うわさや報道を信じるなら、2025年は「iPhone」に関して重要な年となりそうだ。まったく新しいモデルとして「iPhone 17 Slim」が登場するほか、標準モデルのディスプレイや前面カメラも大幅にアップグレードされるとみられている。 しかし特に注目すべきは、MacRumorsやアナリストのMing-Chi Kuo氏、Bloombergが2025年に登場すると予測している「iPhone SE」の新作だ。手頃な価格が売りのiPhone SEシリーズは、iPhoneの標準モデルが対応していないニーズ、つまり一部の機能を犠牲にしてでも価格は低い方がいいというニーズに応えている。 歴代のiPhone SEは例外なく、このニーズを満たしてきた。報道が正しければ、次のiPhone SE 4は特に大きなインパクトを持つ可能性が高い。なぜならAI機能群「Apple Intelligence」の普及に一

米Appleが、SDカードリーダーやUSBカメラアダプター、3.5mmヘッドフォンジャックアダプターなど、複数のLightning関連アクセサリの販売を終了した。 販売終了したのは以下の製品。 「Apple Lightning - SDカードカメラリーダー」 「Apple Lightning - USBカメラアダプタ」 「Apple Lightning - 3.5mmヘッドフォンジャックアダプタ」 「Apple Lightning - 3.5mmオーディオケーブル」 「Apple Lightning - USBケーブル（0.5m）」 「Apple Lightning - USBケーブル（2m）」 SDカードカメラリーダー／USBカメラアダプターは、2012年10月にiPad（第4世代）／iPad mini用アクセサリーとして販売されたもの。SDカードカメラリーダーは2015年12月に、US

毎年新しくなる「iPhone」――変化が小さい年もあれば、大きい年もあるが、今回発表された「iPhone 16」「16 Plus」「16 Pro」「16 Pro Max」の4モデルは、大きく飛躍した製品だ。 iPhoneは毎年、新モデル発表と同時に過去2年間の標準モデルが価格を下げて継続販売されるが、近々iPhoneの買い替え予定がある人は少し価格面で無理をしてでも、16番台以降の製品を買ってほしいと思う。記事の最後で触れるが、このモデルを境にiPhoneでできることが根本から変わってしまうからだ。 2025年以降、15番台以前のモデルは急速にできないことが増えて陳腐化してしまう。これに対して16番台以降は高くてもその分、長く最新技術の恩恵を受けられるはずだ。 もっとも16番台のiPhoneは、そういった不確かな将来性だけでなく、新しい撮影スタイルを可能にする「カメラコントロール」の採用や

試して分かった10周年モデル「Apple Watch Series 10」　消えない秒針と見やすくなったディスプレイ、新たな健康機能が魅力（1/3 ページ） 世界で最も売れている腕時計と言われる「Apple Watch」。世界を驚かせた発表会から10年が経過した2024年、10世代目となる新製品「Apple Watch Series 10」は、より大きく薄く、見やすい画面と、さらに進化した健康機能が魅力だ。 従来のアルミのモデル（5万9800円から）に加え、鏡面仕上げで軽量なチタニウムモデル（10万9800円から）が新たに登場した。今回、美しい光沢を放つ新色、ジェットブラックのアルミニウムモデルを試す機会を得たので所感をまとめたい。 →Apple、iPhoneと連携するウェアラブルデバイス「Apple Watch」を発表 10年の技術進化で誕生した“消えない秒針” まず大きくなった画面や、

欧州連合（EU）の最高裁判所に当たる欧州司法裁判所は現地時間9月10日、AppleとGoogleにそれぞれ不利な判断を下し、Appleに対する130億ユーロ（約2兆円）の追徴課税、およびGoogleに対する24億2000万ユーロ（約3800億円）の制裁金を支持した。 Appleは、欧州本社を置くアイルランドで不当な税制優遇措置を受けていたとされる。最高経営責任者（CEO）のTim Cook氏はこの訴訟を「政治的な茶番」と批判したが、欧州司法裁判所は今回、「アイルランドはAppleに違法な支援を行った。アイルランドはこれを回収しなければならない」という、欧州委員会による2016年の判断を支持するとした。 Googleについては、欧州委員会が2017年、同社がショッピング向けの比較機能を使って検索結果を自社に有利なものにし、欧州の小規模な競合他社にとって不利な状況を作っていると裁定していた。

AI×社会の交差点 AIの発達が急速に進むなか、今後社会にどのような変化が起きるのか。野村総合研究所でITのリサーチを行うチームが萌芽事例やニュースなどを取り上げ、新たな課題と可能性について多角的に解説する。 創作の世界で、AIは長らく人間のパートナーとして描かれてきた。例えば、映画『2001年宇宙の旅』のHAL 9000や、映画『アイアンマン』のジャーヴィス、『新世紀エヴァンゲリオン』のMAGIシステムといったように。『ドラえもん』もそうだろう。 では現実世界ではどうか。2011年にiPhone4Sとともに登場したSiriは、スマートフォンに搭載されたAIアシスタントとして大きな注目を集めた。その後、Googleアシスタント、Amazon Alexa、Samsung Bixbyなどが登場し、AIアシスタントは私たちの生活に身近な存在となった。 しかし、創作で描かれるような人間のパートナー

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「破壊」動画がもたらした騒動 一方、iPad Proの発表の一部は多くの人たちの気持ちを害することになった。 「人類の経験の破壊。提供：シリコンバレー」と表現したのは、有名俳優のHugh Grant氏だ。 Apple史上最薄のデバイスにそんなことができるのか。まさか、と思うかもしれない。しかし、Grant氏が言っているのは新型iPad Proそのものではなく、Appleが新型iPad Proの発表に合わせて公開した動画広告のことだ。 この動画には、多くの人たちに愛されてきた、そして今も愛され続けている「物」が登場する。レコードプレーヤー、トランペット、スピーカー、ピアノ。 ギターやメトロノーム、絵の具の缶もある。 そして、そのすべてが巨大なプレス機で押しつぶされ、（ご想像のとおり）史上最薄のAppleデバイス――新しいiPad Proに姿を変える。 この動画でAppleが何を伝えたかったの

5月7日に開催されたApple Eventで、一新されたiPadシリーズのラインアップ。最新モデルの先には、どんな展望が見えているのだろうか。 M4チップ搭載の「iPad Pro」と「Magic Keyboard」、従来通りの11インチ版だがM2チップ搭載の「iPad Air」、そして「Apple Pencil Pro」の実機を試す機会を得たので、しっかりと検証を行い分析と推察をまとめた。 5月7日のApple Eventで発表された新製品。今回、M4チップ搭載のiPad Proの13インチモデルとMagic Keyboard、Apple Pencil Proの組み合わせと、M2チップ採用のiPad Airの11インチモデルを試した M4版iPad Proは引き締まったスリムボディーで未来への夢を広げる まずは、二律背反するはずの高性能化と薄型化を同時に実現した新型iPad Proから検証

トロンボーン奏者の中川英二郎氏が語る音楽／起源／進化、そしてテクノロジー：「ラ・フォル・ジュルネ TOKYO 2024」と「Apple Music Classical」の関係（1/4 ページ） 5月3日～5日、東京都にある東京国際フォーラムでクラシックの祭典「ラ・フォル・ジュルネ TOKYO 2024」（LA FOLLE JOURNEE TOKYO）が開幕する。1公演45分、約1500円～と低価格で朝から晩まで楽しむことができるスタイルで人気となり、東京でのイベントは2005年から2023年で延べ884万人が来場し、世界最大級の音楽イベントとなっている。 Appleは同イベントとコラボレーションをしており、「Apple Music」アプリでプレイリストを提供している他、4月25日には同イベントで2公演を行う日本のトップトロンボーン奏者で、作曲も行う中川英二郎氏と音楽ジャーナリストの田中泰氏

Appleは14年前に「iPad」を発売して以来、iPad向けに自社の「計算機」アプリを提供していない。その理由をめぐる関心は今、同社の計算機アプリがついに2024年の「iPadOS 18」に搭載されるといううわさに移りつつある。 Appleは5月にiPadの新モデルを発表すると予想されている。また、6月のWWDCでは「iOS」、iPadOS、「visionOS」、「macOS」の新バージョンを発表するとみられる。MacRumorsによるとiPadOS 18には、対応するすべてのiPadモデル向けの計算機アプリが含まれる予定だという。 なぜiPadにこれまで計算機アプリが搭載されていなかったのか、公式な情報は得られていないが、憶測によると、その理由は市場での位置づけ、サードパーティー開発の奨励、そしておそらく最も信憑性が高いのは、設計思想にあるとの情報だ。Appleの元従業員を名乗る人物は

米最高裁は1月16日（現地時間）、米Epic Gamesが米Appleを独禁法違反で訴えた裁判で、両社からの審理請求をそれぞれ却下した。Appleにとって有利な決定と言える。 Epic側の控訴は、AppleのApp Storeのポリシーは独禁法に違反しないとする控訴裁の決定を不服とするもの。Apple側の控訴は、反ステアリング規則が違法という控訴裁の判断を不服とするものだった。 反ステアリング規則とは、Appleがアプリ開発者に対し、公式アプリストア（App Store）以外でのアプリ関連代金支払オプションについて告知することを禁じるというものだ。最高裁による却下で、Appleは規則を変更することになる可能性がある。Appleは既に、韓国などでアプリストア以外での支払いを認めている。 Epicは、「フォートナイト」をApp Storeに復帰させることにも、サイドローディングを認めさせること

2023年6月、セキュアな大容量ファイル転送サービスとして人気の高い米Progress Softwareが開発した「MOVEit」の脆弱（ぜいじゃく）性が明るみに出ると、ロシアのサイバーギャング「Cl0p」（クロップ）の攻撃により英BBC、英British Airways、Ernst ＆ Youngさらには米国エネルギー省を含む2300以上の組織がマルウェアに侵入され、65万人以上分の個人情報が盗まれるという事件があった。 データ侵害の件数は10年で3倍　過去2年で26億件 こうしたデータ侵害は、決して対岸の火事ではない。日本でも個人情報を安全に取り扱っている事業者に「プライバシーマーク（Pマーク）」の使用を認める日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）から、契約する審査員669人の氏名や住所、電話番号などの個人情報が漏えいした可能性があるという事件が起きた。 また、トヨタ自動車の顧客情報

実機に触れて分かった「iPhone 15 Pro」の美しさ　新しいApple Watchはカーボンニュートラルで製造業の歴史に名を刻む（1/4 ページ） Appleが掲げた、2030年に向けて完全なカーボンニュートラルを達成するという大きな目標。今回の新製品発表は、同社がその目標である「Apple 2030」達成に向けて、さらに取り組みを加速させたことを強く感じさせた。 Apple Watch全製品が、使用マテリアルの見直しからパッケージング、輸送までを見直し、さらには購入者が製品の充電に使う電力までAppleが生み出す電力でオフセットするという。この世界でも初めての完全カーボンニュートラル製品になったというニュースは、今はまだピンとこない人が多いかもしれないが、これから先、十数年が経ち他社も追いついてきた頃に「そうか。あれが全ての始まりだったんだ」と思い出す、そんな発表なのではないだろう

Appleがカリフォルニア州の「修理する権利」法案に対し、一転して支持を表明した。同社は既に、自社製品の所有者に工具やパーツ、修理マニュアルを提供する、独自のセルフサービス修理プログラムを展開している。 この法案「SB 244」は保証法を強化し、カリフォルニア州民に対し、さまざまな民生用電子機器や家電製品を修理する権利を正式に定めるものだ。それと同等に重要な点として、必要なパーツ、工具、修理診断方法を消費者とサードパーティー修理業者の両方に提供することを、メーカーに求めることになる。 これは長年の懸案だ。カリフォルニア州民は、1秒に約24.5kgのペースで電子廃棄物を生成しているためだ。その量は年間約77万トンにも及ぶ。 iFixitの最高経営責任者（CEO）であるKyle Wiens氏は、「Appleがカリフォルニア州の修理する権利を支持したことは、消費者の権利における重要な転換点だ。I

iPhoneの安心／安全はもはや国民が自ら意見を述べて守るしかない――「モバイル・エコシステムに関する競争評価」の最終報告を受けて（1/4 ページ） 6月16日、官邸のWebサイトにデジタル市場競争会議で検討されていた「モバイル・エコシステムに関する競争評価」の最終報告（案）が掲載された。これを受けて日本政府は、iPhoneでApp Store以外の他社ストアからもアプリを入手できるように法律で義務付けることを法案化していく。 iPhoneの安全を脅かす法案　行動を起こす最後のチャンス これまで再三、指摘してきたiPhoneのセキュリティを著しく低下させる法案が、ついに立法に向けて本格的に動き出した。だが、まだ手遅れではない。 現在、政府は広く国民からの意見（パブリックコメント）を募集しており、その後で案を国会の審議にかける。 今の国会議員たちのITに関する知識や関心度に信頼を寄せていない

社名の通り「リンゴ」をロゴに掲げるAppleが、コンピューターではなく「果物のリンゴの画像」を商標登録しようとしていると報じられています。スイスでは一部の権利がすでに認められており、Appleは他のいくつかの国でも同様の出願を開始しているとのことです。 Apple is trying to trademark depictions of actual apples | Mashable https://mashable.com/article/apple-logo-trademark-depictions-apples テクノロジー系メディアのWiredによると、Appleが2017年にスイス知的財産研究所(IPI)に「リンゴの白黒画像」の知的財産権を求める申請書を提出しました。この画像に写っているリンゴはグラニースミスとして知られる青リンゴの1種で、「電子、デジタル、オーディオビジュアル

政府のデジタル市場競争本部は今回の報告書において、iPhoneなどを販売するアップルに対し、App Store以外からアプリを配信できるように要求している。 なお、海外でも欧州を中心に「App Storeの決済手数料が高すぎる。ここに競争を持ち込むことで決済手数料を引き下げたい」という声が出ている。実際、欧州ではルール化に向けて動き出しているが、実際に適用されるのは2024年3月とされており、導入によってどんな影響が出るか見えていない。 米国でも一時期、同様の声が上がったようだが、すでに「過去の話」として風化している。なぜか、世界で日本だけが我先にと導入を急いでいるのだ。 App Store以外でアプリを配信するとなぜ危険なのか アップルが提供するアプリ配信ストア「App Store」以外でアプリが配信できるようになると、なぜ危険なのか。アップルではアプリを配信する際、審査を行っている。ア

目指すは「メタバース」ではなくて「新時代のPC」　Apple Vision Proに込められたAppleの“野心”：本田雅一のクロスオーバーデジタル（1/2 ページ） 6月5日（米国太平洋夏時間）、Appleの開発者会議「Worldwide Developers Conference 2023（WWDC23）」が開幕した。今回もオンラインとリアルのハイブリッド開催で、基調講演では新しいOSやデバイスが発表された。 WWDCの大きな目的は、Appleの多様なハードウェアと、それと統合されているソフトウェア（OS）の最新機能を開発者に紹介し、その活用を促すことにある。同社が開発するOSはiOS、iPadOS、macOS、watchOS、tvOS、audioOSと、ハードウェアに合わせて多岐に渡る。 “パーソナルコンピュータ”という視点に立つと、これらのうちiOS、iPadOS、そしてmacOS