トランプ米大統領は１８日、ホモ・サピエンス（新人）のみを生物学的な人類と認める大統領令に署名した。旧人のネアンデルタール人に関する研究への資金援助を打ち切るほか、ネアンデルタール人を政府職員として採用しないよう命じる。前政権の政策を次々と撤回する中、新政権は人類の多様性も認めない方針を打ち出した。 米国では近年、マイノリティに配慮したＤＥＩ（多様性・公平性・包摂性）政策が進んでいたが、トランプ氏は選挙期間中、これらを「不当な優遇」と批判。反ＤＥＩ支持層を固めた。 新政権が旧人の排除に乗り出した背景には、環境問題が関係していると指摘する専門家もいる。ネアンデルタール人が約４万年前に絶滅した原因を気候変動とする説があるが、気候変動に懐疑的な現政権は「気候変動が存在しない以上、それによって絶滅するネアンデルタール人もいなかった」という論理を展開しているためだ。 ホモ・サピエンスを唯一の人類とする

Ｘ（旧ツイッター）を利用する日本人の心の健康がこの１年で大幅に改善――。承和大学ＳＮＳ学部が２５日、こんな調査結果を発表した。米起業家のイーロン・マスク氏による買収以降、矢継ぎ早に繰り出した一連の改革が功を奏したとみられる。 承和大ＳＮＳ学部と調査会社の諸類総研は、１７年から毎年、全国のＸ利用者２００人を対象とするパネル調査を合同で続けている。 ２４年９月に行ったメンタルヘルスに関する調査では「気分が落ち込む」「怒りっぽくなった」など８項目について、９割以上が「気分が穏やかになった」と回答。マスク氏が買収する以前は、心の健康に関する項目は年々悪化の一途をたどっていたが、今回初めて改善傾向を示した。 要因について、報告書は「Ｘへの改名以降に行われた一連の仕様変更が、メンタルヘルス改善の助けとなった可能性が高い」と指摘。Ｘは、それまで運営側による承認制だった認証バッジを、誰でも購入できる会員シ

生成ＡＩの健全な成長を促すための団体「全国ＰＴＡＩ（Ｐａｒｅｎｔ－Ｔｅａｃｈｅｒ　ｏｆ　ＡＩ）」が７日、発足した。ＡＩに学習させたくないテキストや動画などのデータを「俗悪コンテンツ」として毎年発表するほか、「有害コンテンツ」の追放運動などを積極的に行うとしている。 生成ＡＩはインターネット上に存在するテキスト、画像、動画などあらゆるデータを学習する。そのため、データの中に差別的言動や暴力、虚偽が含まれると、ＡＩが推論、生成するコンテンツの精度に悪影響が及ぶ可能性がある。 設立の目的について、設立趣意書では「学習に不適切なデータをネットから排除し、健全な学習データのみ残すことでＡＩの健全な発達・成長を促す環境を整備する」としている。 発起人の純澄健（すみずみ・たける）代表は「善悪の判断がつかないＡＩは未熟な子どものようなもの。不健全なデータを生成しないよう大人が正しい方向に導いていかなければ

日本で使用されている算数・数学の教科書から変数「ｘ」が消えることが２８日、わかった。ツイッターを所有する米起業家のイーロン・マスク氏がXの独占使用権を獲得したため。突然の通告に出版社も対応に苦慮している。 数学の教科書を手がける複数の出版社が２７日、全国の教育委員会と書店に「弊社算数及び数学教科書の回収・交換に関するご案内」という文書を相次いで送付した。いずれも教科書に登場する変数「ｘ」が買収によって使用できなくなったため、８月下旬までに改訂版と交換するという内容だった。 中高生向け数学教科書を出版する鱒出版によると２５日、マスク氏の代理人を名乗る人物から、数学に関する出版物におけるＸの独占使用権を氏が獲得したため、今後教科書内でｘの使用を禁じる内容の通告があったという。担当者は「ｘは数学で最も重要な概念。かなり厳しいところを突かれてしまった」と戸惑いを隠せない。 Ｘに対するマスク氏の執着

『敗北トランプ氏、「日本初の外国人総理大臣」に意欲』。 去年、アメリカの大統領選挙の直後にネット上で話題となったジョーク記事です。記事を書いたのは、「虚構新聞」というネット上のニュースサイトを運営する、滋賀県の男性。17年にわたって数々のジョーク記事を世に送り出してきた男性は、来週のトランプ大統領の退任を複雑な思いで迎えるといいます。「虚構」を発信し続けてきた男性は、「フェイクニュース」やコロナ禍をどう見るのか。匿名を条件に取材に応じました。 （大津放送局記者・松本弦） 「こんにちは。UKと申します」。 NHKの大津放送局。約束の時間に現れたのは、1人の男性。男の子の顔がデザインされたお面をかぶっています。話してみると丁寧にあいさつをする物腰やわらかな印象。 UKというのはイギリスに関心があったからということですが、個人の特定につながりそうな情報は記事にしないよう念押しされました。

ＳＮＳを通じて配信されるメディア記事の９９％以上は本文を読まずにシェアされていることが米プロンストン大学の調査で分かった。事実上、誰も記事本文を読んでいないに等しいことを示す衝撃的な結果だ。 ツイッターやフェイスブックなどＳＮＳを通じて発信したメディアのリンク記事がシェアされた数と実際にページを訪れた数について、同大が日本を含む世界６か国で比較調査を行ったところ、シェアされた回数に対して実際にページを閲覧した割合は世界平均で１％未満にとどまった。 調査対象国では、ドイツが記事閲覧率４５％と最も高く、次いでフランスが３５％、インドも２１％と比較的高く「カレー発祥の国だけあってソース主義が強いのではないか」と推測する。また、トランプ旋風吹き荒れる米国は１７％、ＥＵ離脱決定後に「ＥＵって何？」を調べ始めた英国が８％という数値を示していることから、ＳＮＳへの接し方は政治の方向性にも大きな影響を及ぼ

全国のナマケモノの専門家でつくる日本ナマケモノ学会は１４日、ナマケモノの和名を「ヤレバデキルモノ」に変更するよう求める議案を採択した。今後国内外の学会に向けて、名称の変更を働きかける方針だ。 南米を生息地とするナマケモノは、体長６０センチほど。動きが遅いうえ、日中はほとんど眠っており、週に１度程度の排泄時を除いて、生涯のほとんどを木の上で暮らすことが知られている。その名前と生態から怠惰の象徴のような印象が強いが、現在ではエネルギーの浪費を抑える生存上の戦略だと考えられている。 和名の変更について話し合われたこの日の総会では、数十年に及ぶ検討会議の末に絞り込んだ「ヤレバデキルモノ」と「アシタヤルモノ」の２案で投票を行った。その結果、「ヤレバデキルモノ」が全体の７割以上の票を集め、新名案として採択された。 和名の由来は、「怠惰」を意味するナマケモノの英語名「Ｓｌｏｔｈ」の訳とされる。ナマケモノ

文部科学省の諮問機関である国語検討委員会は２８日、雰囲気（ふんいき）の読み誤り「ふいんき」に新しい漢字を当てることで、正式な言葉として認める方針を固めた。 委員会が１８年に行った国語力調査によると、雰囲気を「ふいんき」と読んだ人は３４．２％で、正しく「ふんいき」と読んだ人の割合（３３．１％）を調査開始以来初めて上回った。調査結果を受け「『ふいんき』も正しい読みとして認めるべき時期が来たのではないか」との意見が一部の委員から上がり、検討を進めていた。 「ふいんき」の容認については、音に合わせて既存の漢字を当てはめる（「付因気」など）案や、漢字を「雰囲気」としたまま熟字訓として「ふいんき」読みを認める案などが出たが、「ふんいき」の「ん」と「い」が入れ替わった歴史的経緯を文字に反映させるため、最終的に「雰」の「分」と「囲」の「井」の部分を入れ替えた専用の漢字２字を新たに定めて「ふいんき」と読ませ

内閣府は１４日、ＧＤＰ（国内総生産）など政府の統計調査に対する国民の信頼度を調査する「政府統計信頼度調査」を公表した。調査結果によると、「政府統計を信頼できる」と答えた割合は１００％で、「信頼できない」の０％を大きく上回った。 「統計調査信頼度調査」は、内閣府が１６年から３カ月ごとに行っている。９、１０両日に行われた今年最初の調査は、厚生労働省が「毎月勤労統計調査」を不適切に行っていたことが発覚した直後だったが、前回調査と比べて信頼度への影響は見られなかった。 信頼度調査を行う内閣府は、国内で生産された財やサービスの付加価値を示すＧＤＰも発表している。しかし近年、速報値と確報値に大きなずれがあることから、独自に統計を取ろうと生データの提供を求める日本銀行と対立している。内閣府では「政府統計に対する国民の信頼に揺らぎは見られない」として、今回の調査結果を根拠に、今後日銀との交渉を有利に運びた

千葉電波大学理学部の研究グループは１６日、脳内に残る断片的な記憶イメージを使って忘れた記憶を復元するソフトを開発したと発表した。今後は特定の時点の出来事を簡単に思い出せる「復元ポイント」作成機能を追加し、商品化を目指す。 記憶リカバリーソフト「メモリカバリ」は、人間の脳内イメージを読み取って映像化するＡＩ技術を応用した。千葉電波大が経済産業省の支援の下で研究を進めてきた産学官連携プロジェクトで、ソフトウェアとして完成させたのは世界初だという。 メモリカバリは、まず不要な情報だと判断した脳内の「ごみ箱」とも言える潜在意識から拾い出した記憶イメージの断片をＡＩによって画像処理。次にディスプレイに映し出された画像を本人に見せて、再度視覚から脳にイメージを送り込むことで顕在意識に変化させる。 この顕在化したイメージを再び拾い上げると、最初のものよりはっきりした輪郭になる。これらの「再意識化」作業を

土俵を女人禁制とする大相撲の伝統を巡る議論が改めて注目される中、専門家が「男性も禁制にすべき」との提言をネット上に発表した。相撲と神道の関係について検討したあと、土俵を何人たりとも足を踏み入れてはならない「聖域」にすべきだと結論付けている。 江戸文化研究家の司馬光郎氏が自身のブログ「江戸っ子隠棲録」に掲載した。 土俵の女人禁制について、司馬氏は「１４００年間続く相撲の伝統であり、禁制は当然」と主張。また一方で、相撲と結びつきが強い神道に男尊女卑の思想がないことや土俵が神聖な場であることなど理由を挙げ、「女性だけをけがれているとする根拠がない。同じくけがれた男性も禁制にすべき」として土俵を男女禁制の「聖域」に改めるよう訴えた。 女性の土俵入りを巡っては反対論がまだ根強く残るため、男性を土俵から排除する方が世論の賛同を得やすいとみられる。土俵の聖域化が決まった場合、土俵周辺の升席で取組を行うな

「月末金曜日に少し早く仕事を切り上げて豊かな週末を楽しむ」ことを推進しようと、２月に始まった「プレミアムフライデー」がまもなく５回目を迎える。午後３時退社の実施を呼びかけることで「働き方改革」と「消費喚起」を同時に達成する官民連携の画期的なアクションだが、実施後早くも定着の兆しを見せ始めている。 全国の有職者約２千人を対象に行った調査によると、プレミアムフライデーの認知率は約９割に達している。 また約３分の１が「いつもより早く帰ったかどうかに関わらず、普段の週末にはできないちょっと豊かな過ごし方をした」と回答。今後の取り組みについても「いつもより早く帰れるかどうかに関わらず、ちょっと豊かに過ごしたい」と答える人が半数以上を占めた。 プレミアムフライデーの具体的な過ごし方としては「いつもより早く帰ったかどうかに関わらず、家で趣味などに時間を使った」が最も多く、以下「いつもより早く帰ったかどう

入社面接でのあらゆる質問に対する最適な応答をプログラミングした人工知能を使って面接を受けた学生が、東証一部上場企業の内定を得ていたことを、千葉電波大学の研究グループが１６日、明らかにした。入社面接の必要性に一石を投じる結果だけに、今後就活業界に影響を及ぼしそうだ。 千葉電波大学工学部と同大就職課は、学生の就職実績向上のため、５年前から共同で入社面接で最適な応答が返せる人工知能の開発に取り組んできた。 研究グループでは、東証一部上場企業や外資系企業など、就職先として人気が高い一流企業の内定を得た元学生３千人の協力のもと、「学生時代に打ち込んだこと」「当社で挑戦したいこと」など面接官に尋ねられた質問の内容とそれに対する回答約１万問をデータベース化。特に「日本には電柱が何本あるか」「東京都にはマンホールがいくつあるか」など、昨今流行のフェルミ推定を利用した質問については、確実な数値をはじき出せる

東京都世田谷区内の自宅で父親（５３）に暴行を加えたとして、警視庁は３日、同居する２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。「頼んだゲーム機を買ってこなかったからやった」と容疑を認めているという。父親は頭部を打撲する全治２週間のけがを負った。 西世田谷署によると、息子は３日発売の新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の購入を父親に依頼したが、頼んだゲーム機と違うものを買ってきたことから激高。午前１０時３０分ごろ、台所にあったスキレット（パン渡り１５センチ）で、父親の額を毎秒１６連打で小刻みに何度も叩きつけたとしている。 父親の悲鳴を聞きつけた警戒中の署員より早く宅内に駆け付けた女性が「夫が台所で倒れている」と１１９番通報。少し遅れて到着した署員が息子を傷害の現行犯で逮捕した。近くの病院に搬送された父親は、ＨＤ脳振盪（しんとう）を起こして一時意識を失ったが、現在意識は回復しているという。 調べに対し

警視庁は３１日午前、ハロウィーンの仮装行列や菓子を配布する際の注意点をまとめたチラシを都内各地で配布した。この数年活発なハロウィーンでのトラブルを未然に防ぐのが狙いだ。 広報チラシ「ハロウィーンを楽しむ３か条」は、ハロウィーンを安全に過ごしてもらうため、警視庁が今月初めに製作した。まだ広く定着したとは言えないハロウィーンで過去に起きた事件やトラブルを例に挙げながら、健全なハロウィーンを呼びかける内容だ。 「３か条」では（１）全裸は仮装ではない、（２）子どもが喜ぶ菓子を用意する、（３）英語表記に注意するの３点を指摘。昨年のハロウィーンでは、映画「ターミネーター」の仮装と称した全裸姿で行列に参加して逮捕された会社員の男（２２）がいたことから「裸になれば笑いがとれるという低俗な発想が許しがたい」として服を着て行列に参加するよう呼びかけた。 また「お菓子をくれなきゃいたずらするぞ」の掛け声で老人ホ

産業用ロボットのグラビア写真を掲載した２０１７年のカレンダーが、ロボット人権団体からの指摘で発売を延期していたことが１９日までにわかった。ロボット本体をむき出しにした写真はわいせつ性が高く、ロボットへの人権侵害にあたるという。発売元は「配慮が足りなかった」として写真の差し替えを決めた。 産業用ロボットを開発する株式会社電々技研が１１月に発売を予定していた「ロボットカレンダー２０１７」は、ロボットアームや溶接用ロボットなど産業用ロボットを毎月１機種、計１２種のグラビア写真を掲載していた。 １０月初旬、ロボットの人権問題に取り組む市民団体「ロボット・ライツ」は、同社に対し、収録写真のうち汎用ロボットアームがアンニュイな表情で海岸にたたずむ８月のグラビアについて「肌の露出が過剰でわいせつ性が高い」と指摘。さらに３月の小型溶接ロボットについては児童ポルノに相当するとして、カレンダーの発売中止と出荷

難病によりあと２か月の命と診断された１３歳の少女が、「初音ミクになりたい」という夢を叶えるため、連日スタジオ収録に臨んでいた。彼女が生きた１３年という生涯の軌跡を追った。 記者が初めて出会ったとき、彼女はまだ１２歳の小学６年生だった。やや大人びた外見とは裏腹に性格はまだ幼く、その落差が返ってこの年頃の少女特有の雰囲気を漂わせていた。 生まれつき心臓に難病を抱えた彼女は週に２日程度地元の小学校に通っていたが、それ以外は自宅で静養する日々を送っていた。そんな彼女が楽しみにしていたのは、動画サイト「ニコニコ動画」に日々アップされる「ボカロ曲」と呼ばれる歌を聴くことだった。 「ボカロ」とは、ボーカロイドと呼ばれる音声合成技術のことで、２００７年発売のソフト「初音ミク」は、そのキャラクターも含め中高生を中心に大きなムーブメントを巻き起こした。今もなおその人気は衰えず、毎日多くのオリジナル曲が発表され

３連休が開けた２４日の東京クッキー市場は、取引開始直後からチョコレートクッキーをはじめ、全てのクッキー銘柄において売りが先行。先週末の時点では１枚１３円前後で取引されていたが、現在すでに１万枚で１円以下にまで下がる過去類を見ない歴史的大暴落の展開を見せている。クッキー価格の暴落は、その他の商品取引にも影響を及ぼし始めており、今後の成り行きが注視される。 ２４日午前から始まった東京クッキー市場では取引開始直後から大量の売りが殺到。連休前と比べて９９．９９％を超える異常な下落幅を見せたため、急きょ取引を停止したが、３０分後の取引再開後も流れは止まらず、現在チョコレートクッキー１枚＝０．９６毛前後（「毛」は円の１万分の１を示す単位）で取引されている。 日本におけるクッキー市場は長年カントリーマアム銘柄を筆頭に、比較的穏やかな取引が行われていただけに、歴史的に見ても異常と言えるこの日の大暴落は他の

大韓民国学術府は２２日、南部全羅北道にある鎮安洞窟内で竹島（韓国名・独島）を描いたと見られる壁画を発見したと発表した。壁画にはハングルで「独島」と読める線文字も刻まれていることから、学術的に本物であることが確定した場合、竹島は日本政府が主張している江戸時代より４万年以上さかのぼる太古の時代から韓国が領有していたことになる。 韓国紙「参鶏湯日報」が２２日付で報じた。壁画が発見されたのは、韓国南部全羅北道にある鎮安洞窟の内部４００メートル地点。植物から採取した染料で描いたこの壁画は、竹島を構成する主要な２島（男島・女島）だけでなく、その周辺にある小島のような模様も確認できることから、偶然にできたものではないと結論付けた。また、島の下部分にはハングルで「独島」と読める線文字もあり、学術府では「あらゆる面で独島であることは確定的」としている。 竹島の領有権をめぐっては、韓国側が戦後長年にわたり不法

先週から米国を中心に広まっているコンピューターウィルス「Ｆｕｎａｓｓｙ」の感染拡大を受け、総務省は１８日、全国のＰＣユーザーに向け、当面インターネットへの接続を止め、ワクチンソフトが開発されるまでネットを利用しないよう広く呼びかけた。 篠山総務相は１８日午前の会見で、Ｆｕｎａｓｓｙが世界中で猛威をふるっていることについて、「当面の間はＬＡＮケーブルを抜き、インターネットに接続しない状態でＰＣを使ってほしい」と呼びかけた。ウィルスについての対応状況は、ラジオを通じ、逐次モールス信号で配信していく。 Ｆｕｎａｓｓｙは今月１１日、米国で初感染を確認した後、爆発的に拡大。現在推定２３００万台のＰＣが感染していると見られる。ウィルスに感染すると、ディスプレイ上に異形のモンスターが現れ、尋常でない激しい動きを見せたあと、ＨＤＤ内に保存された画像ファイルを全てこのモンスターの画像に書き換える（写真参照）