真の「皇帝」となった習近平が君臨する中国がまず狙うのは、ちっぽけな島国―日本。日本侵攻はすでに始まっており、日本人の暮らしは着々と中国化が進み、支配されている。前編記事『習近平「見えない日本侵攻」のヤバすぎる実態…半導体技術者を引き抜き、ハウステンボス買収、豊洲タワマンも中国人だらけ』で引き続き紹介する。 【写真】中国が世界で進める「見えない侵略」一覧表 「侵攻」を受けているのは、日本の産業や国土だけではない。日本人の「心」――すなわち文化でも知らず知らずのうちに中国の支配が進んでいる。 9月3日、さいたまスーパーアリーナで「東京ガールズコレクション」(TGC)が開催された。若い女性たちが集まった巨大イベントだが、とりわけ注目を集めたのが「SHEIN」というブランドだ。ネット通販で服や雑貨を販売しており、「アメリカ発のブランド」として紹介されている。価格が安いことで世界の若年層から圧倒的な

池袋の風俗店で乱暴なプレイを要求する中国人。彼らは日本人を道連れにしようとするHIV感染者だった。前編記事『東京・池袋で「1000人以上がエイズ発症の危機」…中国人にわざとHIVをうつされた、20代女性の「衝撃的すぎる告白」』に引き続き紹介する。 【写真】中国人にわざとHIVをうつされた20代女性の衝撃告白 スタッフたちは真相を確かめるべく、調査を開始。すべての顧客に向けたキャンペーンに見せかけて、怪しいと思われる中国人男性3人にだけ1万円割引クーポンを配付した。 そして、8月上旬、前編記事の冒頭でユエンと名乗っていた男性から店に予約が入った。予約当日、ホテルに現れた彼を厳しく問い詰めると、彼は怯えながら、洗いざらい語り始めたという。 「まず彼は『自分はバイセクシャルだ』と明かし、他の2人とも友人だと言いました。HIV感染について問いただすと、彼はあまりに身勝手で恐ろしいことを語り始めたの

中国人が韓国で日本大使館に火炎瓶を投げた。ははっわけわかめ。祖母が日本軍向けの戦地売春婦だったからだそうです。それはそれは、お国の為にご苦労様でしたとお伝え下さい。ネッシーツチノコセイドレイ！ネッシー、ツチノコ、セイドレイ！！ヒャッハー！！！

子どもが親に虐待され、殺されてしまうという事件が、近年、マスメディアで大々的に報じられてきました。児童相談所は虐待防止キャンペーンを繰り広げ、その効果もあって、虐待の通報は急増しています。 しかし、その陰で、虐待をしたわけでもないのに、児童相談所に子どもを拉致され、返してもらえないという事件が多発しています。こうした事件は、虐待死の事件ほど広く知られてはいませんが、私は自分自身の息子が拉致されてはじめて、じつは大変な事態が進行していることを知りました。 私は癌の治療をすることになったとき、男手ひとつで育てていた息子を児童相談所に預かってもらいました。ところが、治療が終わって息子を引き取ろうとすると、児童相談所は息子を返そうとせず、実力で児童養護施設に強制収容してしまいました。 息子を取り戻そうと裁判を起こしたところ、児童相談所は強制収容を正当化するために、私が息子を虐待していたと主張しはじ

文在寅政権に「新疑惑」が急浮上…！ 文在寅大統領は、「タマネギ男」と呼ばれるチョ・グク前法務部長官の不正を可能な限りもみ消すために秋美愛（チュ・ミエ）前共に民主党代表を法務部長官に任命した。そんな秋長官は検察改革を錦の御旗に強権をふるって検察の牙を抜き、チョ・グク氏をかばい続けた。 しかし、いまやそんな秋氏自身のスキャンダルが文政権の命運を握るほどに拡散しており、韓国のメディアも「第2のチョ・グク氏」「タマネギ女」だと皮肉っている。これが文在政権の断末魔となる可能性もある。 秋長官は、息子Ｓ氏の陸軍入隊の際は配属などで優遇していたのか、休暇を不正に延長したのか、それに自身が関与してきたのかが問題となるやこれを隠蔽するため、発言が再三変わり、その信ぴょう性に疑念がもたれている。また、疑惑の当事者である長官が検察の人事権や指揮権の発動によって捜査に介入することで、事件の隠ぺいを図ろうとしている

媚中のドイツが方向転換を図りつつあるが ドイツ政府がこれまでの中国一辺倒のアジア政策の転換に動き始めた。 同国が新たにまとめたインド・太平洋戦略で、日本など民主主義をはじめとした共通の価値観を持つ国との関係強化を打ち出したのだ。 要するに、反民主主義勢力の1つである共産主義国家とは、根本的に価値観が違い協力関係を維持するのは難しいから、日本を始めとする「民主主義」という同じ価値観を持つ国と「仲良くしたい」と宣言したのである。 媚中派首相であるメルケル氏が来年の任期まで16年間独裁を続けるドイツでは、これまで中国寄りの政策が露骨であった。しかし、 1.ウイグル・チベットなどでの激しい人権弾圧 2.香港の国家安全法施行による一国二制度の破壊 3.中国に進出したドイツ企業が技術の移転を迫られている 4.「一帯一路」の美名を借りた、新興国への「高利貸し」もどきの行為 などの事実が、媚中的であるドイ

加速器誘致の決断を　総合電機メーカー「テコット」の会長に就任した島耕作が日本の国益のために邁進（まいしん）していることは、もちろん、ご存じでしょう。 会長・島耕作が今、「国際リニアコライダー（ＩＬＣ）」の日本誘致に深い関心を寄せていることも、政界一の漫画通が知らないはずはない。 なにしろ、２００８年には週刊朝日（６月１３日号）の誌上で、社長・島耕作と首相候補・麻生太郎は対談しているのですから。タイトルは「元気出せ！ニッポン」でしたね。 その後、直接会う機会はなくても「週刊モーニング」（講談社）の誌面を通して交流は続いているでしょう。 そうであれば、ＩＬＣ誘致の重要性は十分に認識しているはずです。「その件については、文部科学省をはじめ関係省庁が協議して」などと型どおりの答弁をしてはいけない。 政府の判断の要の位置にいるのは、副総理であり財務相である麻生太郎さん、あなたなのですから。 政治判断

「一度決めたこと」を変えられない人たち「東大出」財務官僚が日本を破壊する 大特集「消費税10%」で、日本と安倍政権が終わる第２部 消費税10% 安倍よ、麻生よ、そろそろ気付いたほうがいい 聞く耳を持たない 「消費再増税を先送りにする? 財務官僚はそんなこと、これっぽっちも考えていない。すでに再増税は法律で決まっていること。仮にこれを延期することになれば、年明けの通常国会に改正法案を提出しなければならない。そうすると、安倍政権は財政健全化や社会保障の充実のための財源の確保との矛盾を厳しく問われ、政局化する。安倍(晋三)総理がそんな政治的リスクを取る判断をすることはありえない」 ある財務省有力OBはこう断言する。だが、前章でも見たように、8%への消費増税でも、日本経済は瀕死の状態だ。 信州大学教授の真壁昭夫氏が言う。 「今年の4月以降、家計の消費支出は4ヵ月連続で減少し続けています。こうした状

中国から見た北朝鮮の風景 このほど、『習近平は必ず金正恩を殺す』（講談社刊）という新著を上梓しました。そもそも、私が弊社出版部の某名物編集者に、「中国から見た北朝鮮の世界を描きたい」と申し出たことがきっかけでした。そして原稿を渡したら、名物編集者が、このようなコワいタイトルをつけて世に問うたというわけです。 日本人は普段、朝鮮半島の南側（東南側）の日本から、日本海を隔てた北朝鮮を眺めるという癖がついています。ところが、中国人は逆側の北方（西北側）から、大陸に付属している「盲腸のような」北朝鮮を眺めています。 同じ地域を仰ぎ見るのでも、南側からと北側からとでは、まったく別の風景が広がっています。そこで、「中国から北朝鮮を眺める」という、「もう一つの北朝鮮の風景」を提示したかったのです。 例えば、政治的に言えば、日朝間には国交さえありませんが、中朝は1949年から同じ社会主義国の兄弟国であり、

世界の知識人はよくわかっている　中国と韓国に味方する人はいません 大特集「反日」の真実「悪いのは日本じゃないよ」世界はみんな知っている　中国よ、韓国よ、君たちが間違っている第2部 韓国人の、ああ勘違い 7月3日、習近平主席は韓国を単独訪問し、朴槿恵大統領と、まるで「反日同盟」のような共闘を見せた。翌4日には、ソウル大学で講演し、日本政府の歴史認識を強く非難した。 習近平主席は7月7日には北京郊外の盧溝橋で、日中戦争勃発77周年の「反日式典」を実施。再び日本を舌鋒鋭く批判したのだった。 このような中国と韓国のヒステリックな「対日攻勢」を、われわれはどう受けとめたらよいのか。アメリカの著名な東アジア研究者であるイーストウエストセンター・シニアフェローのデニー・ロイ氏が語る。 「私が日本人にアドバイスしたいのは、中国と韓国の『同盟』など、しょせんは限界があるということです。中国と朝鮮半島は隣国だ

本当に読んでから批判してる！？「はだしのゲン」問題を批判する新聞社はこの残虐シーンを紙面に載せられますか 漫画「はだしのゲン」が問題になっている。松江市教育委員会が「はだしのゲン」を市内の小・中学校の図書室で子どもが自由に読むことができなくするよう学校側に求めていたことについて、朝日新聞など全国紙が社説で批判しているのだ。 その批判の論拠として、「はだしのゲン」が各国で翻訳されていること、過度な規制が表現の自由の侵害にもなることをあげている。 筆者も時間がたっぷりある夏休みの中、「はだしのゲン」を読んでみた。漫画は書庫のスペースを食うのであまり歓迎ではないのが、今は電子ブックがあるのでその心配も無用だ。 それにしても、新聞の社説で批判している論説委員の方々は、ほんとうに「はだしのゲン」を読んだのだろうか、読んでいるうちに心配になってきた。 少年誌連載だった第１部はすばらしかったが そもそも

スクープ　イスタンブール、マドリードに勝利 2020年逆転!オリンピック東京に内定 ——これで株が上がり、東京は空前の建設ラッシュに。3000万人が日本にやってくる 2020年オリンピックの開催地決定まであと1ヵ月。だが、招致活動の詳細を知る関係者の間では、東京開催はすでに揺るぎない事実になっている。東京の姿を激変させる「世界の祭典」。あとはもう、正式発表を待つだけだ。 2回目の決選投票で東京に決定 2013年9月8日の日曜日は、日本中が明るいニュースで目を覚ますことになる。1964年以来となる56年ぶりの夏季オリンピックが、日本に、東京に戻ってくる。 2020年のオリンピック開催地は、9月7日(現地時間)にアルゼンチンの首都ブエノスアイレスで行われるIOC総会の投票により決定される。だが、その日を前にすでに大勢は決した。財務省の官僚たちは、東京オリンピック開催決定を前提に動き出している。

日付がずれてますが毎日更新の形にしたいので。 「スクープレポート　アメリカはCIAを送り込んだ、北朝鮮　金体制を転覆せよ」 http://kodansha.cplaza.ne.jp/wgendai/article/130225/top_01_01.html 「米国はCIAによる金正恩暗殺を計画している」と堀田佳男*1なる「謎の『自称ジャーナリスト』」「巣くう会のお仲間としか思えないほどおかしい人」「島田洋一すらまともに見える人」が公言するという酷い記事です。 なぜ、「週刊現代が堀田氏の主張を正当と認めるのか」は記事を読んでもさっぱりわかりません。ま、ぶっちゃければ、「受ければいい、売れればいい、どうせアメリカも抗議してこないだろ」という最悪のスキャンダリズムを発動しただけでしょう。まさか本気で「俺達はこの記事に自信がある、訴訟も怖くない」なんて思ってやしないでしょう。ま、確かに米国も「週刊