この業界の問題点として指摘されていることの一つが、勇ましいことを言うくせに、現実はどうかと確認しようにも、データをほとんど出さないことです。
ボーナスに関するデータも殆ど出てきませんが、その僅かなデータを見ると、ほとんどの会員は儲かっていません。
以前、業務停止命令を受けた某NW社の場合、テレビのニュースでは、月6万円以上得ていた会員は、1%にも満たなかったそうです。
アムウェイやニュースキン等、ほんのわずかな会社は、自社サイトでデータを公開していますが、それらのデータを見ても、ほとんどの会員は儲かっていません。
会社によってボーナスプランは異なります。ほんの一部のトップにボーナスが集中する会社もあれば、(一人あたりの金額は僅かになりますが)ある程度、幅広くボーナスを分ける会社もあります。
面倒ですので、ドテラのボーナス・プランは見ていませんが、年収200万円を得るには、相当数の会員を集める必要があります。そのようなことができる人は、ほんのわずかである事は自明です。
この手の商法の場合、一人も勧誘できない人が、かなり多いそうです。
ネットワークビジネス従事者の献身的努力の結果、ネットワークビジネスは、世界的に、問題商法、悪徳商法として扱われています。このような評判は、勧誘に際して、大きく足を引っ張ることになります。
#そもそも、特定商取引に関する法律で、実質禁止と呼ぶ人がいるほど、厳しく、規制されています。
ちなみに、過去に見た分析では、健全にネットワークビジネスが成り立つためには、ビジネス会員一人当たり、最低限、購入するだけの人が数十人は必要だそうです。多分、この分析に使われたボーナスプランは、小売りが前提のはずですので、そうでないプランの場合、必要人数は、この数字よりも、かなり多くなるでしょう。