今回は気になる研究結果から紹介する。 論文のタイトルは「How long would you like to live? A 25-year prospective observation of the association between desired longevity and mortality. （あなたは何歳まで生きたいですか？　―希望寿命と死亡リスクとの関連：25年間の前向き観察研究―）」。東北大学医学系研究科公衆衛生学分野の辻一郎名誉教授らの研究グループが、4万人超のパネルデータを使って「希望寿命」の影響を分析し、2023年に「Journal of Epidemiology」に掲載された。 希望寿命とは、人々が自分の寿命の延伸をどれだけ強く望むかを示し、英語では「willingness to live」「desired longevity」という単語が使われている。 かね

先週は対談や取材などが偶然にも重なり、毎日、多種多様な年齢やお仕事の人とお話をさせていただいた。その中の1人が、某県立高校新聞部の女子高校生。「ストレス社会」について特集を組む予定なので、ストレスについて私に取材をしたいと依頼があった。 これまでも子供記者の取材を受けたり、高校の特別授業や講演会に呼んでいただいたりしたことはあったが、保護者や教員のアテンドもサポートもなく、自分の頭で考え、自分たちでリサーチし、「この人に聞いてみよう！」と自分たちで連絡先を調べ、私を探し当ててくれたのが、素直にうれしかった。 しかも、“高校生ジャーナリスト”の聡明（そうめい）さは私の想像をはるかに超え、学ばせてもらうことしきりだった。いろいろと考えさせられました。はい。とても。 その中の一つが、大人が若者に加えたある種の「圧」だった。それは今を生きる若者の“痛み”であり、1人の大人としてとてつもなく申し訳な

数年前「女性活躍」をテーマに講演をし、その後の懇親会で、「50歳を過ぎて結婚しても、カウントされないって知ってますか？」と突然言われ、脳内が「？？？」だらけになったことがあった。 その男性は某大企業の関連会社の社長さんで、30代は海外勤務が多かったため結婚の機会を逃し、その後は母親の介護で自分の結婚どころではなかったそうだ。 「昨年母親が他界してから親戚が色々とうるさくてね。自分自身も、この歳でこんなこと言うのも恥ずかしいのだけど、いい出会いがあるといいなと思っていた。でも、このご時世、仕事関係の人はハラスメントになってしまうし、色々と難しいですよね。そしたらある時、50代で結婚しても生涯未婚者扱いだって知りましてね。国からダメ出しされてる気がして。ヤンなっちゃいますよね～」 政府は50歳になった時点で一度も結婚したことがない人の割合を「生涯未婚率（50歳時未婚率）」として算出している。つ

仕事の後にいつもどおりの「ちょいと一杯！」をして、深夜に帰宅。その翌朝、救急車で運ばれた。あと3年で管理職を終え、65歳の定年まで“プロフェッショナル”として会社に残る予定が、一瞬で消滅した。 人が持つ「仕事」「家庭」「健康」の3つの幸せ 「健康には自信があったし、60歳過ぎてからは人生楽しもうって思ってました。まさか自分がこんなことになるなんて。仕事も生活も体も、弱くてダメな自分になってしまったのが情けない」 こう嘆く男性は私と同世代。数年前から脳梗塞で倒れたり、がんの手術や治療を受けたりする知人や同級生が増えていたけど、彼もその1人だ。 私自身、自分でも「ヤバい」と思うような働き方をしてきてしまったので、彼の話は他人事と思えなかった。「人が持つ『仕事』『家庭』『健康』の3つの幸せのボールのいずれも落とすことなく、ジャグリングのように回し続けないとダメ」と他人には言い続けているくせに、「

この記事の3つのポイント 管理職になりたがらない若い世代が増えている 振る舞い方の手ほどきをする先輩が減ったことも一因 会社として管理職の育成、教育の徹底などが必要に 最近「管理職」について意見を求められることがやたらに増えた。 「管理職は“罰ゲーム”だといわれていますが、ビジネスパーソンにインタビューしていて、どう思いますか？」 「罰ゲーム化している管理職で、どうしたらやりがいを見いだせるのでしょうか？」 「管理職が罰ゲームといわれる理由は、責任だけを押し付けられて、こき使われることだと思うのですが、他にどういった理由があるのでしょうか？」 etc.etc……。 女性社員は管理職になりたがりません 「若い世代が管理職になりたがらない問題」は数年前からあった。が、罰ゲームというワードが管理職とセットで語られるようになったことで、より関心が高まったように思う。 管理職は……はたして罰ゲームな

この記事の3つのポイント 保身に権力を使う人が「ジジイの壁」を築く 意思決定層と現場の乖離（かいり）が拡大 海外では「ジジイの壁」はできにくい コンプライアンスの徹底により、労働環境が大きく変化した日本。しかし、信じがたい企業不祥事がニュースをにぎわせることも……。不祥事の一因には、意思決定層と現場の間に立ちはだかる「ジジイの壁」が関係しているかもしれません。

このところ雑誌や新聞の取材、ラジオや音声メディア「Voicy」への出演やら何やらで、メディアに関わる人たちと会う機会が続いた。彼ら、彼女らは共通して、政治家の裏金や企業の不正への問題意識が高い一方で、「うちの会社～」問題も抱えていた。 面白かったのが「うちの会社～」問題を嘆きだすと“会社員”の顔になることだった。 あまりにひどすぎて吹き出してしまうほど 「この数年で働く環境ってすごく変わったのに、上は変わらない。上が変わらない限りどうにもならない」 「壁って河合さんは呼んでいるけど、壁の向こうの化石化がますますひどくなってて、自分でどうこうできるレベルではない」 「不正とかはうちの会社ではないでしょうけど、仮にあったとしても、言っても無駄なような気がしてしまう」 「決まったことだけ降りてきて、いちいち説明とかないから、長いものに巻かれるしかない」 「思考停止を装わないと会社では生きていけな

やっと、本当にやっと、「シニア社員の再生」に投資する企業が拡大している。 これまではもっぱら「全員野球でないと会社が回らない」と、必要に迫られた中小企業が中心だったが、この1、2年で増えたのが大企業だ。 モチベーション低下のきっかけとなる「役職定年制」を廃止したり、「定年」をなくしたり、1on1面談を繰り返したり、賃金体系を見直したり……。特に多いのが（あくまでも私がコンタクトできた企業だが）、いくつかの選択肢からキャリアプランを自分で選ぶタイプだ。 社会的には「シニア社員の再生に力を入れている会社」 例えば、 賃金は今まで通りだが、何でもやる！　どこでも行く！ 同じ業務に携わることができるが、賃金は減る！ 早期退職する代わりに、1年間在籍しその間に次の行き先を決める といった従来型の選択肢に加え、 副業を認めるが、賃金は減る ジョブ型に移行し、働く日数や時間は自由。ただし、賃金は減る 起

2.危機管理の在り方の意識 ・危機管理についての知見、認識が大きく欠けていた。 ・誰の目から見ても社会常識から外れた行動についてさえ、林理事長も酒井学長も、澤田副学長の説明や見解をうのみにしていた。 ・記者会見や活動停止処分の解除などに関して、基本的な考え方を整理せず、場当たり的に行動していた。 ・アメフト部の活動停止処分についても、どういう場合に活動停止にすべきなのかを整理せず、即日持ち回りの執行部会で決めていた（※23年8月5日に覚醒剤取締法及び大麻取締法違反の被疑事実で部員が逮捕され、日大は同日、ホームページに「本学アメリカンフットボール部員の逮捕について」と題するお知らせを掲載。アメフト部を無期限停止処分にしたことを公表している）。 こうした実態に対して調査委員会は、「不祥事を起こした場合は、その事実を徹底的に調査し、その事実を公表し、適切な処分と再発防止策を実施するという当然のこ

これまで不祥事を起こした会社などの調査報告書を読むたびに、その内容のあまりのひどさにあきれてきたが、今回の報告書ほどがっかりしたことはない。本当にがっかり。超がっかり。スーパーがっかりである。 それは2022年7月に、林真理子さんが理事長に就任した日本大学で起きた、アメリカンフットボール部の薬物事件対応に関して行われた調査の、94ページにわたる報告書だ。 「トップの誠実さ」について考えてみる 報告書を見て、大学という「大人への準備期間」をつかさどる組織のトップらの無責任さにほとほとあきれたし、林理事長には個人的にものすごく期待していたので、よけいにがっかりした。 本件に関する第三者委員会の記者会見（23年10月31日）を見た時には、「綿引万里子委員長が、かなり厳しく批判しているなぁ」と思っていたけど、「あれでもかなり抑えていたのね」と思えるほど、報告書に出てくる大学の実際の対応はひどかった

会社の幹部は、自分たちが若い頃には考えられなかったくらい、ワークライフバランスを徹底しています。残業をさせないように、夜間や休日のメール連絡を制限して、休日出勤は基本的に禁止にしました。それでも働き過ぎる社員にはもっと強制的に仕事ができないようにする制限を加えるしかないのでしょうか？」 ……男性のお話は以上です。 確かに男性が言う通り、どんなに仕事を制限しようと仕事をやめない人たちはいる。 ワーカホリックは幸福感も高い 実は私自身、「仕事に依存している社員は決して少なくないのかも？」という経験を何度かしている。その多くは社内でリーダー的立場になった40代前後のワーキングマザーだった。 「期待されるリーダーのようになれる自信がない」「年上部下を使いこなす自信がない」「だから女は、と言われたくない」「子育てを仕事の言い訳にしたくない」……etc.etc.。 彼女たちは家に帰ってからも、また休日

この世からSNS（交流サイト）が無くなればいいのに、という衝動に駆られている。SNSはもはや人間の中に潜む闇の感情を匿名化し、消費させるための装置だ。 これまでもSNS上に飛び交う、無責任なペラッペラの正義感や正論を振りかざすコメントや、臆測に基づく誹謗（ひぼう）中傷にへきえきしてきたけど、自分の名前で仕事をしてる人や泣き寝入りしないで立ち上がった人に、何を書いてもいい風潮が際限なく広がっている。「表に出る以上、それぐらい覚悟しろよ！」「だったら見なけりゃいいじゃん」と言わんばかりに。 「その1曲しか歌えない」と受け取った どんなに覚悟していても傷つくことはあるし、どんなに自信満々に見える人でも萎えることはある。 っていうか、人が傷つくことをやって、そんなに楽しいのですか？ 私は「言葉」は相手を傷つけるためにあるものではないと思うからこそ、ずっとずっと言葉を紡いできた。 自分の意見を言うこ

スタンフォード大学で行われた心理実験では、人が疑いもなく「自分は相手より上」と考えたとき、人間の残虐な部分が表出するという結果が出ました。過剰なプレッシャー、人間関係の悪さ、長時間労働などが、パワハラの引き金になることだってあります。そのリスクを最大限に下げるのが、「上にも下にも気を遣わなきゃならない」という絶望です。 ただし、気遣いは疲れるし、ときに過剰な気遣いが人間関係を悪くすることもあります。なので、「気遣い」を「目配り」にしてください。そこに心はいりません。 そして、もしパワハラらしき行為が見えたら、「あの……若い社員の間でパワハラじゃないかって噂が……」と“上”に警告し、「我慢しないで相談センターに相談したほうがいい」と“下”にアドバイスしてください。「上にも下にも気を遣わなきゃならない」という絶望は、「上からも下からも頼られる人」にあなたを変えるのです。 そして、もしあなたがパ

ユウキさん（仮名）は厳しい就職戦線を乗り越え大手銀行に就職。封建的な空気が残るその職場で、最後の最後まで耐えました。同期にも、先輩にも、後輩にも、会社にも相談しませんでした。「そんなことをしても無駄。立場が悪くなるだけ」と考えた。いや、そう思わせる空気を職場で感じたのです。 お互いうまくやろうぜ──。同僚は一体、どういう意味でこの一言をかけたのでしょうか？ 「おまえも大変そうだけど、オレたちも大変なんだよ」と、自分たちも同じようにパワハラを受けていると言いたかったのでしょうか？ あるいは、「おまえのやり方にも問題があるから、もう少しちゃんとやれよ」と、暗に彼にも問題がある、と言いたかったのでしょうか？ 真相はわかりません。しかし、ひとつだけ確かなのは、“傍観者”である同僚もまた、「パワハラに結果的に手を貸している」という、歴然たる事実です。 日本特有の「いじめ構造」がある 実は傍観者がパワ

上にも下にも気を遣い、ヘトヘトになっている体育会系最後の世代の40代男性の多くが、「自分は相手より上」と信じて疑わない輩の被害にあっているのです。 日本労働組合総連合会（連合）が実施した調査で、パワハラ被害者は圧倒的に40代男性が多く（42.4％）、次いで30代女性と50代女性（35.2％）だったことがわかりました（「仕事の世界におけるハラスメントに関する実態調査2021」より）。上司・部下という構図から「パワハラ被害者＝若手社員」をイメージしがちですが、実際には40代のベテラン社員が主たる被害者です。 パワハラの内容については、4割以上が「脅迫・名誉毀損・侮辱・ひどい暴言などの精神的な攻撃」で、パワハラの行為者は、「上司」が77.5％と圧倒的に多く、「先輩」33.3％、「同僚」23.6％、「後輩」7.2％と続いています。

見るからに誠実そうなカトウさんは、私のインタビューに協力してくれたひとりです。インタビューで、私が「今まで会社を辞めようと思ったことはありませんか?」と質問したところ、興奮気味に、それでいて時折大きなため息をつきながら、この“事件”を教えてくれました。カトウさんの事件はものの見事に上司の無責任さを物語る、極めて優れたケースです（ちょっと変な評価ですが）。 上司は思いつきでものを言うものですが、思いつきはたいてい、責任転嫁です。責任を押しつけた常務さんは「俺ってズルいかも？」なんて微塵も感じていません。“ジジイの壁”に巣くう役員クラスのスーパー昭和おじさんたちには、内省の回路がないのです。 「担当者を決める裁量権」はカトウさんにありましたから、それを逆手にとり、常務さんはカトウさんに責任を取らせることが自分の責任と都合よく解釈しました。その間のプロセスなどまったく関係なし。「会社を辞めようか

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今回は「差別の禁止」について考えてみる。 「またかよ！」と世界を驚かせる、恥ずかしい発言が出てから2週間超が過ぎた。 はい、そうです。LGBTQ（性的少数者）などへの理解を促す法案を巡る「隣に住んでいるのも嫌だ」発言である。 G7（主要7カ国）で同性婚を認めないただ一つの国 ご承知のとおり、ことの発端は岸田文雄首相が2月1日の衆院予算委員会で、「極めて慎重に検討すべき課題」「家族観や価値観、社会が変わってしまう課題だからこそ、社会全体の雰囲気にしっかり思いを巡らせた上で判断することが大事」と同性婚の法制化について答弁したことだった。 定例化している首相秘書官に対するオフレコ取材で、3日夜、記者からくだんの岸田首相の発言を問われた荒井勝喜首相秘書官（当時）は、「僕だって見るのも嫌だ。隣に住んでいるのもちょっと嫌だ」などと発言。 毎日新聞は、岸田政権の中枢で政策立案に関わる首相秘書官が、「性的

「夢は35歳で、世帯年収3000万円になることなんです！　だから、大企業にしか就活してません」 目をキラキラさせて“夢”を語るのは、現在、就活中の女子大学生だ。 世帯年収3000万円って？　共働きで稼いでも1人当たり1500万円の年収が必要になる。30代そこそこでそんな給料をくれるなんて、大企業の中でも限られていると思うのだが……。 リソース格差が世代を超えてつながっていく 学生「結構ありますよ～。IT（情報技術）系とか外資系とか」←断言！ 河合「でも、倍率高いでしょ？」 学生「どうですかね～。でもやっぱり、人並みの生活したいですし～」←楽観 河合「ひ、人並みねぇ……。もし、大企業入れなかったら？　給料高い中小企業とか？」 学生「中小企業……（笑）。入れなかったら好きなことやります！」←自信たっぷり 河合「す、好きなこと。つまり、フリーランスとか、起業とか？」 学生「ですかね～。はい、好き