誤解を招かぬために前言しておくが、私はたまたまワシントンに滞在中、間近に目にした９・１１の連続テロに始まる「イスラム国」を含めての中東やアフリカにおけるイスラム系の残酷で非人道的なテロに共感する者では全くない。 しかし、今回のパリにおける新聞社襲撃などが続く無残なテロ勃発の度、極時的に起こる非難の中に根底的に欠落しているものが在るような気がしてならない。 それはこれらの事件が人間が文化を保有し、さらに加えて、いくつかの宗教を派生させてきた長い歴史の流れの中のいかなる時点で勃発したかという視点である。 現在も続く文明の相克と悲劇ナイジェリアで多数の女子を誘拐し、奴隷化するなどと宣言したテロ団の指導者がカメラに向かってわめいていた「われわれはキリスト文明の全てを破壊するのだ」という宣言には、実はきわめて重い歴史的な意味合いが在る。 かつてニーチェは「西欧における神は死んだ」と言ったが、その神を

グローバルな人材になれといわれる昨今、はたして恋愛において日本の男たちは世界市場で張り合えるのか。国際経験豊かな3人の美女がその真相を激白。見えてきたのは、女心を読めないインテリジェンスの低さ!? はたして恋愛において日本の男たちは世界市場で張り合えるのか。国際経験豊かな3人の美女がその真相を激白。

米マサチューセッツ工科大学（MIT）の機関誌であるMIT Technology Reviewは、昨年の実績に基づく「50 Smartest Companies」（世界で最も革新的な50社）をランキング形式で発表している。 1位に輝いたのは、ヒトゲノム解析の世界最大手であるIllumina（イルミナ）。市場の重要性が急騰しつつあるなかでトップの座を維持し続けていることに加え、低コストのゲノム解析サービスを提供し始めた点が評価された。 スマートフォンやアプリと密接に関連する企業の中では、Google（3位）、Samsung（4位）、Dropbox（6位）、Square（9位）などが多数ランクインしている。 また、注目しておきたいのは、中国系の企業がランキングに入ってきていること。Tencent（11位）を始め、Baidu（28位）、Xiaomi（30位）などだ。逆に、日本企業の名前は見当たらな

約1年前に僕がカンボジアを旅したことはこのブログで報告しました。 カンボジアの首都プノンペンで事業を行って成功している日本人の方から、 貴重なお話しを聴く機会がありましたので、その一部を公開します。 ・不動産事情 例えば、ラーメン屋を開業するときに、日本のように1Fだけ借りることはできない。 1〜4Fまで1棟丸々借り上げの契約が一般的。 一棟借り上げで家賃は8万円/月 人件費は20万円/月 ラーメン800円/杯 プノンペンでは走っている車の2割がレクサス。現地在住外国人も含め富裕層が存在する。 ・WIFIは日本より普及している インターネットのある昭和30年代のイメージ カンボジアはASEAN最速成長国 ・外資規制がほとんどない 現金の国外への持ち出しは自由。これがベトナムになると、7,000ドルまで。 規制が緩く外国企業でも100％出資の完全子会社を持てる。外国企業がテレビ局も持てる ・

OECDの国際成人力調査（PIAAC）の質問紙調査には，興味深い設問が多く盛られています。今回は，次の設問への回答結果を国ごとに比べてみようと思います。 現在，何らかの学位や卒業資格の取得のために学習しているか（B_Q02a） 生涯学習という言葉が使われるようになって久しいですが，学校は，子どもや青年の占有物ではありません。成人（adults）にも門戸は開かれるべきであり，人生のどの段階にあっても，必要を感じたならば「学び」に立ち返れるシステムの構築が求められます。 いわゆるリカレント教育ですが，社会の変化速度の高まりによる再学習への要請，職場における人間疎外状況の強まりなど，それを求める背景要因はいくつだって挙げるｌことができるでしょう。 成人といっても幅広い年齢層を含みますが，ここでは働き盛りの層の肯定率を拾ってみます。下の図は，横軸に25～34歳，縦軸に35～44歳の肯定率をとった座

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わが塾で日本語を勉強中の大学生の女の子、卒業後の日本留学を目指している。親もＯＫしている。先般、父親と一緒に親戚の結婚披露宴に出た。親子の座った円卓は１０人掛けで、話しているうちに分かったことだが、同席の全員が息子や娘を海外に留学させていた。行き先はアメリカ、カナダ、オーストラリア、そしてタイである。 やがて、話題は彼女の将来のことになったが、「私は日本に留学したいんです」と言った際のみんなの反応が忘れられない。「なんで、そんな馬鹿げたことをするんだ？」「日本留学なんて、やめなさい」。意味が理解できず最初は驚いたが、だんだん同席の人たちの気持ちが分かってきた。 つまり、この人たちが言うには、子供の留学が終わっても、アメリカやカナダ、オーストラリアからすぐに帰国させようとは思っていない。そのまま現地に置いておき永住権を取らせる。そして、いずれは子供を頼りに自由に行き来したい。留学させたのは、

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本書によると、 「高信頼国」〜北米、ドイツ、日本 「低信頼国」〜イタリア、フランス、韓国、台湾 「高信頼国」→社会の構成員が慣習、宗教、強力な規範などを通してお互いを信頼しているため、商売をやる場合も相手を疑ってかかる必要がなく、スムーズに物事が進む。相手を最初から信頼することができる結果、心配したり、相手を調べたりするような「コスト」をかけずに仕事ができるので、経済発展に貢献する。 ドイツや日本の場合は「空気」が共通の規範となり、北米の場合は、法律や宗教などが共通の規範。 だから、ドイツや日本ではあまり物事を口に出さなくても、仕事が前に進む。 「低信頼国」→社会の構成員が、相手が血縁関係や友人でない限りは騙し合うことが多いため、安心して商売や日常生活を送れない、心配や確認作業などのコストが経済発展を妨げている。

OECD調査は、 「日本は教育費や住宅費が高額なため人々は働くしかない。日本の親達は仕事と家庭生活のバランスを保つことが大変難しいと感じている。若い人は職場での働き方、住宅費や塾の費用などのコスト、社会規範から大変な抑圧をうけているため、結婚したり子供を持つことを遅らせる人が少なくない」 と指摘。 さらに、調査参加者の70%の人は「健康に問題がある」と答えている。OECD平均では30%。 同調査は 「働き過ぎは勤労者の心身にさまざまなストレスを与え、病気の原因になる」 と指摘。 OECDの世界幸福度ランキング調査によると、日本人の生活幸福度は34カ国中27位で、先進国の中ではワースト3 若年層で死因トップが自殺となっているのは、先進7カ国で日本のみ 日本では就職人気企業の6割が過労死基準を超えた時間外労働をしているという

これからの日本の誇りの期待の星は「質の高いサービス」 それでは最後に、この失われた20年という厳しい時代の中でも、日本の誇りとして急上昇した項目をご紹介しましょう。それは「質の高いサービス」です。1992年には21.2％あったものの、2000年には10.8％までダウン。その後伸張を続け、2012年には35.2％まで上昇しています。 前述の「国民の義理がたさ」「国民の人情味」同様のV字回復タイプなのですが、ここまで大きく回復しその後も大きく伸張した項目はありません。サービスの質の高さとは、どれだけデジタルなコミュニケーションやソーシャルメディアといったインフラが浸透しても、求められるものであり、世界のフラット化がいかに進もうが、他国に対して日本が唯一無比の価値を発揮しうる領域であると、日本の生活者が感じ始めているのでしょう。 「おもてなし」や「ホスピタリティ」という言葉がよく聞かれますが、そ

1位　カンボジア(GDPの14%) 2位　マレーシア(9.5%) 2位　香港(9.5%) 4位　タイ(8.4%) 5位　シンガポール(5.8%) 6位　ラオス(5.3%) 7位　ニュージーランド(4.0%) 8位　フィリピン(3.0%) 9位　インドネシア(1.6%) 10位韓国(1.4%) ・・・ 日本はわずか0.3% 2010年4月に米紙ウォール・ストリート・ジャーナルが発表 二十一世紀における最大の産業は「観光産業」。 UNWTO(世界観光機関)によると、1993年の時点で、すでにその規模は自動車産業を抜いている。 さらに現在8億人の国際交流人口が2020年には倍の16億人に増加すると言われている。

2012年11月02日 ラバＱより「日本を過小評価し過ぎていなかったか？」 (4) カテゴリ：カテゴリ未分類 バブル崩壊後の1990年代の日本経済はデフレ時代とも言え、消費が減り、景気低迷をうたわれていると報道され、経済学者もそう伝えているものの、実は数字で見ると失業率はその頃でさえたった3％だと驚きの声をあげています。 コラムニストはこう疑問を投げかけています。 「ノーベル賞受賞の経済学者までが日本の経済がどれほど落ち込んでいるかという書き方をしていたからで、数値で見るといったい経済学者というのは、どういう状態なら経済的にすばらしいと見るのか、いったい経済とは何なのか」 そして、「比較的経済が安定している日本やドイツからアメリカは学ぶべきことはないのか」と言った内容で結ばれています。 このガーディアン紙の記事に関して、海外掲示板では様々な意見が交わされていたので、一部抜粋してご紹介します