近年作られた「SDV(ソフトウェア・デファインド・ビークル)」という造語をご存じだろうか。「ソフトウェアによるアップデートを前提に開発された車」という意味を表すこの言葉について、「言い換えれば、車の価値はソフトウェアによって決まってくるということです」と話すのは、名古屋大学 大学院情報学研究科 附属組込みシステム研究センター特任准教授 倉地 亮氏だ。

　倉地氏は、自動車メーカー、自動車部品メーカーとの共同研究を積極的に行い、自動車技術会にてサイバーセキュリティ講座企画委員会 委員長を務めるなど、いわば自動車セキュリティの第一人者だ。

　倉地氏によると、SDVという造語が生まれるほど自動車業界がソフトウェアに注目する背景の1つには、電子制御システムが大規模化・複雑化していることがあるという。電子制御システムに搭載されるユニット（ECU：Electronic Control Unit）の数は増え続け、現在では1つの車に60個以上搭載されるようになった。それに伴い自動車の部品点数は多くなり、生産コストが増大するなどの問題が発生しているのである。

　そこで登場したのが統合ECUと呼ばれる仕組みだ。これは大規模化・複雑化した電子制御システムを、従来の自動車の構造を参考に統合し、自動車の制御を簡素化しようとするものだ。

　実は、こうしたシステム面での自動車の進化は、セキュリティの観点からは危険も多い。こうした中央集権型システムの自動車の開発が進めば、統合ECUを制御するコンピューターが無線通信にてソフトウェアアップデートを行うなど、外部と接続する機会は増える。そしてそれは、それだけサイバー攻撃被害のリスクも高くなってしまうことを意味するのだ。

　では、自動車を狙うサイバー攻撃とは具体的にどのような事例があり、どのような対策が有効となるのだろうか。