No. ページ名 フォロワー 確認日 01 別府大学司書講習 228 2023.4.17 02 琉球大学附属図書館 169 2023.4.17 03 宮崎大学附属図書館 230 2023.4.17 04 阪南大学図書館 214 2023.4.17 05 駒澤大学図書館 363 2023.4.17 06 熊本学園大学付属図書館 255 2023.4.17 07 専修大学図書館 301 2023.4.17 08 東北大学附属図書館 1,228 2023.4.17 09 徳島大学附属図書館 306 2023.4.17 10 文教大学湘南図書館 137 2023.4.17 11 広島修道大学図書館ピア・サポーター 215 2023.4.17 12 九州大学附属図書館 1,007 2023.4.17 13 飯田女子短期大学図書館 400 2023.4.17 14 西南学院大学図書館 337 2023

2024年4月4日、東北大学が「東北大学総合知デジタルアーカイブ」を公開しました。 これは、同大学が所有する学術・文化資源（古典籍、歴史文書など）を統合的に公開するものです。これまで大学の各部局で所蔵する資料についてはそれぞれの組織で公開してきましたが、これにより横断的な検索が可能になります。 発表日時点では、附属図書館本館及び医学分館、史料館のコンテンツが公開されています。他の学内組織のコンテンツについても順次追加予定とあります。 「東北大学総合知デジタルアーカイブ（ToUDA）」を公開しました。（東北大学総合知デジタルアーカイブポータル, 2024/4/4） https://touda.tohoku.ac.jp/portal/news/2024-04-04 「東北大学総合知デジタルアーカイブ」を公開しました（東北大学附属図書館, 2024/4/4） https://www.librar

必要な論文が読めない――。学術誌の購読料が高騰し、購読契約を打ち切る大学が出ている。それならばと近年、論文をインターネット上で無料公開する見返りに「掲載料」を取る出版社が増え、研究者から「二重取りだ」と不満が高まっている。 学問の成果は人類の共有財産ともいうべきもの。「出版社はもうけすぎ」との批判も聞かれる。出版社側はどう考えているのか。国際科学誌のトップに君臨する「ネイチャー」発行元の日本法人社長を直撃した。 「研究者サポートが役割」 取材に応じたのは、英国とドイツに拠点を置く学術出版大手「シュプリンガーネイチャー」の日本法人社長、アントワーン・ブーケ氏。東京都港区の同法人オフィスでインタビューすることができた。 「私たち出版社の役割は研究者のサポートだ。研究者が研究し、迅速かつ効果的に出版できるよう支援するサービスを提供している」。穏やかな口調で切り出したブーケ氏はこう続けた。「研究サ

図書館の利用などでマイナカードが必要になる――栃木県の宇都宮大が導入したシステムに対し、マイナンバーカードの使用を強制しているのではないかといった批判がSNS上で相次いだ。 批判を受け、大学は2023年6月14日、マイナンバーカードを取得していない人でも図書館の利用などができる磁気カードを貸し出していると、公式サイトに追記。広報室は6月15日、取得を強制するものではないとし、「誤解を生じる標記を行ったことを真摯に受け止めてHPは修正いたしました」と取材に説明した。 「利用する学生及び教職員の判断に任せております」 広報室への取材によれば、宇都宮大では、2021年4月からマイナンバーカードを学生証として利用するシステムを導入。磁気カードの貸出も同時期に始めた。 この件に関するツイッター投稿が話題になったのは23年6月13日だ。 20年度以前に入学した学生は、図書館の利用や授業時間外の建物への

早稲田大学図書館の提供する電子資料に関する権利は、各々の著作者ないしはサービスの提供者に帰属しており、著作権法や国際条約によって保護されています。各資料の利用対象者は、特に明示のない限り、 早稲田大学所属の教職員および学生等に限定されており、利用者は、各サービスにて定められた利用上の規定および条件等を遵守する義務があります。 この度、本学の契約する以下の電子資料について、本学利用者による利用上の規定・条件に抵触する行為が確認されましたのでご報告致します。 電子資料名:　Taylor & Francis Online 発生日時:　2022/12/8 14:52～2022/12/8 15:32 内容:　サイト上の一括選択による大量ダウンロード 本学では、今回の不正利用に関して原因を究明するとともに、今後同様の事態を招くことのないよう、より一層サービス案内を徹底してまいります。 「電子資料の利用

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湯村 翼 Tsubasa YUMURA @yumu19 「近年、学生のFacebook利用者が減少していることから、ついにFacebookでは十分な広報が難しいという結論に至りました。」 facebook.com/47836723884193… pic.twitter.com/KSHMXHjhP1 2021-12-02 18:43:19

9月9日、北海道大学付属図書館が「違法なアルバイト募集にご注意ください」と題した学生向けの注意喚起をTwitterに投稿しました。アルバイトと称し、所属大学の図書館が契約しているデータベースの内容を学生に提供させている組織があるとしています。 同図書館に背景を確認したところ、実際に被害に遭っているデータベースの提供元・A社（被害の拡大を防ぐため匿名）から「学生に注意を行ってほしい」と依頼があり、先のツイートに至ったと述べています。ねとらぼではA社に取材を行い、実際に何が起きているのか尋ねました。 北海道大学附属図書館webサイトより A社によると、通常の用途では考えられない大量のデータがダウンロードされる事件が以前から起きており、前述したようなアルバイトの募集事例を実際に確認したことから、データベース提供会社として契約大学に連絡したとのこと。不正入手の被害に遭ったデータは、近年流行している

Please note that this is older content and may include details or links that are out of date or no longer accurate. DUBLIN, Ohio, 17 June 2021—The National Institute of Informatics (NII) in Japan has selected OCLC to replace NII's current library metadata infrastructure. OCLC will provide a cataloging environment for more than 1,300 libraries in Japan with a union catalog that replaces the existin

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Elsevier社からのOA出版割引を含めた契約の提案について 大学図書館コンソーシアム連合事務局 ●はじめに 大学図書館コンソーシアム連合（JUSTICE；E1189参照）は，2020年8月24日にElsevier社からのオープンアクセス（OA）出版割引を含めた契約の提案に合意した。本稿では，この合意に至るまでの経緯とその提案内容について紹介する。 ●OA2020関心表明への署名からCUPとの提案合意まで JUSTICEは，2016年8月9日付けで，学術雑誌の購読モデルからOA出版モデルへの転換を目指す国際的なイニシアティブOpen Access 2020（OA2020）の関心表明（Expression of Interest：EoI）に署名した。その後，ロードマップの公開（2019年3月19日公開）など様々な活動を経て，ロードマップに対応した取り組みとなった英・ケンブリッジ大学出版局（

図書館側の説明を基に作成した、オプトイン方式と、履歴の照会・削除に関する図。なお、ライブラリーカード発行者のうち兼任講師と通信教育部生は、利用資格喪失から１年間は履歴を保持しその後破棄する。卒業生やキャンパス周辺の住民、山手線沿線私立大学コンソーシアム利用者などの学外者は利用資格喪失時に履歴を破棄する。 本学図書館は、利用者の貸出と返却の履歴を保存する新システムの導入を急いでいる。図書館側からは利用者のプライバシーを軽視した言動が目立つ。今年4月に開かれた法学部教授会と図書館側との話し合いでは、図書館側から「貸出履歴は漏洩しても大きな問題にはならない」という発言があったことが大学関係者への取材でわかった。今月27日の学部長会議で導入の可否が決まる見通しだ。 本システムをめぐっては、本紙が3月5日に報じたとおり2013年頃に学部長会議で「必要なら履歴を警察に提出する」という発言があった。 ​