社と日経BPは2022年12月5日〜10日、様々な立場の人々や企業とともに、経営、投資、環境、ジェンダーなど多様なテーマについてSDGsの実現を議論する国内最大級のイベント「日経SDGsフェス」を開催しました。 このうち、12月6日に開催したトラック「日経 社会イノベーションフォーラム」のプログラムから基調講演・対談をダイジェスト版でご紹介します。

国土交通省は、運輸分野における水素・燃料電池等の更なる利活用の拡大、利便性の向上等を目指し、昨年、官民プラットフォームとなる 「運輸分野における水素・燃料電池等の利活用の拡大を目指した技術検討会」を設置し、技術面・コスト面・制度面等での課題の整理等を行ってきました。 今般、本検討会の中間とりまとめに向けた議論をするため、令和４年度第２回目の検討会を開催しますので、次のとおりお知らせします。 １．日　時：令和５年２月１日（水）１０：００ から ２．場　所：ＡＰ虎ノ門 11階「Ａルーム」（オンライン併用） 〒105-0003 東京都港区西新橋1-6-15 NS虎ノ門ビル ３．議事案：（１）水素、燃料電池等の利活用の拡大にかかる課題の整理及び当該課題への取組みについて （２）モビリティ保安基準の考え方のとりまとめに向けた項目の整理について （３）国際動向及び技術検討調査の進捗状況について （４）

脱炭素に向けて、水素エネルギーを利用する計画が着々と進んでいます。水素社会の実現には、水素の貯蔵材料の開発が重要な鍵になります。理研と産業界が一体となって連携するバトンゾーン研究推進プログラムでは、従来の高性能活性炭の2倍量の水素を吸着できる材料を発見。水素の貯蔵材料の開発へと大きく前進しました。 水素の利用に不可欠な「貯蔵」の技術 2050年までに温室効果ガスの排出を実質的にゼロにすることを目指すカーボンニュートラルに向けて経済産業省が策定した「グリーン成長戦略」。その中で、水素は成長が期待される14の重点分野の一つに挙げられている。利用時に二酸化炭素を排出しない水素をエネルギーとして利用するには、さまざまな技術開発が必要だ。気体の水素を利用するには、水素をつくる、運ぶ、使用する、どの段階でもいかに効率よく水素を貯蔵できるかが鍵を握る。それには「圧縮」「吸蔵」「吸着」の方法があり、チーム

水素は、輸送から家庭用暖房に至るまで、全ての用途に使える驚異的な無炭素燃料として喧伝されている。しかし、気候変動対策としては、水素以外の燃料の方が優れていることが多い。 中国などでは、水素を燃料とする自動車の普及促進が計画されている。 Credit: VCG/Contributor/Visual China Group/Getty 世界各国の政府は、エネルギーシステムを変革して気候変動対策の誓約を達成する道を見つけ出そうと躍起になっている。その中で、重要性と影響力が漠然と高まっているのが水素である。水素は、現在の実質ゼロ排出シナリオのほとんどで中心的存在に位置付けられており、その生産量は、21世紀半ばに今の5倍以上に拡大すると予想されている。 水素に対する熱意は、理解できる面もある。もし水素が自由に手に入るとしたら、「脱炭素化の奇跡」のようなことが起こると考えられるからだ。水素は、輸送用機

グリーン水素・アンモニア製造におけるチリの優位性 チリは赤道近くから南極まで全長約4,300キロメートルに及ぶ国土を持ち、北部は太陽光発電、南部は風力発電の世界有数の適地です。グリーン水素・アンモニア製造に占める電力コストの比率は高く、再生可能エネルギーを用いて低コストで製造できる可能性が高いチリは、世界中から注目されています。チリは2020年に「グリーン水素国家戦略」を発表し、2030年までに世界で最も競争力のあるグリーン水素生産体制を構築し、2040年までに世界トップ3の水素輸出国家になるという目標を掲げています。 Colbún社とは Colbún社はチリの大手独立系発電事業者であり、さまざまな形態の発電所をチリとペルーに27カ所保有しています。発電容量は約4,000メガワットにおよび、チリ国内発電市場の約15％を占めます。2050年のカーボンニュートラル化に向けたロードマップのもと、

米国石油大手シェブロンの子会社シェブロン・ニュー・エナジーズは1月9日、米国再生可能燃料会社の北カリフォルニアの輸送市場への水素燃料供給を目的として、有機廃棄物から水素を製造するカリフォルニア州リッチモンドの施設の商業化に向けた協業を発表した。 この施設は、3社が出資して新たに設立する「ラベンSR S1」が所有し、同施設の運営はラベンSRが2024年第1四半期（1～3月）の稼働を目指して行うという。 同プロジェクトでは、日量最大99トンの有機廃棄物から、年間最大2,400トンの再生可能水素を製造する予定だ。これにより、年間最大7,200トンの二酸化炭素（CO2）排出量を削減できる可能性があるという。また、カリフォルニア州の干ばつリスクを考慮すると、ラベンSRの水素製造技術は真水を使用せず、より少ない電力で施設を稼働できる点も重要としている。 シェブロンは、ベイエリアや北カリフォルニアの水素

米国石油大手エクソンモービル（本社：テキサス州アービング）は1月30日、世界最大規模の低炭素な水素製造施設の開発に向け、フランスのエンジニアリング大手テクニップ・エナジー（本社：パリ）と前工程設計（FEED）契約を締結したと発表した。本プロジェクトは、2024年までに最終投資決定（FID）を行う予定だ。 発表によると、この複合施設はテキサス州ベイタウンで開発され、低炭素な水素・アンモニアを製造し、二酸化炭素（CO2）を回収する。2027～2028年の稼働時点で、低炭素での水素製造プロジェクトとして世界最大規模となる日量10億立方フィート（約2,800万立方メートル）を生産する見込みだ。 また、同施設で発生するCO2の98％以上に相当する約700万トンが1年間で回収され、恒久的に貯留される見込みだ。本プロジェクトで開発されるCO2回収・貯留（CCS）ネットワークは、同地域のCO2排出事業者の